30 0 0 0 発達特性のある児童生徒の才能を活かす2E教育
- 著者
- 企画者:三森 睦子 司会者:武隈 智美 話題提供者:加藤 浩平 齋藤 仁美 尾崎 ミオ 三森 睦子 指定討論者:小倉 正義
- 出版者
- 一般社団法人 日本LD学会
- 雑誌
- 一般社団法人日本LD学会 第28回大会(東京)
- 巻号頁・発行日
- 2019-10-08
29 0 0 0 TRPGはASD児のQOLを高めるか?
- 著者
- 加藤 浩平 藤野 博
- 出版者
- 東京学芸大学
- 雑誌
- 東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)
- 巻号頁・発行日
- vol.67, no.2, pp.215-221, 2016-02-29
- 著者
- 加藤 浩平 藤野 博
- 出版者
- 東京学芸大学
- 雑誌
- 東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)
- 巻号頁・発行日
- vol.66, no.2, pp.333-339, 2015-02-27
- 著者
- 加藤 浩平 藤野 博 糸井 岳史 米田 衆介
- 出版者
- 日本コミュニケーション障害学会
- 雑誌
- コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
- 巻号頁・発行日
- vol.29, no.1, pp.9-17, 2012-04-30
- 著者
- 加藤 浩平
- 出版者
- アスペ・エルデの会
- 雑誌
- Asp heart : 広汎性発達障害の明日のために
- 巻号頁・発行日
- vol.11, no.3, pp.84-91, 2013-03
- 著者
- 加藤 浩平 岩岡 朋生 藤野 博 Kohei KATO Tomoki IWAOKA Hiroshi FUJINO 加藤 浩平(東京学芸大学) 岩岡 朋生(東京都立八王子特別支援学校) 藤野 博(東京学芸大学) Kohei KATO(Tokyo Gakugei University) Tomoki IWAOKA(Tokyo Metropolitan Hachioji Special-Needs Education School) Hiroshi FUJINO(Tokyo Gakugei University)
- 出版者
- 東京学芸大学学術情報委員会
- 雑誌
- 東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 = Bulletin of Tokyo Gakugei University (ISSN:18804306)
- 巻号頁・発行日
- vol.70, no.1, pp.489-497, 2019-02
2 0 0 0 OA TRPGはASD児のQOLを高めるか?
- 著者
- 加藤浩平 藤野博
- 出版者
- 東京学芸大学学術情報委員会
- 雑誌
- 東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)
- 巻号頁・発行日
- vol.67, no.2, pp.215-221, 2016-02-29
- 著者
- 加藤 浩平 藤野 博 米田 衆介
- 出版者
- 日本コミュニケーション障害学会
- 雑誌
- コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, no.3, pp.147-154, 2013-12
- 著者
- 加藤浩平 藤野博
- 出版者
- 東京学芸大学学術情報委員会
- 雑誌
- 東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)
- 巻号頁・発行日
- vol.69, no.2, pp.277-284, 2018-02-28
- 著者
- 加藤 浩平 藤野 博 Kohei KATO Hiroshi FUJINO 加藤 浩平(東京学芸大学 特別支援科学講座 支援方法学分野) 藤野 博(東京学芸大学 特別支援科学講座 支援方法学分野) Kohei KATO(Tokyo Gakugei University) Hiroshi FUJINO(Tokyo Gakugei University)
- 出版者
- 東京学芸大学学術情報委員会
- 雑誌
- 東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)
- 巻号頁・発行日
- vol.69, no.2, pp.277-284, 2018-02
1 0 0 0 IR ドイツ統一と東ドイツ経済の変容 (八林秀一教授追悼号)
- 著者
- 加藤 浩平
- 出版者
- 専修大学経済学会
- 雑誌
- 専修経済学論集 = Economic bulletin of the Senshu University (ISSN:03864383)
- 巻号頁・発行日
- vol.48, no.2, pp.1-20, 2013-11
統一後の東ドイツ経済は、中核都市での伝統的製造業の復活、新興産業の一気の移植、サービス経済化の進展などにより発展が見られる一方で、これまでの復興政策の見直しが始まっている。依然解消されない西側ドイツとの経済格差は、ドイツ分断に由来する東ドイツに固有の成長障害に根差すというより、西側でも一般的に見られる構造不況地域の問題であるとの認識が広まり、投資を広く誘導する従来の政策からイノベーションを促進する政策へと重点が移行され、教育機関の整備、R&D活動の支援が模索されている。また従来の復興政策では、市町村を始め地方自治体が上位自治体から財政援助を受けて、インフラ整備、都市再開発、住宅建設などを推し進め東部復興の主要な担い手となってきたが、連邦の特別財政援助の打ち切りが決まった現在、財政基盤の脆弱な地方財政の健全化が迫られている。さらに出生率低下による人口動態上の変化は、東ドイツの今後の経済発展にとり大きな制約条件となるだろう。