著者

宇良 千秋 宮前 史子 佐久間 尚子 新川 祐利 稲垣 宏樹 伊集院 睦雄 井藤 佳恵 岡村 毅 杉山 美香 粟田 主一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.243-253, 2015-07-25 (Released:2015-08-13)

参考文献数

26

被引用文献数

12

---

目的:本研究の目的は,地域に暮らす高齢者が自分自身で認知機能や生活機能の低下に気づき,必要なサービス利用につながるようにするための自記式認知症チェックリストの尺度項目案を作成し,因子的妥当性と内的信頼性を検証することにある.方法:認知症の臨床に精通した専門家パネルが37の候補項目で構成される質問票を作成し,65歳以上の地域在住高齢者2,483名を対象に自記式アンケート調査を実施した.探索的因子分析と項目反応理論(IRT)分析を用いて,チェックリストの尺度項目案を作成した(研究1).研究1で作成した尺度項目案を用いて,地域在住高齢者5,199名を対象に自記式アンケート調査を実施した.再び探索的因子分析を行い,10項目の尺度項目案を作成した上で確証的因子分析を行い,信頼性係数を算出した.結果:37の候補項目の探索的因子分析(最尤法,プロマックス回転)を行った結果,5因子が抽出された.因子負荷量0.4以上の項目の内容から,第1因子は「認知症初期に認められる自覚的生活機能低下」,第2因子は「認知症初期に認められる自覚的認知機能低下」と命名した.因子負荷量が大きく,かつIRT分析の傾きの指標が高い項目を10項目ずつ選び,合計20項目からなる尺度項目案を作成した(研究1).20項目の探索的因子分析の結果から,第1因子に強く関連する5項目,第2因子に強く関連する5項目を選出し,10項目の尺度項目案を作成した.この10項目で確証的因子分析を行ったところ,2因子構造であることが確認された(χ2=355.47,df=31,p<0.001,CFI=0.989,GFI=0.985,AGFI=0.973,RMSEA=0.048).第1因子および第2因子に関連する下位尺度のCronbach αはそれぞれ0.935,0.834であり,全項目のCronbach αは0.908であった.結論:2因子構造10項目の自記式認知症チェックリスト尺度項目案を作成し,因子的妥当性と内的信頼性を確認した.

著者

宇良 千秋 矢冨 直美

出版者

一般社団法人日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.34-41, 1997-04-30

被引用文献数

1

---

本研究では高齢者に笑いを誘う刺激を提示し, その間に起こった笑いの表情の表出度(頻度・持続時間・強度)に対する年齢と認知能力の影響について検討を行った。サンプルは高齢者福祉センターに通う60歳以上の男女54名であった。実験は個別に行った。被験者に対して笑いを誘発する2つのピデオ刺激を提示し, その間の被験者の表情をビデオカメラで撮影した。被験者はそれぞれの刺激に対して感じたおもしろさの強度を評定した。さらに, 認知能力を測定するテストとして絵画配列課題を施行した。2名の研究者が独立に笑いの表情の判別および表出度の測定を行った。分析の結果, 認知能カによって笑いの表出度に有意な差はみられなかった。しかし, 刺激の種類によって笑いの表出度に有意な年齢差がみられ, 場面展開の速い刺激において前期高齢者より後期高齢者の笑いの表出度が小さかった。また, 笑いの表情が表出されているにもかかわらずおもしろいと感じなかった者や, 逆に, 笑いの表情が表出されていないのにおもしろいと感じた者が相当数おり, 表出と主観的情動経験との間に有意な相関はみられなかった。表出の傾向として, 約半数の被験者の表出強度が口角や頬がわずかに動く程度のごく弱いものであったこと, いったん表出された笑いが消失されずに保持される者が少なくなかったことが示された。

著者

稲垣 宏樹 杉山 美香 井藤 佳恵 佐久間 尚子 宇良 千秋 宮前 史子 岡村 毅 粟田 主一

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.459-472, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)

参考文献数

37

---

目的 要介護状態や認知症への移行リスクは,心身の健康状態に加え,社会・対人関係といった社会的な健康状態もあわせて評価することでより適切に予測できると考えられる。本研究では,要介護未認定の地域在住高齢者を対象に身体・精神・社会的機能を包括的かつ簡便に評価できる項目を選定し,それらが将来的な要介護状態や認知症への移行を予測できるか検討した。方法 2011年時点で東京都A区に在住の要介護未認定高齢者4,439人を対象に自記式郵送調査を実施した。既存尺度を参考に選択された54個の候補項目から通過率や因子分析により評価項目を決定した。2014年時の要介護認定(要支援1以上),認知症高齢者の日常生活自立度(自立度Ⅰ以上)を外的基準としたROC分析により選定項目の合計得点のカットオフ値を推計した。次に,合計得点のカットオフ値,下位領域の得点を説明変数,2014年時の要介護認定,認知症自立度判定を目的変数とする二項ロジスティック回帰分析により予測妥当性を検討した。結果 2011年調査で54個の候補項目に欠損のなかった1,810人を対象とした因子分析により,5領域(精神的健康,歩行機能,生活機能,認知機能,ソーシャルサポート)24項目を選択した。ROC分析の結果,合計得点のカットオフ値は20/21点と推定された(要介護認定AUC 0.75,感度0.77,特異度0.56;認知症自立度判定では0.75,0.79,0.55)。二項ロジスティック分析の結果,2011年時点の合計得点がカットオフ値(20点)以下の場合3年後(2014年)の要介護認定または認知症自立度判定で支障ありの比率が有意に高く(それぞれ,オッズ比2.57,95%CI 1.69~3.92;オッズ比3.12,95%CI 1.83~5.32,ともにP<0.01),下位領域では要介護認定は精神的健康,歩行機能,生活機能と,認知症自立度判定は歩行機能,認知機能と有意な関連を示した。結論 本研究で選択された項目は3年後の要介護・認知症状態への移行の予測に有用であると考えられた。とくに認知症状態への移行の予測能が高かった。下位領域では,身体・精神機能との関連が示唆されたが,社会的機能との関連は示されなかった。