著者

臼井 久実子

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.129-136, 2004-08-25 (Released:2009-11-19)

参考文献数

3

被引用文献数

1

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新しく成立した言語聴覚士法が,古くからの欠格条項パターンを踏襲したことは,衝撃を与え,欠格条項撤廃を求める活動が盛り上がるきっかけになった.2001年,聴覚障害を理由に薬剤師免許を阻む欠格条項が削除され,新たに資格を得る人,学ぶ人が出ている.医師国家試験は,初めて視覚障害者の受験に配慮,視覚等に障害がある医師が誕生.障害者には危険で不可能とされてきた分野も,確かに変わり始めた.世界で40ヵ国以上が障害者にかかわる差別禁止法制をもつ中,日本でも差別禁止法制定への機運が高まっている.欠格条項をなくすとは,法制度を変えるだけでなく,社会の障害者に対する態度,枠組みを変えること.劣等のレッテルを貼られず,分け隔てられず,必要な支援を得て学び働けるようにすること.これからも,専門職,障害者運動といった立場をこえて情報を共有し,手を携えて歩みを進めたい.

著者

木村 美智枝

出版者

Japanese Association of Communication Disorders

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.41-46, 2004-04-25

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要約筆記とは,話が聞こえてきたら書いて伝える通訳のことをいう.日本語を日本語で通訳する.この方法は「話せるが聞こえない,聞こえにくい」という障害をもつ方々にとって大切な情報保障手段である.この要約筆記には「速く・正しく・読みやすく」書くという三原則がある.この三原則など要約筆記に関わることを習得するために,各地で講座が開催されている.ここで守秘義務の重要性も教える.講座を修了すると現場に通訳として出る.現場では,より多くの情報を提供できるように4人でチームを組んで通訳する.通訳だからその場限りの伝達で,記録ではない.一般に,要約筆記はOHPによる方法の場合が多い.時と場所に応じて,パソコン,OHC(オーバー・ヘッド・カメラ),ノートテイクなどの形で行う場合もある.方法は幾通りもあるが,要約筆記とは,聞こえない,聞こえにくい,そして手話を理解できない方々の大切なコミュニケーション手段である意義は変わらない.

著者

大井 学

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.87-104, 2006-08-31 (Released:2010-04-21)

参考文献数

100

被引用文献数

10

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高機能広汎性発達障害をもつ個人にみられる語用障害について,特徴,背景,および支援について議論した.語用障害の定義にふれつつ,きわめて多彩な語用障害を診断区分などの個人差を考慮しつつ包括的に展望した.言語行為,精神状態を示す語,間接発話の理解,質問と応答,会話のやり取り,ナラティヴ,人称・呼びかけ形式,言語の推論,指示と結束,ユーモア・しゃれに分けて研究経過を振り返った.語用障害の背景として,心の理論と関連性,中枢性統合,実行機能,全般的な記号論の欠陥,その他の諸説を一覧した.支援について,ソーシャル・ストーリー,ソーシャル・スキル・トレーニング,心の理論の教育,個別的な語用論的アプローチおよび社会-語用論的グループ指導について述べた.今後の課題として,単一事例の徹底した会話データ検索,日本語語用論研究の臨床応用,神経語用論的研究,長所を生かす形で語用論を学べる包括的プログラムの整備をあげた.

著者

長谷川 和子

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.41-44, 2007-04-30 (Released:2011-04-13)

参考文献数

8

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ディサースリアについて,その動態・背景となる運動制御機構・介入の視点を概説した.発話明瞭度の改善のためには,明瞭度の低下をもたらしている発話の動態を解析し,その自動的な運動遂行過程へ介入する必要がある.その過程は知覚情報を能動的に識別するなかで遂行されるので,構音訓練のなかで適切な知覚情報をもたらし運動そのものに介入することが必要である.対象者のレベルによっては発話に必要な運動要素を実現するために対象活動の利用や徒手的な調整が行われる.医療におけるリハビリテーションの短縮化のなかで,医療と介護,他職種との連携の必要性とともに,STの専門性をさらに高め効果的で効率のよい治療を行うことが求められていると考える.

著者

加藤 浩平 藤野 博 糸井 岳史 米田 衆介

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.9-17, 2012-04-30

著者

木村 美智枝

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.41-46, 2004-04-25 (Released:2009-11-19)

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要約筆記とは,話が聞こえてきたら書いて伝える通訳のことをいう.日本語を日本語で通訳する.この方法は「話せるが聞こえない,聞こえにくい」という障害をもつ方々にとって大切な情報保障手段である.この要約筆記には「速く・正しく・読みやすく」書くという三原則がある.この三原則など要約筆記に関わることを習得するために,各地で講座が開催されている.ここで守秘義務の重要性も教える.講座を修了すると現場に通訳として出る.現場では,より多くの情報を提供できるように4人でチームを組んで通訳する.通訳だからその場限りの伝達で,記録ではない.一般に,要約筆記はOHPによる方法の場合が多い.時と場所に応じて,パソコン,OHC(オーバー・ヘッド・カメラ),ノートテイクなどの形で行う場合もある.方法は幾通りもあるが,要約筆記とは,聞こえない,聞こえにくい,そして手話を理解できない方々の大切なコミュニケーション手段である意義は変わらない.

著者

都田 青子

出版者

Japanese Association of Communication Disorders

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.86-90, 2003-08-30

参考文献数

6

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本稿では音韻論の中心的理論の1つである最適性理論がどのような理論であるのか,ということについて先行理論との比較をとおして紹介した.特に日本語のラ行音の獲得過程を取り上げ,省略,ダ行音との混同,といった段階を経て正しい音形が獲得されていく同過程が制約間の優先順位の変化によって説明可能である,ということを実際の分析をとおして示した.従来の規則を機軸とした理論枠組みとの比較をとおして,最適性理論に基づいた言語発達(獲得)の考え方の特徴について検討した.

著者

大井 学

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.87-104, 2006-08-31

参考文献数

100

被引用文献数

3

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高機能広汎性発達障害をもつ個人にみられる語用障害について,特徴,背景,および支援について議論した.語用障害の定義にふれつつ,きわめて多彩な語用障害を診断区分などの個人差を考慮しつつ包括的に展望した.言語行為,精神状態を示す語,間接発話の理解,質問と応答,会話のやり取り,ナラティヴ,人称・呼びかけ形式,言語の推論,指示と結束,ユーモア・しゃれに分けて研究経過を振り返った.語用障害の背景として,心の理論と関連性,中枢性統合,実行機能,全般的な記号論の欠陥,その他の諸説を一覧した.支援について,ソーシャル・ストーリー,ソーシャル・スキル・トレーニング,心の理論の教育,個別的な語用論的アプローチおよび社会-語用論的グループ指導について述べた.今後の課題として,単一事例の徹底した会話データ検索,日本語語用論研究の臨床応用,神経語用論的研究,長所を生かす形で語用論を学べる包括的プログラムの整備をあげた.

著者

福井 直樹

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.85-92, 2005-08-31 (Released:2009-11-19)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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現代言語学の基本目標を説明するとともに,20世紀における言語理論の進展を概説した.Saussureが「社会的所産」とみなした言語構造を人間の脳内に実在する機能(再帰的生成システム)ととらえ,それに関する明示的説明理論の構築を目指したのが生成文法理論であるが,「より深い説明」を目指す継続的試みが現在に至る理論的変遷の根本的原動力になっていることを論じた.その上で,言語学と言語障害学が将来さらに有機的に連携するためには,言語脳科学ともいうべき分野の確立が必須であるとともに,今までの生成文法理論には欠如していた「言語の社会性」を厳密に研究するためのモデル構築が望まれるということも指摘した.

著者

吉田 研作

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.25-29, 2003-04-30

参考文献数

7

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235人の中高生を対象に,「帰国子女」のアイデンティティ形成にみられる要因を調査した.その結果,滞在年数や友達の数,そして言語能力が影響していることが明らかになった.しかし,言語能力といっても外国語と日本語では,話す,聞く,読む,書くの4技能やコミュニケーション能力の影響はそれぞれ異なっていた.外国語の場合は,4技能の中でも特に聞き取りと話す能力,すなわち相手の話を理解し,自分の意図を正しく伝えるというコミュニケーション能力の重要性が示された.日本語の場合は,特に読み書き能力が日本人としてのアイデンティティと高い相関を示した.また,2つのアイデンティティ(外国人として,日本人として)とその差との観点から「帰国子女」が自分のアイデンティティを考えるとき,外国人度の判断より日本人度の判断に関して個人差がみられ,その背景に潜む彼らの心の葛藤を示唆している点も注目すべきであると考えられた.

著者

田中 加代子

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.139-142, 2004-08-25 (Released:2009-11-19)

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夫の発症からの20年間に経験したさまざまな苦悩や仲間との出会い,それに夫と二人三脚で展開してきた失語症友の会や芸術グループの活動を,家族(配偶者)の立場から述べた.この経験から,家族にもこころの面でのサポートが必要であること,障害をもつ者は社会の一員としての役割をもって生活することが重要であることを指摘した.今後は,作業所の設立や会話パートナーの育成などの活動を展開し,「ことばのバリアフリー社会」を目指したいと,目標を述べた.

著者

道関 京子

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.17-22, 2006-04-30 (Released:2010-04-21)

参考文献数

35

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全体構造法はテクニックでもhow-toでもなく,人間を知覚の全体構造体としてとらえ,その全体構造体である人間の意識活動の一つである言語活動,およびその発展(高次化)という基本認識から言語障害臨床を体系化したものである.本理論と実践である具体的手段について概説した.言語高次化の原動力である知覚の構造化を進めるためには,(1)知覚の性質,(2)言語知覚構造化階層の成り立ち,さらに(3)言語障害者の現知覚段階についての正確な判定,に関する言語発達学,心理学,言語心理学,神経心理学の知識が必須である.よって全体構造法を行う言語聴覚士は,人間を全体精神とみる専門家として知識と観察力が要求される.その上で臨床場面において具体的手段を各障害者の知覚構造化に合わせた最適刺激,すなわち障害者自らが能動的に高次化を進める刺激を設定していくことができるのである.

著者

吉川 悠貴 菅井 邦明

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1-11, 2005-04-30

参考文献数

26

被引用文献数

1

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本研究の目的は,高齢者に対する発話調節について,認知症高齢者に対する場合,および発話者が介護職員である場合の特徴を明らかにすることであった.介護職員,一般成人各24名に対して,発話ターゲットとして同世代の成人,健康な高齢者,認知症高齢者を想定させた模擬的な話しかけの課題を実施した.また各ターゲットに対して発話調節を行うことの適切さの程度についても回答を求めた.話しかけ音声6カテゴリー14指標について分析を行い,ターゲットが高齢者であること,および認知症高齢者であることで促進される発話調節が別個に存在すること,また介護職員の特徴として特定のスピーチ・レジスターが使用されることが示された.一方,適切さの程度の評価では,発話者にかかわらず,同世代の成人,健康な高齢者,認知症高齢者の順で単純加算的に発話を調節するのが望ましいと評価されていた.以上の結果から介護職員の特性を中心に考察を行った.

著者

藤田 保

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.12-17, 2005-04-30

参考文献数

8

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琵琶湖病院聴覚障害者外来の取り組みの概要を紹介し,精神医療の現場での聴覚障害をもつ患者をめぐる実情や問題点,課題などをまとめ,コミュニケーション障害の観点から若干の考察を試みた.この外来の事例では心因性精神障害の割合が多く,発症や経過などに心理社会的要因が大きく関与しており,コミュニケーション障害により家庭,職場,地域などの人間関係などにトラブルが生じやすいためと考えられた.また,聴覚障害者はコミュニケーション障害のために適切な精神医療を受けにくいので,情報保障などに充分な配慮が必要であるが,当外来では聴覚障害をもつ患者が最もよく理解できるコミュニケーション手段で職員が対応しており,それが治療的となっていることが少なくないと考えられる.

著者

高橋 登

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.118-125, 2006-08-31 (Released:2010-04-21)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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本論文では,学童期の語彙獲得の過程について検討した.子ども達は,学童期も幼児期に劣らず多くの語彙を日々獲得している.ただし,そのプロセスは幼児期とは大きく異なる.第1に,子どもの語彙理解は時間をかけて深く,また広くなっていく.第2に,一定の語彙を獲得すると,その要素の知識に基づいて,それを組み合わせた新しい語の意味を推測によって知ることができるようになる.そして第3に,学校での授業だけでなく,たとえ1日あたりの読書時間はささやかなものであっても,それが積み重なることで子ども達は多くの言葉に接し,文脈から新たな言葉の意味を身に付けていく.

著者

吉川 悠貴 菅井 邦明

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1-11, 2005-04-30 (Released:2009-11-19)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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本研究の目的は,高齢者に対する発話調節について,認知症高齢者に対する場合,および発話者が介護職員である場合の特徴を明らかにすることであった.介護職員,一般成人各24名に対して,発話ターゲットとして同世代の成人,健康な高齢者,認知症高齢者を想定させた模擬的な話しかけの課題を実施した.また各ターゲットに対して発話調節を行うことの適切さの程度についても回答を求めた.話しかけ音声6カテゴリー14指標について分析を行い,ターゲットが高齢者であること,および認知症高齢者であることで促進される発話調節が別個に存在すること,また介護職員の特徴として特定のスピーチ・レジスターが使用されることが示された.一方,適切さの程度の評価では,発話者にかかわらず,同世代の成人,健康な高齢者,認知症高齢者の順で単純加算的に発話を調節するのが望ましいと評価されていた.以上の結果から介護職員の特性を中心に考察を行った.

著者

大原 重洋 鈴木 朋美

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.15-22, 2004-04-25 (Released:2009-11-19)

参考文献数

20

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自閉症児における疑問詞構文への応答能力の発達過程を検討した.対象は,自閉症児26名であり,統制群として知的障害児26名を選んだ.各対象児の応答可能な疑問詞の種類数を調べたところ,自閉症児も知的障害児と同じ順序で疑問詞構文への応答能力を獲得することが見いだされた.〈S-S法〉の段階における応答可能な疑問詞の種類数を比較検討したところ,自閉症群は,知的障害群と同じ〈S-S法〉の段階でも,応答可能な疑問詞の種類数が少なかった.自閉症児と知的障害児とでは,〈S-S法〉の段階と疑問詞構文への反応の関連が異なることが示唆される.

著者

加藤 浩平 藤野 博 米田 衆介

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.147-154, 2013-12

著者

津田 哲也 中村 光 藤本 憲正

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.1-7, 2016-04

著者

山田 那々恵

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.36-40, 2006-04-30 (Released:2010-04-21)

参考文献数

5

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実用的なコミュニケーション能力に対するアプローチとして,PACE訓練やAACの適用などさまざまなアプローチが実践されている.本稿では,日常生活のコミュニケーション行動の改善を目的に2症例に対してアプローチを試みた.重度失語症者に対しては,コミュニケーションの相互交流を中心に症例と家族にアプローチした.また,特定のコミュニケーション場面へのニーズをもつ症例に対しては,買い物の技能の向上に対してアプローチした.その経過から,日常のコミュニケーション行動に対してSTは,(1)伝達する・されるの両者にアプローチすること,(2)言語機能を把握した上でニーズを考慮し課題を設定,シミュレーションを行うこと,(3)伝達のメッセージが及ぼす心理・社会面を考慮すること,(4)言語機能のアプローチと併行して実施,(5)コミュニケーションを楽しむように促すことを支援していく必要があると思われた.