著者

佐藤 拓郎 小早川 悟 小柳 純也 田部井 優也 大谷 祐樹

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.A_108-A_113, 2022-02-01 (Released:2022-02-18)

参考文献数

7

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幅員の狭い交差点の流入部では右折車線設置により自転車専用通行帯の幅員確保が困難である。本研究は単路部では自転車専用通行帯がある交差点を対象に、手引やガイドラインでも整備事例として示されている交差点流入部では右折車線が有り車道混在のタイプと、右折車線が無く自転車専用通行帯のタイプに分類した。そして、自転車の車道通行割合および停止位置、ならびに自動車の自転車通行空間への侵入等に関して自転車と自動車の両方の交通実態を把握した。その結果、自転車はどちらの整備形態においても停止位置のルールを遵守しているとは言い難く、自動車の自転車通行空間への侵入等においては、直進と左折で対応に変化が見られないことを明らかにした。

著者

櫻井 和輝 小早川 悟 菊池 浩紀 田部井 優也

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.A_151-A_159, 2021-02-01 (Released:2021-02-20)

参考文献数

15

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わが国では、高度経済成長を機にバブル経済期に至るまで駐車場不足が顕在化し、路上における違法駐車問題が発生した。この問題を解決するため、路外の駐車場整備のための制度が整えられ、次第に都市における普通乗用車のための駐車スペースは整備が進み、都心部では路外駐車施設の利用率が低下するようになった。そのため、駐車場の配置適正化や集約化の議論がされ始めたが、駐車場の集約化が駐車場利用者に与える影響については解明されていない。そこで本研究では、駐車場の利用者の駐車場選択行動を明らかにすることで、駐車場集約後の駐車場利用者の歩行距離に与える影響について分析を行った。その結果、各駐車場の利用者の利用実態を考慮して駐車場を組み合わせて集約することで利用者の徒歩距離に与える影響を小さくできることが明らかになった。

著者

石田 翔平 小早川 悟 菊池 浩紀 田部井 優也

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.A_78-A_85, 2021-02-01 (Released:2021-02-20)

参考文献数

13

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交通事故が多発する交差点では、事故データ等の分析に基づいて様々な交通事故対策が実施されている。しかし、対策の検討に用いられる交通事故データやヒヤリハットデータでは危険事象発生時の全ての状況を把握できるわけではない。例えば、交通事故やヒヤリ事象の発生時における信号現示の状況等は主観的なデータしか記録されない。また、交通事故は偶発的事象であるため、特定の交差点部の事故件数だけで定量的な分析を行うことは困難である。そこで本研究では、右折自動車と横断者の交通事故が多発する交差点を対象に、危険事象を定量的に抽出する交通コンフリクト指標の PET を用いて危険事象の発生状況を分析した。その結果、車群の中の右折車や単独横断の歩行者・自転車は危険性が高く、青開始から時間が経過するほど危険であることがわかった。

著者

佐藤 拓郎 小早川 悟 小柳 純也 菊池 浩紀 田部井 優也

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.A_142-A_150, 2021-02-01 (Released:2021-02-20)

参考文献数

15

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自転車の車道通行促進のため車道上に自転車通行空間整備が進められている。しかし、自転車専用の空間は幅員が確保できない等の理由でネットワーク化が進んでいない。その中で、ニュータウンは計画的に道路が整備されたため、自転車専用空間のネットワーク化を図るための幅員確保が可能と考える。本研究は千葉ニュータウンを対象に道路幅員構成の調査を行った結果、現状において車道上の自転車専用通行帯として必要な幅員である1.5m以上の確保が可能な道路延長は3割程度であることを確認した。また、通行実態として、自転車利用者の多くが歩道通行し、属性によらず歩道を徐行しない傾向があることがわかった。さらに、構造改変を伴わず車線や側帯の修正のみの道路再配分を提案し、その結果7割の道路において自転車専用通行帯が確保できることを示した。

著者

小早川 悟 高田 邦道

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.355-360, 2003-10-25

参考文献数

4

被引用文献数

1

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現在の道路交通問題は、事故、渋滞、路上駐車、沿道環境、地球環境まで多岐に及んでいる。わが国の都市内交通対策では、1)路上駐車車両の道路空間占有が交通渋滞の大きな原因となっている、2)路上駐車車両総数における荷さばき目的の貨物車の占める割合が高い、3)顕在化している自動車需要の中で貨物車の占める割合は概ね40%と高い、4)地球温暖化の原因とされるCO2の総排出量の約20%、東京などの大都市圏では約36%が自動車交通で、物流による寄与量は半分以上と言われている、5)主要都市間の物流は企業自身で合理化という観点からコントロールできにくい複雑な要素を抱えている、などの理由から物流対策が重要であるとされている。 この課題に対して、路上に存在する貨物車対策として路上駐車車両を路外に転換させることが、道路交通の秩序化のためにも、また端末物流のシステム化のためにも必要である。そのための路外および路上の荷さばき施設の設置や路外転換を試みる社会実験が各地で行われてきている。貨物車を考慮した路上駐車対策は様々な場面で必要とされており、社会実験等でその効果の把握も行われてきてはいるが、実際にポケット・ローディング(PL)のような路外駐車施設を設置する場合に、どのような場所にどのように配置していけばよいかといったような解析を地区レベルで行っていくことは未だ不十分でその解法はない。 そこで、本研究では、練馬区において実施した路上荷さばき車両の路外転換実験の調査結果をもとに、特に近隣商業地を対象とした路外荷さばき施設の配置計画を検討し、社会実験の結果から配置計画の考え方の再考を行った。その結果、路上駐車の多く存在する商店街通りにおいて、PLからの横持ち距離を 100mとして200m毎に直線的に配置を行った路線型の配置計画では、十分な効果を得ることが不可能であり、特定の地区における車両の走行規制なども含めた総合的な交通対策として路外荷さばき施設を配置していく必要があると考えられる。

著者

高田 邦道 橋本 雅隆 塚口 博司 苦瀬 博仁 小早川 悟 黒後 久光

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2000

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平成12年度の研究概要は、社会実験の準備を中心として、社会実験対象地区の絞込み、ポケット・ローディング・システムのシステム設計、社会実験対象地区の現況調査、実験装置の設置場所の検討、社会実験対象地区における事前調査、および社会実験対象地区における関係者との折衝を行った。社会実験対象地区の絞込みでは、平成10年度から平成11年度の科学研究補助金によって行われた東京都六本木地区における都心部商業務地区のポケット・ローディング・システム(以下、PLS)社会実験の結果を踏まえ、近隣商業地区におけるPLSの効果を把握するために東京都練馬区江古田地区を社会実験対象地区とした。また、PLSのシステム設計では、今回の対象地区である江古田地区に対応できるシステムの設計および実験装置の改良を行った。平成13年度は、昨年度より検討を行ってきた東京都練馬区江古田地区において、ポケット・ローディング・システムを利用した「貨物車専用荷さばき駐車場」社会実験の実施および実態調査を中心に行った。社会実験は平成13年3月から1年間の予定で実施した。社会実験中のポケット・ローディングの利用状況は、カード保有の会員利用が34台で、カード無しの一般利用が1309台であった。平成14年度は、社会実験対象地区における商店街のアンケートを実施し、社会実験の認知度および荷さばきに関する意識調査を行った。PLSを利用したいと考えているドライバーは82%、管理者は92%とその需要は高い。しかし、今回の社会実験の認知度は、商店街の店舗の47%と約半数であったが、商店街のポケット・ローディングの利用率はわずか3%であった。さらに、今回の社会実験により得られたデータの解析と補足調査の結果を加えて、用地管理、道路管理、交通管理、運輸管理の視点を含めた地区交通対策の方策を検討している。