著者

横田 康成 河村 洋子 亀谷 謙

出版者

社団法人日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 : 日本エム・イー学会誌 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, 2006-06-10

著者

河村 洋子 横田 康成 亀谷 謙 竹田 寛 松村 要

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.99, no.493, pp.45-52, 1999-12-11

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自己が認識している性,つまり心理学的な性が身体的な性,つまり生物学的な性と異なる症例を性同一性障害と言う.こうした障害の診断やその患者に対する性別再判定手術(性転換手術)の適用の可否の決定には,複数の精神科医による患者との診断面接が基本的手段として用いられているのが現状であり,診断の確実性を向上させるため,心理学的な性を客観的かつ定量的手段により同定する手法の確立が急務とされている.古くから左右大脳半球を連結する脳梁の形状に性差があるといわれ,それが心理学的な性の同定に利用できると期待されてきたが,脳梁形状に有意な生物学的性差があることもいまだ明確にされていない.本稿では,脳梁形状をフーリェ記述子,中心モーメントを用いて記述し,その生物学的性差を調査した.その結果,男性より女性の方が脳梁が有意に前傾している傾向にあることを見出し,脳梁の主軸方位を特徴量として用いる生物学的な性の推定法を提案した.主軸方位の情報を利用しない場合,性別同定における識別率は約60%であることに対し,提案法では約70%の識別率で性別を推定可能であることが示された.このことは,これまで指摘されてきた脳梁形状そのものの性差に加え,脳梁の頭蓋内における配置に大きな性差がある可能性を示唆しており,まったく新たな知見を与えている.

著者

河村 洋子 横田 康成 亀谷 謙 松村 要

出版者

日本エム・イー学会

雑誌

医用電子と生体工学 : 日本ME学会雑誌 = Japanese journal of medical electronics and biological engineering : JJME (ISSN:00213292)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.56-65, 2001-03-10

被引用文献数

3

著者

河村 洋子 横田 康成 亀谷 謙 松村 要

雑誌

生体・生理工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.17, pp.323-324, 2002-09-09

著者

河村 洋子 横田 康成 亀谷 謙 松村 要

出版者

一般社団法人 日本生体医工学会

雑誌

医用電子と生体工学 (ISSN:00213292)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.56-65, 2001 (Released:2011-10-14)

参考文献数

21

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Gender identity disorder (GID) is a condition in which sex differs from gender identity. The basic methodology used to diagnose such a disorder involves examination by more than one psychiatrist. It is necessary to develop objective, quantitative criteria for diagnostics in order to improve the credibility of diagnosis, and to aid in decisions as to whether a patient is eligible for sex reassignment surgery. It has long been believed that there are sex-related differences in the shape and size of the corpus callosum (which interconnects the two cerebral hemispheres), and that these differences could form the basis of an objective, quantitative diagnostic technique. Unfortunately, there are, as yet, no established methods. In this study, we used MRI to investigate sex-related differences in the corpus callosum. We described the callosal figures at the midsagittal plane, using Fourier descriptors and central moments to represent the shape. We found that females have stooping corpus callosum relative to males, at a significance level of 10-14. This suggests that sex-related differences in the corpus callosum may consist of differences in the callosal configurations in the cranium, rather than the shape and size of the corpus callosum. Furthermore, using statistical tests (a likelihood ratio test, Kruskal-Wallis test and Mann-Whitney test), we found that most of the GID subjects in our study (MTF, 4; FTM, 11) have a principal orientation of the corpus callosum that is closer to female than male in sex. This means that the callosal principal orientation may qualify as an objective, quantitative criterion for MTF diagnosis.

著者

宮脇 梨奈 加藤 美生 河村 洋子 石川 ひろの 岡 浩一朗

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.23-021, (Released:2023-09-05)

参考文献数

24

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目的 近年,インターネットは,情報を検索し取得するだけでなく,情報発信や共有も可能となっている。それに伴い医療・健康分野でも,健康情報を収集する能力だけでなく,双方向性に対応した多様な能力も必要とされるようになっている。しかし,両方の能力を評価する尺度は見当たらない。そのため,本研究では欧米で開発されたDigital Health Literacy Instrument (DHLI)の日本語版を作成し,その妥当性と信頼性について検討した。またデジタル・ヘルスリテラシー(DHL)の程度と対象者の特徴との関連を明らかにした。方法 尺度翻訳に関する基本指針を参考にDHLI日本語版を作成した。社会調査会社にモニター登録している20~64歳男女2,000人(男性:50%,年齢:40.7±12.0歳)にインターネット調査を実施した。DHLI日本語版,社会人口統計学的属性,健康状態,インターネットの利用状況,eヘルスリテラシー(eHEALS)を調査した。構成概念妥当性は,確証的因子分析による適合度の確認,基準関連妥当性は,eHEALSとの相関により検討した。内部一貫性および再検査による尺度得点の相関により信頼性を検証した。DHLと各変数との関連は,t検定,一元配置分散分析および多重比較検定を用いた。結果 確証的因子分析では,GFI=.946,CFI=.969,RMSEA=.054と良好な適合値が得られ,日本語版も原版同様に7因子構造であることを確認した。またeHEALS得点との相関(r=.40,P<.001)を示し妥当性が確認された。信頼性では,Cronbachのα係数は.92であり,再検査による尺度得点の級内相関係数はr=.88(P<.001)であった。尺度得点は,主に性,世帯収入,健康状態,インターネットでの情報検索頻度および使用端末が関連していた。また信頼性の評価,適応可能性の判断,コンテンツ投稿の下位尺度得点が低い傾向にあった。結論 DHLI日本語版は,日本語を介する成人のDHLを評価するために十分な信頼性と妥当性を有する尺度であることが確認された。DHLの低さが健康情報格差につながる可能性もあるため,DHLの向上が必要な者や強化が必要なスキルの特定をし,それに合わせた支援策を検討する必要がある。

著者

河村 洋子 横田 康成 亀谷 謙

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NC, ニューロコンピューティング (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.659, pp.85-90, 2006-03-10

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性同一性障害(以下,GID)の診断では,診断精度向上と迅速な診断を実現するため,心理的性(gender)の客観的かつ定量的な評価法が必要とされる.本稿では,正常男女とGIDを有する被験者の頭部MRIを用いて,正中矢状断における脳梁形状の性差を調査した.まず,脳梁形状をフーリエ記述子で表現し,ソフトマージンをもつ線形サポートベクタマシンを用いて,フーリエ記述子によって張られるベクトル空間において,正常男女の標本群を最も良く分離する超平面を決定した.各被験者の脳梁形状を得られた超平面に直交する線形部分空間に正射影した座標を,正常男女の生物学的性(sex)差を最も顕著に表す特徴量として定義した.さらに,GID患者に対し,この特徴量の値を調べた結果,この特徴量は,生物学的性差ではなく心理的性差を反映することが示された.このことは,提案した特徴量を用いて心理的「性」の推定が可能,更には,GID診断の客観的尺度として利用できることを意味する.

著者

河村 洋子

出版者

日本混合研究法学会

雑誌

混合研究法 (ISSN:24368407)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.68-84, 2022 (Released:2022-08-20)

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ポジティブ・ディビアンス(PD)とは、「社会や組織を変えるためのアプローチで、コミュニティがすでに持っている知恵を発見し、それに基づいて行動することを可能にするもの」と定義される。1990 年代にベトナムで子どもの低栄養の問題に対してこの概念が社会課題を解決するためのアプローチとして確立されて以降、複雑な社会課題に活用されている成果を上げてきた。PD を実際に課題解決のアプローチとして活用する際には、量的、質的調査手法を用いて進める必要があるため、混合研究法(MMR)との親和性が高い。相互の理解が進むことで、社会課題実践と研究がより近づき、研究活動の現場での活用度と実践性の高い知見の創出が促進されるだけではなく、PD の活用で求められる思考の転換によって、学術的にも新規性の高い成果が期待できる。本稿は2021 年10 月に開催された国際混合研究法学会混合アジア地域大会のプレカンファレンスワークショップで、著者が多くの MMR 研究者が PD を自らの研究活動に取り入れていくことを狙って、MMR との関係性の中で PD を紹介し、研究実践に取り入れていただくことを提案した内容を整理したものである。

著者

加藤 美生 木内 貴弘 河村 洋子 石川 ひろの 岡田 昌史 奥原 剛

出版者

帝京大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2016-04-01

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保健医療課題を取り扱ったプライムタイムテレビドラマの研究状況を文献調査から把握した。視聴者の医師像の認知および医師への信頼度の影響を分析したところ、医療ドラマの外科医の描かれ方によって信頼度を左右する可能性があることが明らかになった。テレビドキュメンタリー番組に登場した患者の語りについてはその重要性が近年認識されつつあることがわかったが、公害や薬害の番組数は種類によって制作数の偏りが見られた。エンターテイメント・エデュケーション実施団体や医療ドラマ制作者へのヒアリング調査により、制作者の制作動機や課題を収集し、メディアと医療をつなぐ会を設立し医療ドラマ制作教育プログラムを実施した。

著者

岡崎 勘造 柴田 愛 石井 香織 助友 裕子 河村 洋子 今井 (武田) 富士美 守屋 希伊子 岡 浩一朗

出版者

日本スポーツ産業学会

雑誌

スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.235-244, 2011 (Released:2011-11-23)

参考文献数

24

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The present case study evaluated an environment-focused project for promoting walking, which included the development of walking courses (using public spaces, parks, roads) with stations for smart cards in the community and an interfaced internet-based self-monitoring system. The project was started in 2008 in Misato City of Saitama Prefecture. In this project, individuals can participate by paying a registration fee (500 yen) and obtaining their own cards. If registrants walk the course, holding their cards over a scanner at 3-4 stations, the smart card records their data (e.g. distance and time spent in walking) from one to the other station and transfers these to a self-monitoring system. As a result, registrants could check their data online. From June 2008 to November 2009, a total of 631 individuals (62% female) who obtained the information from newspaper, magazines, website, or some local events, registered for this project. From walking data collected automatically in the database through the self-monitoring system, it was found that 445 registrants (63% female) used this system at least once, and most of the registrants were 40 years old or more. This suggests that the project in this study might have been effective in promoting walking only among older people. Also, most of the registrants lived around the courses. In particular, the courses in the area surrounded by beautiful nature and residential areas were often used. To expand this idea to other age groups, new attempts, including a point supplying system based on the distance of walking are under development.

著者

河村 洋子 Singhal Arvind

出版者

熊本大学

雑誌

熊本大学政策研究 (ISSN:2185985X)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.35-45, 2012-03-23

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本稿の目的はわが国では非常に新しいPositiv Deviance (PD)を紹介することである。私たち研究者は問題に着目し、問題そのものの理解や知識を求めるが、それだけでは有効な解決策を生みだすことはできない。PDはむしろ最善の解決策はコミュニティの中にあるとし、コミュニティに潜在する創造力や知恵に着目する。そのような解決策は社会の「当たり前」の基準から逸脱し顕在化していない。しかし問題に対して良い結果を生んでいても、それがコミュニティ内の他者より恵まれた資源があるからという理由であってはコミュニティ内の他者は実践できない。したがって、逸脱は他者と同様限られた資源しかもたない者に見られるものでなけらばならない。PDはこのように見出された行動(実践)を顕在化し、コミュニティ内に定着されていく。PDの概念は行き詰って解決策を見いだせないでいる複雑な社会課題に対して、発想の転換を提供する。The purpose of this article is to introduce the concept of Positive Deviance (PD), which is very new to Japan. Researchers tend to focus on problems or deficits and to face the challenge of finding and creating solutions. PD believes that solutions lie in the community from the asset-based viewpoint. However, such solutions, being away from the standard or the usual, are deviant and latent in the community. The deviant appreciates better outcomes not due to the better access to resources and should rather have as limited resources as the others do. Others can follow the deviant because s/he is in a similar situation with limited resources. PD tries to identify what the deviant is doing and to amplify it across the community. PD seems very useful in challenging stacked social problems, providing us with a new way of thinking.