著者

寺島 孝明 大賀 涼 加藤 憲史郎 田久保 宣晃

出版者

一般社団法人 日本交通科学学会

雑誌

日本交通科学学会誌 (ISSN:21883874)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.8-17, 2018 (Released:2019-03-28)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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警察庁発表の交通事故統計によれば、国内の2012年の交通事故発生件数約67万件のうち被追突車両が停止中の追突事故は約21万件であり、その内の13%が多重追突事故に至っている。本研究では、被追突車両が前方へと押し出されて、さらに前方に停止している車両等に衝突して二次被害を発生させる形態の多重追突事故を研究対象とした。追突事故の実態を把握するため、東京農工大学のヒヤリハットデータベースから追突事故時のドライブレコーダの記録を解析した結果、停止中または減速中に追突された車両の運転者の64%が、衝突の衝撃によりブレーキ操作を維持できずに中断していた。このブレーキ操作の中断中に、被追突車両は前方へと押し出され、一部の事故では多重追突事故に至っていた。そこで、本研究では追突事故における被追突車両にポストクラッシュブレーキシステムが搭載されており、追突直後に自動ブレーキ(ポストクラッシュブレーキ)が作動したと仮定して、被追突車両が押し出される距離を推定し、多重追突事故の削減の可能性を検討した。実車による追突事故の再現実験から車両追突時の反発係数を求め、得られた反発係数をドライブレコーダに記録された事故に適応することで、被追突車両が押し出される速度ならびに距離を推定した。ここで停止中の車列の最後尾とその前車との車間距離を2.5mと仮定した場合、最後尾の被追突車両が2.5m以上押し出された場合に多重追突事故に至ることになる。ドライブレコーダに記録された24件の追突事故のうち6件の事故で2.5m以上前方へと押し出されたと推定された。これらの事故に対して事故直後にポストクラッシュブレーキが作動したと仮定した場合、5件の事故で押し出し距離が2.5m以下に抑制できたと予想された。以上のことから、ブレーキ操作中に追突された際にポストクラッシュブレーキにより、被追突車両が前方の車両と衝突する二次被害を削減できる可能性が示唆された。

著者

大賀 涼 田久保 宣晃 寺島 孝明 野口 祐輔 木戸 浩太郎 加藤 憲史郎

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.1269-1274, 2013 (Released:2018-01-25)

参考文献数

5

被引用文献数

3

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超小型モビリティは,1~2人乗りの小型車で,新しい高齢者向けモビリティとして高い期待を受けている.本研究では一人乗りの超小型モビリティであるミニカーを扱う.ミニカーは1980年代から販売されており,すでに多くの利用実績がある.そこで交通事故統計データを基に,現在の事故の状況について調査した.

著者

槇 徹雄 大賀 涼 櫻井 俊彰

出版者

東京都市大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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国内中小企業が超小型ミニカーを開発する際の安全指針を明確化し,さらに海外からの不安全車両の輸入を抑制することで,国内の交通事故環境を維持改善する.これまでの衝突形態として、剛壁への衝突試験形態から乗用車との対車両衝突とし,よりリアルワールドでの衝突形態に変更してミニカー車体の上部構造も含む全車体構造のエネルギー吸収特性の最適化や乗員傷害値低減手法を検討する.

著者

槇 徹雄 田久保 宣晃 大賀 涼 櫻井 俊彰

出版者

東京都市大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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超小型ミニカーの前面衝突実験を実施し、市販車両の衝突安全性能を把握した。従来車体構造では乗員の生存空間を確保することが難しく、コンピュータ解析を用いた構造解析により車体の安全性能を大幅に向上させることができることを明確にした。具体的には車体前部の衝突エネルギー吸収量を増加し、さらにルーフへの荷重をコントロールすることで若干の重量増で、前面衝突時の安全性能を確保できることを明確にした。その結果、超小型ミニカーにも通常の市販車並みの衝突安全性能を確保できることの方向性を示すことができた。

著者

寺島 孝明 大賀 涼 加藤 憲史郎 田久保 宣晃

出版者

一般社団法人 日本交通科学学会

雑誌

日本交通科学学会誌 (ISSN:21883874)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.8-17, 2018

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警察庁発表の交通事故統計によれば、国内の2012年の交通事故発生件数約67万件のうち被追突車両が停止中の追突事故は約21万件であり、その内の13%が多重追突事故に至っている。本研究では、被追突車両が前方へと押し出されて、さらに前方に停止している車両等に衝突して二次被害を発生させる形態の多重追突事故を研究対象とした。追突事故の実態を把握するため、東京農工大学のヒヤリハットデータベースから追突事故時のドライブレコーダの記録を解析した結果、停止中または減速中に追突された車両の運転者の64%が、衝突の衝撃によりブレーキ操作を維持できずに中断していた。このブレーキ操作の中断中に、被追突車両は前方へと押し出され、一部の事故では多重追突事故に至っていた。そこで、本研究では追突事故における被追突車両にポストクラッシュブレーキシステムが搭載されており、追突直後に自動ブレーキ(ポストクラッシュブレーキ)が作動したと仮定して、被追突車両が押し出される距離を推定し、多重追突事故の削減の可能性を検討した。実車による追突事故の再現実験から車両追突時の反発係数を求め、得られた反発係数をドライブレコーダに記録された事故に適応することで、被追突車両が押し出される速度ならびに距離を推定した。ここで停止中の車列の最後尾とその前車との車間距離を2.5mと仮定した場合、最後尾の被追突車両が2.5m以上押し出された場合に多重追突事故に至ることになる。ドライブレコーダに記録された24件の追突事故のうち6件の事故で2.5m以上前方へと押し出されたと推定された。これらの事故に対して事故直後にポストクラッシュブレーキが作動したと仮定した場合、5件の事故で押し出し距離が2.5m以下に抑制できたと予想された。以上のことから、ブレーキ操作中に追突された際にポストクラッシュブレーキにより、被追突車両が前方の車両と衝突する二次被害を削減できる可能性が示唆された。