著者
片江 祐二 島田 佳宏 松本 康二郎 近藤 秀臣 森 俊陽 西田 茂喜 安田 学 花桐 武志
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.189-190, 2018-03-25 (Released:2018-05-21)
参考文献数
5

【目的】当科を初診した転移性骨腫瘍症例の特徴と必要な検査について検討した.【対象と方法】2012年からの5年間に新小倉病院で転移性骨腫瘍と診断され,カルテベースで後方視的に調査しえた132例のうち,悪性腫瘍の既往がなく整形外科受診時に転移性骨腫瘍が明らかになった9例(全例男性,60-88歳[中央値76歳])を対象にした.検討項目は,①初診時の主訴,②罹患骨,③腫瘍原発巣,④原発腫瘍検索方法,⑤原発腫瘍同定率である.【結果】①初診時の主訴は腰痛・背部痛が7例,②罹患骨は脊椎が8例で最も多かった.③腫瘍原発巣は前立腺癌4例,肺癌3例であった.④⑤原発腫瘍検索は,体幹部CT検査が9例で,その同定率は77.8%であった.【考察】整形外科を初診する70歳以上の男性では転移性骨腫瘍の可能性を念頭におく必要があり,原発腫瘍の検索には体幹部CT検査(造影含む)が簡便かつ非侵襲的で考慮すべき検査と考えた.
著者
兵頭 正浩 入江 将考 濱田 和美 安田 学 花桐 武志
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2016, 2017

<p>【はじめに】</p><p></p><p>非小細胞肺癌(NSCLC)患者の肺切除後の心肺合併症(術後合併症)は,短・長期的に術後患者に悪影響を及ぼすことが報告されている。我々は先行研究において術後合併症の独立因子を同定したが(Eur Respir J. 2016),呼吸リハビリテーション(呼吸リハ)としては術後合併症の予防的側面だけではなく,回復も重要な課題である。本研究は,術後合併症患者における臨床経過と身体機能の推移を明らかにすることを目的とする。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>2005年6月から2012年10月までに当院において,術前病期I期の診断で胸腔鏡下肺葉切除術を施行したNSCLC連続症例を対象とした(全例呼吸リハ実施)。身体機能評価は,6分間歩行距離(6MWD)と等尺性膝伸展筋力を,手術前,術後2病日,術後7病日,退院時の計4回測定した。呼吸リハは手術翌日から開始し漸増的運動療法を行った(2回/日)。合併症を発症しても呼吸リハは原則中止せず病態に応じて継続介入した。カルテより術後経過の詳細を調査した。術後合併症有り群と無し群において,術後在院日数と身体機能評価の推移を比較した。統計分析には,Mann-Whitney U検定,反復測定の分散分析,Bonferrorni多重比較を用いた。有意水準は危険率5%とした。</p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>包含基準を満たした188名を解析対象とした。術後合併症有り群は36例で,術後在院日数の中央値は9日だった。合併症内訳(重複例あり)は,肺瘻遷延18例,心房細動12例,無気肺8例,肺炎4例,気胸3例,乳糜胸1例だった。肺瘻遷延例で胸膜癒着術を1回以上行ったのは9例で胸腔ドレーン留置期間の中央値は10日間で,遅発性再気胸全例がドレーン再挿入し留置期間の中央値は13日間だった。術後在院日数は合併症有り群で有意に長かった(17日vs9日,p<0.001)。反復測定の分散分析による2群間の身体機能の比較の結果,6MWDは主効果,測定時期,交互作用の何れも有意で(p=0.024,<0.001,=0.031),多重比較検定の結果,術後7病日と退院時の差が最も大きかった。下肢筋力では測定時期のみ有意で(p<0.001),術後2病日と退院時の差が最も大きかった。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>先行研究ではCOPD併存は術後合併症の有意な独立因子であったが,実際,術後肺瘻,心房細動,無気肺,肺炎といった合併症が高頻度であったのは,脆弱な気腫肺,肺血管床の減少,気道クリアランス低下など,COPDの臨床的特徴と合致する結果だった。これらは胸腔ドレーン留置,心房細動のrate control,難治性肺炎などの積極的な運動療法が困難となる治療期間を伴うものだった。下肢筋力の推移はどの時期も2群間に差はなかったので,筋力は周術期において術後合併症の影響を受けていない事が示唆された。一方,6MWDは2群間に差を認め,術後合併症やその治療が影響していたと考えられた。しかしながら術後在院日数に差があったが退院時6MWDに群間差がなかったのには,呼吸リハが合併症治療期間も中止せず病態に応じ継続介入していたことも要因であった可能性が示唆された。</p>