著者

車 文韜 安部 大就 増田 昇 下村 泰彦 山本 聡

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

発表会論文 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.19-24, 2018-06-20

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THIS PAPER ANALYZES THE IMPACT OF JR-HANWA RAILWAY'S STATIONS ON THE DIFFERENT LAND USE TYPES BY GIS (ARC/INFO). THE LAND USE DATA IN 1973 AND 1990 IS DIGTIZED FROM THE LAND USE SNAP OF SCALE 1:30000. IT IS CONCLUDED THAT THE 8 STATIONS HAVE A STRONG IMPACT ON THE DISTRIBUTION OF LAND USE. THE RANGE OF THE IMPACT IS 1100M FOR URBAN, RESIDENTIAL, INDUSTRIAL AND 300M FOR COMMERCIAL USE IN BOTH 1973 AND 1990. THE IMPACT AREA OF EACH STATION ON RESIDENTIAL USE RANGES FROM 500M TO 1400M IN 1990 DEPENDING ON THE TYPE AND LOCATION OF STATIONS. THE IMPACT IS ENFORCED DUE TO THE FORMATION OF THE GROUPING OF STATIONS DETERMINED BY THE DISTANCE AMONG THE STATIONS. IT IS POSSIBLE TO KNOW THE TYPE OF STATIONS AND ITS IMPACT AREA BY ANALYZING THE LAND USE DATA.

著者

安部 大就

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, 1986-12-15

著者

下村 泰彦 増田 昇 山本 聡 安部 大就 田村 省二

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.289-294, 1992-03-31

被引用文献数

4 7

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本研究は,公共空間と接道部空間とを相互に関係づけながら,フォトモンタージュ法を用いて景観シミュレーションモデルを作成し,景観モデルの評価を通じて今後の街路修景・緑化手法に関する有効な知見を得ることを目的とした。その結果,公共緑化に関しては,壁面状況の良悪に係らず,高木の樹冠を大きくすることによって景観の向上が認められ,修景・緑化効果を明らかにすることができた。特に,歩道中央植栽は,修景・緑化効果を十分に発揮することが明らかとなった。接道部緑化に関しては,壁面状況,植栽形式に係らず,接道部を緑化することによって景観が向上することを明らかにし,接道部緑化の修景・緑化効果を確認することができた。

著者

安部 大就 山本 聡 下村 泰彦 増田 昇

出版者

大阪府立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1996

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本研究では、GIS(地理情報システム)を研究ツールとして、流域管理の視点から都市近郊エリアにおける土地利用の適正化を図るための計画技術の開発を試みた。研究方法としては、関西際空港の建設に伴い都市基盤施設の整備が進む中で土地利用変化や人口動態が著しい大阪府南部地域をスタディエリアとして、1973年と1990年の大阪府作成の土地利用現況図と人口のデータ、国土地理院発行の標高データを用いて解析し、土地利用変化に影響を及ぽす地形条件や交通条件などの要因をまず明らかにした。次いで、本地域の2級河川流域にほぼ対応した市町域を解析単位として、その土地利用形態や人口分布形態などの地域環境データを用いて地域環境容量を試算し、土地利用変化が地域環境容量に与える影響の定量化を試みるとともに地域環境容量の変化を予測し、土地利用の適正化を図るための課題を探究した。土地利用変化に影響を及ぽす要因を採った結果、地形条件では本地域での標高50mは都市的土地利用から農村的土地利用に変化する境界領域であり、標高100mは農村的土地利用から山林的土地利用に転換する境界領域であることや交通条件では鉄道駅の土地利用変化への影響範囲は住居系用途に対しては約800m、商業系では約300m、工業系では約700m、幹線道路の影響範囲は住居系用途に対しては約500m、商業系では約100m、工業系では明確な影響範頗がないことを明らかにした。次いで、地域環境容量としては、CO_2固定容量、水資源容量を取り上げ、既往の研究成果を応用したモデル式により試算した。その結果、各容量の変化は都市的土地利用の拡大に伴う人口の増大と森林資源の減少に大きく依存することを明らかにし、土地利用の適正化を図るための課題を明らかにした。

著者

下村 泰彦 増田 昇 山本 聡 安部 大就 酒井 毅

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.173-176, 1996-03-29

被引用文献数

2 1

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本研究では,都市河川空間をシークエンシャルな景観として捉えるために,CGによるアニメーションモデル画像を橋上,水上,水際の3視点場について作成した。これらの画像を刺激媒体とした心理実験を通じて,今後のスーパー堤防化を想定した空間整備に関する課題と方向性を探ることを目的とした。その結果,視点場の違いにより景観性の評価は異なり,橋上景観ではマクロな,水上景観ではシークエンシャルな,水際景観ではミクロな景観構造が重要であること。都市の魅力や活気性といった観点からは階段護岸形態が望ましいこと。安らぎや潤い性といった観点からは緩傾斜護岸形態に低木等の自然要素の導入が望ましいこと等が明らかとなった。