著者

石川 ひろの 宮脇 梨奈

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.154-155, 2022-05-31 (Released:2022-06-10)

参考文献数

5

著者

宮脇 梨奈

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.156-162, 2022-05-31 (Released:2022-06-10)

参考文献数

24

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COVID-19パンデミック下では,感染拡大と同時に,感染症に関するさまざまな情報が拡散されている.拡散される情報は,正しい情報ばかりでなく,誤情報や偽情報も氾濫し,この状況はインフォデミックと表現され,COVID-19だけでなく公衆衛生にさまざまな悪影響をもたらしている.インフォデミックは,広く普及した双方向性をもったインターネットと共有も容易であるソーシャルメディアによる影響が大きい.そのため,インターネットやソーシャルメディアのプラットフォームでの対応や,ソーシャルメディアの分析による現状把握と対応が進められている.それと同時に,情報を受け取る側が誤・偽情報を判断し,それらを共有しないことも重要であることから,デジタルヘルスリテラシーを向上させることも求められている.日本においても,COVID-19パンデミック下でインターネットやソーシャルメディアも主な情報源のひとつとなり,多くの者が誤情報や偽情報に接触していた.また,情報の真偽の判断ができない傾向や,拡散・共有経験も一定数みられる.今後は,インターネットやソーシャルメディアの情報やデジタルヘルスリテラシーの現状把握をし,それをCOVID-19の感染対策やワクチン接種,そして今後の公衆衛生上の課題解決につなげていくことが期待される.

著者

宮脇 梨奈 加藤 美生 河村 洋子 石川 ひろの 岡 浩一朗

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.23-021, (Released:2023-09-05)

参考文献数

24

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目的 近年,インターネットは,情報を検索し取得するだけでなく,情報発信や共有も可能となっている。それに伴い医療・健康分野でも,健康情報を収集する能力だけでなく,双方向性に対応した多様な能力も必要とされるようになっている。しかし,両方の能力を評価する尺度は見当たらない。そのため,本研究では欧米で開発されたDigital Health Literacy Instrument (DHLI)の日本語版を作成し,その妥当性と信頼性について検討した。またデジタル・ヘルスリテラシー(DHL)の程度と対象者の特徴との関連を明らかにした。方法 尺度翻訳に関する基本指針を参考にDHLI日本語版を作成した。社会調査会社にモニター登録している20~64歳男女2,000人(男性:50%,年齢:40.7±12.0歳)にインターネット調査を実施した。DHLI日本語版,社会人口統計学的属性,健康状態,インターネットの利用状況,eヘルスリテラシー(eHEALS)を調査した。構成概念妥当性は,確証的因子分析による適合度の確認,基準関連妥当性は,eHEALSとの相関により検討した。内部一貫性および再検査による尺度得点の相関により信頼性を検証した。DHLと各変数との関連は,t検定,一元配置分散分析および多重比較検定を用いた。結果 確証的因子分析では,GFI=.946,CFI=.969,RMSEA=.054と良好な適合値が得られ,日本語版も原版同様に7因子構造であることを確認した。またeHEALS得点との相関(r=.40,P<.001)を示し妥当性が確認された。信頼性では,Cronbachのα係数は.92であり,再検査による尺度得点の級内相関係数はr=.88(P<.001)であった。尺度得点は,主に性,世帯収入,健康状態,インターネットでの情報検索頻度および使用端末が関連していた。また信頼性の評価,適応可能性の判断,コンテンツ投稿の下位尺度得点が低い傾向にあった。結論 DHLI日本語版は,日本語を介する成人のDHLを評価するために十分な信頼性と妥当性を有する尺度であることが確認された。DHLの低さが健康情報格差につながる可能性もあるため,DHLの向上が必要な者や強化が必要なスキルの特定をし,それに合わせた支援策を検討する必要がある。

著者

柴田 愛 石井 香織 安永 明智 宮脇 梨奈 小﨑 恵生 クサリ・ ジャヴァッド 岡 浩一朗

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

pp.2202, (Released:2023-03-31)

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目的:本研究は,世界各国で策定された座位行動指針について概観し,その内容や特徴,策定背景を整理し,日本の成人(高齢者を含む)および子ども・青少年を対象にした座位行動指針策定に向けた基礎資料を得ることを目的とした。 方法:概観した座位行動指針は,身体活動・座位行動研究が格段に進展しており,十分な研究成果に基づいて指針が策定されているオーストラリア,アメリカ,イギリス,カナダ,WHOの5つの国・機関とした。 結果:成人に対する座位行動指針として,「長時間にわたる座位行動をできるだけ少なくすること」や「できるだけ頻繁に座位行動を中断すること」といった内容が,文章表現はわずかに異なるものの,すべての国・機関において共通して言及されていた。一方,子ども・青少年のための座位行動指針では,「余暇におけるスクリーンタイムを2時間までにすること」や「長時間の座りっぱなしを中断すること」に注目した内容が示されていた。 結論:日本の成人および子ども・青少年に対する座位行動指針を策定する際には,座位行動が種々の健康アウトカムに及ぼす影響について,諸外国および日本における研究の動向を整理し,それらの成果を踏まえた上で,日本の成人に対する座位行動指針策定の際に閾値の設定を行うかどうか十分に議論することが重要である。

著者

宮脇 梨奈 石井 香織 柴田 愛 岡 浩一朗

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.85-94, 2017 (Released:2017-03-16)

参考文献数

44

被引用文献数

2

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目的 主要メディアのひとつである新聞に掲載されたがん予防関連記事の掲載頻度およびその内容について検討することを目的とした。方法 2011年に発行された全国紙 5 紙(読売,朝日,毎日,日本経済,産経新聞)の朝夕刊に掲載されたがん予防関連記事を対象に,掲載紙,掲載月,朝夕刊,情報元を確認した。その上で,予防記事に対しては,人のがんにかかわる要因の記載の有無,そのうち生活習慣関連要因(喫煙,食物・栄養,飲酒,運動・身体活動,肥満)が記載された記事では予防,リスク,推奨基準の記載の有無,および詳細内容を確認した。検診記事に対しては,検診部位,対象者,受診間隔の記載の有無,および受診を促進する内容であるかを確認した。結果 がん予防関連記事は全国 5 紙のべ272件(がん関連記事全体の5.1%)確認され,そのうち予防は208件で取り扱われていた。また,記載された人のがんにかかわる要因では,食物・栄養が56件,持続感染が40件,喫煙が32件と多かった。生活習慣関連要因の中でも飲酒(12件),運動・身体活動(11件),肥満(10件)は少なかった。また,食物・栄養以外では予防よりもリスクの取り扱いが多く,推奨基準の記載はのべ13件であった。一方,検診について取り扱う記事は92件であった。その中では,乳がん検診が31件と最も多く,その他のがん検診は20件に満たなかった。また,検診対象者や受診間隔は7件,検診受診を促進する内容は39件の記事で記載されていた。結論 新聞においてがん予防関連記事は取り上げられているものの十分とは言えず,掲載されていた記事においても取り扱われる生活習慣関連要因や検診部位には偏りがあり,具体的な基準を示す記事は少ないことが明らかとなった。新聞の影響力を考えると,今後はいかに,具体的な予防行動やその基準,検診対象者や受診間隔などを含めた記事の取り扱いを増やしてもらうかを検討する必要性が示唆された。