著者
入江 政安 西田 修三 寺中 恭介 辻 陽平 平澤 充成 藤原 敏晴 中筋 みゆき
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.1066-1070, 2010 (Released:2010-11-09)
参考文献数
17
被引用文献数
3

A field survey and laboratory analyses of sediment quality in the eastern part of Osaka Bay are carried out to clarify their characteristics and influence on the dynamics of hypoxia. Nitrogen, phosphorus and sulfur cycling in the coastal water and sediment are modeled with a focus on the formation of hydrogen sulfide in hypertrophic sediment and its release to the bottom water. In the calculated results the oxygen consumption in the bottom water by the release of sulfide is much larger than the direct oxygen consumption by the sediment in the northern port of the bay. Without the release of sulfide, the hypoxic water area would be estimated to be limited in and near the port area of the head of the bay. The wide spreading of hypoxia in the eastern part of the bay would be contributed largely by the sulfide release.
著者
原 敏晴 Toshiharu Hara 大阪商業大学経済学部
雑誌
地域と社会 = Journal of region and society (ISSN:13446002)
巻号頁・発行日
vol.11, 2008-09-01

2007年を象徴する言葉は「偽」であった。それほど組織不祥事が続出した一年であった。日本を代表する一流有名企業による不祥事はいうに及ばず、薬害肝炎訴訟や社会保険庁の年金不払い問題、防衛省の機密情報漏洩事件など中央官庁による不祥事も続出している。食品メーカーによる産地偽装、賞味期限の改ざん問題や人材派遣会社による偽装請負や二重派遣に至っては枚挙に暇がない。これらの一連の不祥事は日本社会において信頼が低下ないし崩壊していることを如実に示している。われわれ経営学者の立場からすれば、これらの不祥事は「組織的に行われている、あるいは組織的に隠蔽される」という点で、看過しがたい重大な問題を孕んでいる。そこで本稿では、バーナードの組織理論を基礎にして、信頼という視角から組織不祥事の発生・抑止メカニズムについて考察していきたい。一般的に、経営倫理やCSR(企業の社会的責任)が経営に内在的な論理であるのに対して、信頼は経営に外在的な論理といわれる。しかし本稿では、オートポイエーシス論を援用することによって、組織把握の視点の転換をともなうという点において、かかる考察はとりもなおさず、組織の境界を問い直す作業にほかならない。
著者
孫 飛舟 中橋 國藏 古沢 昌之 原 敏晴 崔 圭皓
出版者
大阪商業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

日本、韓国と中国の多国籍企業によるグローバル展開に関する比較を行い、それぞれの組織体制と経営戦略の違いを明らかにした。特に、新興国の市場開拓において、韓国企業に比べて日本企業が現地の消費者のニーズをうまく捉えていない局面が多い。近年、中国企業による海外進出が活発化し、日本企業が中国企業に買収されるケースが増えている。しかし、中国企業は情報公開が不十分で、経営ビジョンも不明確なケースが多く、今後改善していく必要がある。