著者

井上 智之 辻 義輝 藤田 聡美 吉村 直人 兵頭 正浩 高橋 博愛 初村 和樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Cb0509, 2012 (Released:2012-08-10)

---

【目的】 肩関節周囲炎は肩関節周囲組織の退行性変化を基盤とし、主に肩甲上腕関節の可動域制限をきたす疾患である。退行性変化の一つとして肩甲骨の可動性低下があげられるが、肩関節周囲炎発症後の肩甲骨の動きは代償動作が強く、本来の退行性による可動性の変化は見出せないことが多い。そこで今回、肩関節に疾患のない20歳代と50歳代の肩甲骨の動きを比較し、可動性の退行性変化を検証することで今後の理学療法に役立てようと考えた。【方法】 対象は肩関節に既往のない20歳代男性10名(平均年齢24.5±1.69)、50歳代男性10名(平均年齢54.8±2.14)、利き肩20肩を対象とした。測定方法は、被検者に端坐位にて利き肩上肢のみの安静坐位、屈曲90°、最大挙上、外転の肢位をとらせた。肢位は日本整形外科学会の関節可動域測定法に基づいて実施。肩甲棘三角、肩峰後角、肩甲骨下角、上腕骨内側上顆、上腕骨外側上顆にランドマークをつけ、各々の肢位で前額面、矢状面、水平面からデジタルカメラにて撮影し、画像処理ソフトImageJを用いて肩甲骨傾斜角度、移動角度量(各動作肢位時肩甲骨傾斜角度-安静時肩甲骨傾斜角度)を算出した。20歳代と50歳代の各肢位における肩甲骨傾斜角度と移動角度量をJSTAT for Windowsを使用し統計処理を行い、危険率5%未満で有意として比較検討した。【説明と同意】 対象者に本研究の趣旨を説明し、同意を得た上で行った。【結果】 1.肩甲骨傾斜角度について安静坐位での前額面にて20歳代7.2±7.4°、50歳代16.2±6.5°であり有意な肩甲骨の上方回旋を認めた。最大挙上・外転での矢状面にて、最大挙上:20歳代41.5±11.3°、50歳代26.0±9.1°であり有意な肩甲骨の後傾角度低下を認めた。外転:20歳代7.9±11.5°、50歳代-4.9±6.7°であり有意な肩甲骨前傾が認められた。2.肩甲骨移動角度量について 屈曲90°での前額面にて20歳代16.8±5.7°、50歳代10.3±4.7°。最大挙上での前額面にて20歳代45.6±9.4°、50歳代33.5±7.7°、矢状面にて20歳代52.9±10.7°、50歳代39.1±9.3°。外転での前額面にて20歳代32.2±7.9°、50歳代20.3±4.7°、矢状面にて20歳代19.4±13.0°、50歳代8.2±5.7°。屈曲90°・最大挙上・外転の肢位において有意に50歳代の肩甲骨移動量の低下を認めた。【考察】 結果より、肩甲骨傾斜角度については、退行性変化として肩甲骨が上方回旋位となることが認められた。これは加齢に伴う胸郭の変化や肩甲骨上方回旋に関与する筋の緊張が優位となっていることが考えられる。また肩甲骨移動角度量については、屈曲90°、最大挙上、外転ともに上方回旋の可動性低下、最大挙上、外転においては後傾の可動性低下が認められており、これは肩甲上腕リズムにおいて、肩甲上腕関節による肩関節運動が優位になっていることが考えられる。特に外転においては、20歳代では肩甲骨が後傾しているのに対し、50歳代では前傾している対象者が多く、これは外転時の肩峰下でのストレスが強くなることが考えられる。今回の結果より、肩甲骨の上方回旋・後傾の可動性に着目することで、肩関節周囲炎の治療や予防につながると考えられた。【理学療法学研究としての意義】 肩関節周囲炎は肩甲骨の可動性や協調性が低下することが引き金となり、結果として肩甲上腕関節の疼痛や可動域制限をきたす可能性は以前より言われている。退行性変化を考慮して理学療法を行うことで、肩関節周囲炎に対する理学療法の新たな展開につながり、早期回復の達成、より効果的な予防治療の実現に寄与すると考えられる。

著者

兵頭 正浩 入江 将考 濱田 和美 花桐 武志

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A-79_2, 2019 (Released:2019-08-20)

---

【背景】肺癌患者の筋肉量減少は予後不良因子と報告されているので,体重減少のみでなくサルコペニアの評価は臨床的に有用である.しかし,身体組成と予後との関連は不明な点が多い.本研究の目的は,早期肺癌患者と比較することで,進行肺癌患者の身体組成の特徴を明らかにすることである. 【方法】 2017年4月から2017年12月までに当院において,肺癌に対し胸腔鏡下肺切除術を施行した症例と進行肺癌に対する薬物療法の初回導入時にリハビリ介入を行った症例のうち,身体機能・組成評価を実施出来た症例を対象とした.身体機能は,6分間歩行距離(6MWD)と等尺性膝伸展筋力(下肢筋力)を,身体組成は,生体電気インピーダンス法を用いて四肢骨格筋量(SMI),細胞位相角(PA),体水分均衡(ECW/TBW)を測定した(何も手術前,化学療法開始前).早期肺癌群(早期群)と進行肺癌群(進行群)において,臨床データ,身体機能・組成を比較した.統計分析は,Fisherの正確検定またはt検定を用い,有意水準は5%とした. 【結果】 研究期間内の呼吸リハ実施例の80例中,51例が解析対象となった(早期群:40例,進行群:11例).2群間の比較の結果,有意差があったのは,Performance Status(p<0.01),6MWD(p<0.01),下肢筋力(p=0.01),PA(p=0.01),ECW/TBW(p<0.01). 一方, 年齢,BMI,SMIには有意差を認めなかった. 【結論】 早期群と比較して進行群は,予後不良因子とされているPS,PAが有意に劣っていた.一方,SMIやBMIは有意差を認めなかった.これは進行群でECW/TBWが有意に高いことから分かるように,筋の過水和がその一因であったと考えられる.身体機能が有意に低かったことからも,進行群における筋質の低下が結果に影響を及ぼしていた可能性がある.肺癌患者におけるサルコペニア評価には,単に筋肉量だけに着目するだけでなく,ECW/TBWも考慮することが重要であった.また,身体機能を併せて測定することで身体組成が正しく評価できることが示唆された. 【倫理的配慮,説明と同意】本研究は,人を対象とする医学系研究に関する倫理指針に沿い研究計画書を作成し,当院の研究審査委員会(登録番号:15000-161)の承認(承認番号:2015-0005)を得ている.対象者全員に十分な説明を行い,同意を得て評価及び呼吸リハビリテーションを実施した.なお,ヘルシンキ宣言に準じ倫理的配慮に基づきデータを取り扱った.

著者

大山 幸輝 兵頭 正浩 緒方 英彦 石井 将幸 上野 和広

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E2(材料・コンクリート構造) (ISSN:21856567)

巻号頁・発行日

vol.77, no.3, pp.108-118, 2021 (Released:2021-08-20)

参考文献数

23

---

本研究では,埋設管の耐力評価手法として提案されている内面載荷法をとう性管に適用した場合の地盤内挙動を明らかにするため,PVC管とFRPM管を対象に地上と地盤内での変形挙動の比較評価を行った.埋設管における荷重-変形量の関係は載荷初期では線形挙動を示し,ある点を過ぎると傾きが低下した.この非線形挙動は,地盤が圧縮される過程と地盤がせん断変形を起こす過程の2区間に分離することができると考えられた.地上と地盤内での荷重-変形量の傾きを比較すると,環剛性の低いPVC管の方が地盤による拘束の影響を大きく受けることが明らかになった.また,埋設管外面の円周方向では,管頂・管底部において引張ひずみが突出するが,斜め方向の拡径は地盤により拘束され,載荷軸を対称に斜め方向4か所の圧縮ひずみが増加することがわかった.

著者

緒方 英彦 兵頭 正浩 石神 暁郎 新 大軌

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学論文集 (ISSN:13404733)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.53-63, 2019 (Released:2019-09-15)

参考文献数

11

被引用文献数

1

---

本研究では,積雪寒冷地で長期供用された鉄筋コンクリート開水路を対象に,凍結融解の繰返しを受ける側壁の気中部からコアを採取し,EPMAによる元素の面分析結果から,側壁の表面部と内部におけるコンクリートの変質について考察を加えた。その結果,表面部コンクリートでは,凍結融解の繰返し作用で発生したひび割れを通して水が侵入し,ひび割れ周囲でのカルシウムの溶脱,ひび割れを介して侵入した二酸化炭素によるカルシウムの結晶化および硫黄の拡散が見られ,内部コンクリートでは,ひび割れ近傍の気泡内部に溶出したカルシウムが結晶化しており,閉塞した気泡が存在することを明らかにした。

著者

兵頭 正浩 石井 将幸 緒方 英彦 岸本 圭司 畑中 哲夫 奥田 忠弘

出版者

公益社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)

巻号頁・発行日

vol.85, no.2, pp.I_185-I_190, 2017 (Released:2017-09-05)

参考文献数

7

---

著者らは,埋設管の新たな耐力評価手法として内面載荷法を提案している.これまでの研究では,不とう性管であるRC管に内面載荷法を適用し,その有効性を確認してきた.しかし,その有効性はグラインダーによって溝を付与した供試管に対してであり,実際の荷重によるひび割れとは異なる.そこで本研究では,外圧試験機によって所定の荷重を与えた管に対して評価を実施した.また,製造業者の異なるRC管が採取データに与える影響についても併せて検討した.その結果,内面載荷法は,荷重-変形量の傾きでひび割れを検知でき,その断面内剛性は軸方向で異なることがわかった.一方,RC管は接合された状態で埋設されているが,接合による管口の拘束は,採取データへ影響しないことがわかった.最後に,RC管の製造業者によって,荷重-変形量の傾きは異なることを確認した.

著者

兵頭 正浩 入江 将考 濱田 和美 安田 学 花桐 武志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

---

<p>【はじめに】</p><p></p><p>非小細胞肺癌(NSCLC)患者の肺切除後の心肺合併症(術後合併症)は,短・長期的に術後患者に悪影響を及ぼすことが報告されている。我々は先行研究において術後合併症の独立因子を同定したが(Eur Respir J. 2016),呼吸リハビリテーション(呼吸リハ)としては術後合併症の予防的側面だけではなく,回復も重要な課題である。本研究は,術後合併症患者における臨床経過と身体機能の推移を明らかにすることを目的とする。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>2005年6月から2012年10月までに当院において,術前病期I期の診断で胸腔鏡下肺葉切除術を施行したNSCLC連続症例を対象とした(全例呼吸リハ実施)。身体機能評価は,6分間歩行距離(6MWD)と等尺性膝伸展筋力を,手術前,術後2病日,術後7病日,退院時の計4回測定した。呼吸リハは手術翌日から開始し漸増的運動療法を行った(2回/日)。合併症を発症しても呼吸リハは原則中止せず病態に応じて継続介入した。カルテより術後経過の詳細を調査した。術後合併症有り群と無し群において,術後在院日数と身体機能評価の推移を比較した。統計分析には,Mann-Whitney U検定,反復測定の分散分析,Bonferrorni多重比較を用いた。有意水準は危険率5%とした。</p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>包含基準を満たした188名を解析対象とした。術後合併症有り群は36例で,術後在院日数の中央値は9日だった。合併症内訳(重複例あり)は,肺瘻遷延18例,心房細動12例,無気肺8例,肺炎4例,気胸3例,乳糜胸1例だった。肺瘻遷延例で胸膜癒着術を1回以上行ったのは9例で胸腔ドレーン留置期間の中央値は10日間で,遅発性再気胸全例がドレーン再挿入し留置期間の中央値は13日間だった。術後在院日数は合併症有り群で有意に長かった(17日vs9日,p<0.001)。反復測定の分散分析による2群間の身体機能の比較の結果,6MWDは主効果,測定時期,交互作用の何れも有意で(p=0.024,<0.001,=0.031),多重比較検定の結果,術後7病日と退院時の差が最も大きかった。下肢筋力では測定時期のみ有意で(p<0.001),術後2病日と退院時の差が最も大きかった。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>先行研究ではCOPD併存は術後合併症の有意な独立因子であったが,実際,術後肺瘻,心房細動,無気肺,肺炎といった合併症が高頻度であったのは,脆弱な気腫肺,肺血管床の減少,気道クリアランス低下など,COPDの臨床的特徴と合致する結果だった。これらは胸腔ドレーン留置,心房細動のrate control,難治性肺炎などの積極的な運動療法が困難となる治療期間を伴うものだった。下肢筋力の推移はどの時期も2群間に差はなかったので,筋力は周術期において術後合併症の影響を受けていない事が示唆された。一方,6MWDは2群間に差を認め,術後合併症やその治療が影響していたと考えられた。しかしながら術後在院日数に差があったが退院時6MWDに群間差がなかったのには,呼吸リハが合併症治療期間も中止せず病態に応じ継続介入していたことも要因であった可能性が示唆された。</p>