著者
臼井 久実子
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.129-136, 2004-08-25 (Released:2009-11-19)
参考文献数
3

新しく成立した言語聴覚士法が,古くからの欠格条項パターンを踏襲したことは,衝撃を与え,欠格条項撤廃を求める活動が盛り上がるきっかけになった.2001年,聴覚障害を理由に薬剤師免許を阻む欠格条項が削除され,新たに資格を得る人,学ぶ人が出ている.医師国家試験は,初めて視覚障害者の受験に配慮,視覚等に障害がある医師が誕生.障害者には危険で不可能とされてきた分野も,確かに変わり始めた.世界で40ヵ国以上が障害者にかかわる差別禁止法制をもつ中,日本でも差別禁止法制定への機運が高まっている.欠格条項をなくすとは,法制度を変えるだけでなく,社会の障害者に対する態度,枠組みを変えること.劣等のレッテルを貼られず,分け隔てられず,必要な支援を得て学び働けるようにすること.これからも,専門職,障害者運動といった立場をこえて情報を共有し,手を携えて歩みを進めたい.
著者
木村 美智枝
出版者
Japanese Association of Communication Disorders
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.41-46, 2004-04-25

要約筆記とは,話が聞こえてきたら書いて伝える通訳のことをいう.日本語を日本語で通訳する.この方法は「話せるが聞こえない,聞こえにくい」という障害をもつ方々にとって大切な情報保障手段である.この要約筆記には「速く・正しく・読みやすく」書くという三原則がある.この三原則など要約筆記に関わることを習得するために,各地で講座が開催されている.ここで守秘義務の重要性も教える.講座を修了すると現場に通訳として出る.現場では,より多くの情報を提供できるように4人でチームを組んで通訳する.通訳だからその場限りの伝達で,記録ではない.一般に,要約筆記はOHPによる方法の場合が多い.時と場所に応じて,パソコン,OHC(オーバー・ヘッド・カメラ),ノートテイクなどの形で行う場合もある.方法は幾通りもあるが,要約筆記とは,聞こえない,聞こえにくい,そして手話を理解できない方々の大切なコミュニケーション手段である意義は変わらない.
著者
木村 美智枝
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.41-46, 2004-04-25 (Released:2009-11-19)

要約筆記とは,話が聞こえてきたら書いて伝える通訳のことをいう.日本語を日本語で通訳する.この方法は「話せるが聞こえない,聞こえにくい」という障害をもつ方々にとって大切な情報保障手段である.この要約筆記には「速く・正しく・読みやすく」書くという三原則がある.この三原則など要約筆記に関わることを習得するために,各地で講座が開催されている.ここで守秘義務の重要性も教える.講座を修了すると現場に通訳として出る.現場では,より多くの情報を提供できるように4人でチームを組んで通訳する.通訳だからその場限りの伝達で,記録ではない.一般に,要約筆記はOHPによる方法の場合が多い.時と場所に応じて,パソコン,OHC(オーバー・ヘッド・カメラ),ノートテイクなどの形で行う場合もある.方法は幾通りもあるが,要約筆記とは,聞こえない,聞こえにくい,そして手話を理解できない方々の大切なコミュニケーション手段である意義は変わらない.
著者
大井 学
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.87-104, 2006-08-31 (Released:2010-04-21)
参考文献数
100
被引用文献数
3

高機能広汎性発達障害をもつ個人にみられる語用障害について,特徴,背景,および支援について議論した.語用障害の定義にふれつつ,きわめて多彩な語用障害を診断区分などの個人差を考慮しつつ包括的に展望した.言語行為,精神状態を示す語,間接発話の理解,質問と応答,会話のやり取り,ナラティヴ,人称・呼びかけ形式,言語の推論,指示と結束,ユーモア・しゃれに分けて研究経過を振り返った.語用障害の背景として,心の理論と関連性,中枢性統合,実行機能,全般的な記号論の欠陥,その他の諸説を一覧した.支援について,ソーシャル・ストーリー,ソーシャル・スキル・トレーニング,心の理論の教育,個別的な語用論的アプローチおよび社会-語用論的グループ指導について述べた.今後の課題として,単一事例の徹底した会話データ検索,日本語語用論研究の臨床応用,神経語用論的研究,長所を生かす形で語用論を学べる包括的プログラムの整備をあげた.
著者
都田 青子
出版者
Japanese Association of Communication Disorders
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.86-90, 2003-08-30
参考文献数
6

本稿では音韻論の中心的理論の1つである最適性理論がどのような理論であるのか,ということについて先行理論との比較をとおして紹介した.特に日本語のラ行音の獲得過程を取り上げ,省略,ダ行音との混同,といった段階を経て正しい音形が獲得されていく同過程が制約間の優先順位の変化によって説明可能である,ということを実際の分析をとおして示した.従来の規則を機軸とした理論枠組みとの比較をとおして,最適性理論に基づいた言語発達(獲得)の考え方の特徴について検討した.
著者
大井 学
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.87-104, 2006-08-31
参考文献数
100
被引用文献数
3

高機能広汎性発達障害をもつ個人にみられる語用障害について,特徴,背景,および支援について議論した.語用障害の定義にふれつつ,きわめて多彩な語用障害を診断区分などの個人差を考慮しつつ包括的に展望した.言語行為,精神状態を示す語,間接発話の理解,質問と応答,会話のやり取り,ナラティヴ,人称・呼びかけ形式,言語の推論,指示と結束,ユーモア・しゃれに分けて研究経過を振り返った.語用障害の背景として,心の理論と関連性,中枢性統合,実行機能,全般的な記号論の欠陥,その他の諸説を一覧した.支援について,ソーシャル・ストーリー,ソーシャル・スキル・トレーニング,心の理論の教育,個別的な語用論的アプローチおよび社会-語用論的グループ指導について述べた.今後の課題として,単一事例の徹底した会話データ検索,日本語語用論研究の臨床応用,神経語用論的研究,長所を生かす形で語用論を学べる包括的プログラムの整備をあげた.
著者
高橋 登
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.118-125, 2006-08-31 (Released:2010-04-21)
参考文献数
31
被引用文献数
1

本論文では,学童期の語彙獲得の過程について検討した.子ども達は,学童期も幼児期に劣らず多くの語彙を日々獲得している.ただし,そのプロセスは幼児期とは大きく異なる.第1に,子どもの語彙理解は時間をかけて深く,また広くなっていく.第2に,一定の語彙を獲得すると,その要素の知識に基づいて,それを組み合わせた新しい語の意味を推測によって知ることができるようになる.そして第3に,学校での授業だけでなく,たとえ1日あたりの読書時間はささやかなものであっても,それが積み重なることで子ども達は多くの言葉に接し,文脈から新たな言葉の意味を身に付けていく.
著者
吉川 悠貴 菅井 邦明
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.1-11, 2005-04-30 (Released:2009-11-19)
参考文献数
26
被引用文献数
1

本研究の目的は,高齢者に対する発話調節について,認知症高齢者に対する場合,および発話者が介護職員である場合の特徴を明らかにすることであった.介護職員,一般成人各24名に対して,発話ターゲットとして同世代の成人,健康な高齢者,認知症高齢者を想定させた模擬的な話しかけの課題を実施した.また各ターゲットに対して発話調節を行うことの適切さの程度についても回答を求めた.話しかけ音声6カテゴリー14指標について分析を行い,ターゲットが高齢者であること,および認知症高齢者であることで促進される発話調節が別個に存在すること,また介護職員の特徴として特定のスピーチ・レジスターが使用されることが示された.一方,適切さの程度の評価では,発話者にかかわらず,同世代の成人,健康な高齢者,認知症高齢者の順で単純加算的に発話を調節するのが望ましいと評価されていた.以上の結果から介護職員の特性を中心に考察を行った.
著者
吉川 悠貴 菅井 邦明
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.1-11, 2005-04-30
参考文献数
26
被引用文献数
1

本研究の目的は,高齢者に対する発話調節について,認知症高齢者に対する場合,および発話者が介護職員である場合の特徴を明らかにすることであった.介護職員,一般成人各24名に対して,発話ターゲットとして同世代の成人,健康な高齢者,認知症高齢者を想定させた模擬的な話しかけの課題を実施した.また各ターゲットに対して発話調節を行うことの適切さの程度についても回答を求めた.話しかけ音声6カテゴリー14指標について分析を行い,ターゲットが高齢者であること,および認知症高齢者であることで促進される発話調節が別個に存在すること,また介護職員の特徴として特定のスピーチ・レジスターが使用されることが示された.一方,適切さの程度の評価では,発話者にかかわらず,同世代の成人,健康な高齢者,認知症高齢者の順で単純加算的に発話を調節するのが望ましいと評価されていた.以上の結果から介護職員の特性を中心に考察を行った.
著者
大原 重洋 鈴木 朋美
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.15-22, 2004-04-25 (Released:2009-11-19)
参考文献数
20

自閉症児における疑問詞構文への応答能力の発達過程を検討した.対象は,自閉症児26名であり,統制群として知的障害児26名を選んだ.各対象児の応答可能な疑問詞の種類数を調べたところ,自閉症児も知的障害児と同じ順序で疑問詞構文への応答能力を獲得することが見いだされた.〈S-S法〉の段階における応答可能な疑問詞の種類数を比較検討したところ,自閉症群は,知的障害群と同じ〈S-S法〉の段階でも,応答可能な疑問詞の種類数が少なかった.自閉症児と知的障害児とでは,〈S-S法〉の段階と疑問詞構文への反応の関連が異なることが示唆される.
著者
山田 那々恵
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.36-40, 2006-04-30 (Released:2010-04-21)
参考文献数
5

実用的なコミュニケーション能力に対するアプローチとして,PACE訓練やAACの適用などさまざまなアプローチが実践されている.本稿では,日常生活のコミュニケーション行動の改善を目的に2症例に対してアプローチを試みた.重度失語症者に対しては,コミュニケーションの相互交流を中心に症例と家族にアプローチした.また,特定のコミュニケーション場面へのニーズをもつ症例に対しては,買い物の技能の向上に対してアプローチした.その経過から,日常のコミュニケーション行動に対してSTは,(1)伝達する・されるの両者にアプローチすること,(2)言語機能を把握した上でニーズを考慮し課題を設定,シミュレーションを行うこと,(3)伝達のメッセージが及ぼす心理・社会面を考慮すること,(4)言語機能のアプローチと併行して実施,(5)コミュニケーションを楽しむように促すことを支援していく必要があると思われた.
著者
MENN Lise 田中 裕美子 荻野 恵
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.127-138, 2005

言語障害をもつ人々の言語産生能力を,ナラティブで評価するのは難しい.しかし,ナラティブ能力の測定法は,言語障害が一次的なものか認知障害と合併しているものかにかかわらず,また発達性(SLI,精神遅滞,自閉症)であっても,後天性(流暢・非流暢性失語,認知症,脳外傷等)であっても,コミュニケーション能力の全体像を把握する過程において欠かせないものである.今回の発話サンプルには,語彙や統語能力の問題を含む幅広い言語の問題がみられる.また,いくつかの物語の内容を混ぜ合わせたり,必要な情報を提供しようとしないなど,認知/情動障害から二次的に生じていると思われる問題もみられる.現在使われている一面的な測定法は,このような問題を把握するためには十分でない.それぞれの言語において,研究者は信頼性・安定性・感度・妥当性のある多面的な測定法を開発することが必要である.
著者
涌井 恵
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.63-73, 2003-08-30 (Released:2009-11-19)
参考文献数
16
被引用文献数
1

本研究は発達障害児集団において短期援助スキル訓練を行った後,強化の随伴単位をペアとする集団随伴性が標的行動(相談やりとり)に及ぼす効果と自発的な援助行動の会話調整機能について個人随伴性と比較した.その結果,対象児3名中2名には,集団随伴性が標的行動の獲得に及ぼす効果は明確には示されなかった.介入終了後の集団随伴性の理解度についてのアセスメントから,残りの1名は集団随伴性の相互依存性を全く理解しておらず,実際は集団随伴性期に漠然とした個人随伴性による強化が働いていたことが示された.先述の2名は,相互依存性を理解していたものの,ペアの強化まであといくつ正反応が必要か逆算できず,また,ペアの不足(誤反応)分を自分が補えることを知らなかった.自発的な援助行動には三者三様の結果が示された.本研究から,発達障害児集団に集団随伴性を適用する際に考慮すべき条件の1つとして対象児の数的処理能力が指摘された.
著者
林 耕司
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.41-45, 2006-04-30
参考文献数
3

「命を救うような気持ちで言葉を聴いてほしい」「良い環境とは周囲に響き合う魂があることである」「ゆっくり話し良く聞いて虹の橋」筆者はこのようなコミュニケーション障害者が語ってくれる言葉たちに力を得てコラボレーションセラピーを展開してきている.コミュニケーション障害の現場はSTの手によって深く耕され,滋養を与えられていかなければならない.そのためにはコミュニケーション障害者とコミュニケーションパートナー(家族・専門家・会話ボランティア)が協働し,心を響かせ合いながら具体的な方策を展開し,より良い環境を創り上げ未来を切り拓いていく必要があると考えている.この協働=響同作業をコラボレーションセラピーとよびたいと思う.次の4つの方策を展開している.(1) 芸術活動を通した楽しみの共有.(2) 会話ボランティアの養成.(3) コミュニケーション障害者を取り巻く専門職への教育.(4) 失語症友の会支援やグループ訓練の継続.
著者
田中 加代子
出版者
日本コミュニケーション障害学会
雑誌
コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.139-142, 2004-08-25 (Released:2009-11-19)

夫の発症からの20年間に経験したさまざまな苦悩や仲間との出会い,それに夫と二人三脚で展開してきた失語症友の会や芸術グループの活動を,家族(配偶者)の立場から述べた.この経験から,家族にもこころの面でのサポートが必要であること,障害をもつ者は社会の一員としての役割をもって生活することが重要であることを指摘した.今後は,作業所の設立や会話パートナーの育成などの活動を展開し,「ことばのバリアフリー社会」を目指したいと,目標を述べた.