著者
久保 彰子 久野 一恵 丸山 広達 月野木 ルミ 野田 博之 江川 賢一 澁谷 いづみ 勢井 雅子 千原 三枝子 仁科 一江 八谷 寛
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.69, no.8, pp.586-594, 2022-08-15 (Released:2022-08-04)
参考文献数
15

目的 新型コロナウイルス感染症の蔓延により2020年度および2021年度の国民健康・栄養調査が中止され,都道府県の調査も中止または延期が予想されたため,日本公衆衛生学会公衆衛生モニタリング・レポート委員会生活習慣病・公衆栄養グループでは都道府県民健康・栄養調査の実施状況を調査し,公衆衛生施策立案のために必要なデータ収集の現状と課題を検討した。方法 47都道府県の調査担当者を対象に,郵送もしくは電子媒体による自記式質問紙調査を実施した。結果 47都道府県(回収率100%)から回答が得られた。健康・栄養調査を実施しているのは44自治体(93.6%)であった。新型コロナウイルス感染症の影響から2020年度調査予定の18自治体のうち「予定通りの内容で実施した」は2(11.1%)「中止した」は16(88.9%)であった。2021年度調査予定の31自治体のうち「予定通りの内容で実施した」は4(12.9%)「内容を一部変更して実施した」は5(16.1%)「中止した」は22(71.0%)であった。今後の調査方法について,身体状況調査実施の32自治体のうち「変更する予定はない」は6(18.8%)「未定」は18(56.3%)であった。栄養摂取状況調査実施の40自治体のうち「変更する予定はない」は12(30.0%)「未定」は19(47.5%)であった。2か年とも調査を中止した13自治体の各種計画評価は「各種計画期間を延長する」8(61.5%)「その他」7(53.8%)であった。2か年に調査を中止または延期した38自治体のうち,各種計画評価に関する問題点は「調査法の変更に伴う経年評価が不可能になる」「コロナ禍でのライフスタイル変化の影響が想定される」「評価に影響はないが評価期間が短縮となる」「国民健康・栄養調査中止により全国比較が不可能である」等があげられた。結論 都道府県健康増進計画等の評価のため,ほとんどの自治体が都道府県民健康・栄養調査を実施していた。また,全国比較ができるよう国民健康・栄養調査と同じ方式で実施する自治体が多かった。新型コロナウイルス感染症の影響により,国民健康・栄養調査と同様に調査を中止する都道府県が多く,今後の調査も未定と回答する自治体が多かった。
著者
久保 彰子 久野 一恵 丸山 広達 月野木 ルミ 野田 博之 江川 賢一 澁谷 いづみ 勢井 雅子 千原 三枝子 仁科 一江 八谷 寛
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
pp.22-020, (Released:2022-06-30)
参考文献数
15

目的 新型コロナウイルス感染症の蔓延により2020年度および2021年度の国民健康・栄養調査が中止され,都道府県の調査も中止または延期が予想されたため,日本公衆衛生学会公衆衛生モニタリング・レポート委員会生活習慣病・公衆栄養グループでは都道府県民健康・栄養調査の実施状況を調査し,公衆衛生施策立案のために必要なデータ収集の現状と課題を検討した。方法 47都道府県の調査担当者を対象に,郵送もしくは電子媒体による自記式質問紙調査を実施した。結果 47都道府県(回収率100%)から回答が得られた。健康・栄養調査を実施しているのは44自治体(93.6%)であった。新型コロナウイルス感染症の影響から2020年度調査予定の18自治体のうち「予定通りの内容で実施した」は2(11.1%)「中止した」は16(88.9%)であった。2021年度調査予定の31自治体のうち「予定通りの内容で実施した」は4(12.9%)「内容を一部変更して実施した」は5(16.1%)「中止した」は22(71.0%)であった。今後の調査方法について,身体状況調査実施の32自治体のうち「変更する予定はない」は6(18.8%)「未定」は18(56.3%)であった。栄養摂取状況調査実施の40自治体のうち「変更する予定はない」は12(30.0%)「未定」は19(47.5%)であった。2か年とも調査を中止した13自治体の各種計画評価は「各種計画期間を延長する」8(61.5%)「その他」7(53.8%)であった。2か年に調査を中止または延期した38自治体のうち,各種計画評価に関する問題点は「調査法の変更に伴う経年評価が不可能になる」「コロナ禍でのライフスタイル変化の影響が想定される」「評価に影響はないが評価期間が短縮となる」「国民健康・栄養調査中止により全国比較が不可能である」等があげられた。結論 都道府県健康増進計画等の評価のため,ほとんどの自治体が都道府県民健康・栄養調査を実施していた。また,全国比較ができるよう国民健康・栄養調査と同じ方式で実施する自治体が多かった。新型コロナウイルス感染症の影響により,国民健康・栄養調査と同様に調査を中止する都道府県が多く,今後の調査も未定と回答する自治体が多かった。
著者
今木 雅英 三好 保 藤井 正信 小島 俊男 多田 敏子 勢井 雅子 高橋 仁 山崎 亮治 藤田 久雄 大木元 繁 石本 寛子 伊藤 里美
出版者
The Japanese Society for Hygiene
雑誌
日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
巻号頁・発行日
vol.46, no.4, pp.905-912, 1991-10-15 (Released:2009-02-17)
参考文献数
13
被引用文献数
2 2

The digestibilities of nutrients and energy in Shiitke mushrooms (Lentinus edodes) was measured in healthy adult males. A test diet was given for 5 days after 5 days on a basal diet which supplied 40g/day of protein and 45kcal/kg/day of energy. The test diet was identical with the basal diet except that shiitake was incorporated. Digestibility was calculated by the difference of fecal output between the test period and the basal period. The results obtained were follows:1. Shiitake 60g/day intake levelDigestibility of protein was 69.3±11.2%.Digestibility of fat was 66.6±24.9%.Digestibility of carbohydrate was 55.7±10.5%.The ratio of the total available energy to intake energy (Net Energy Availability) was 55.4±15.4%.2. Shiitake 40g/day intake levelDigestibility of protein was 85.5±23.8%.Digestibility of fat was 70.0±90.1%.Digestibility of carbohydrate was 65.8±13.1%.The ratio of the total available energy to intake energy (Net Energy Availability) was 67.4±25.9%.
著者
今木 雅英 三好 保 藤井 正信 勢井 雅子 多田 敏子 中村 武夫 棚田 成紀
出版者
The Japanese Society for Hygiene
雑誌
日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.635-641, 1990-06-15 (Released:2009-02-17)
参考文献数
9
被引用文献数
1

日本人を対象とした穀類の消化吸収率およびエネルギー利用率に関する正確なデータがほとんどないので,これらの値を算出した。対象者は日本人青年男子4名である。7日間の基礎食,それに続いて精白米,小麦粉,そば粉のテスト食品を7日間摂取させた。実験期間中に排泄された糞および尿は全量採取し分析に供した。基礎食期とテスト食期の成分の差によって,消化吸収率およびエネルギー利用率を算出した。以下はその結果である。1) 蛋白質の消化吸収率は,精白米(粒状)89.6±5.0%,小麦粉(粉状)93.4±2.9%,そば粉85.1±2.5%であった。2) 脂質の消化吸収率は,精白米93.6±1.8%,小麦粉70.8±13.5%,そば粉103.1±8.4%であった(脂質は実験食での摂取量が少なかったため誤差も大きかった)。3) 炭水化物の消化吸収率はほとんど100%であった。4) 正味エネルギー利用率は,精白米100.6±1.4%,小麦粉96.5±1.1%,そば粉96.0±1.1%であった。