著者

田中 宏和 小林 廉毅

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.433-443, 2021-06-15 (Released:2021-06-25)

参考文献数

28

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目的 わが国で職業ごとの喫煙習慣にどのくらいの差があるか明らかでない。本研究は日本標準職業分類に基づく職業別喫煙率の推移を分析することで,喫煙対策のための基礎資料とすることを目的とした。方法 国民生活基礎調査の個票データを2001年から2016年までの3年ごとに分析した。喫煙に関する質問項目の「あなたはたばこを吸いますか」に対して「毎日吸っている」または「時々吸う日がある」と回答した人を現在喫煙者と定義し,25歳から64歳までの年齢調整喫煙率を算出した。職業は日本標準職業分類をもとに「管理的職業従事者」,「専門的・技術的職業従事者」,「事務従事者」,「販売従事者」,「サービス職業従事者」,「保安職業従事者」,「農林漁業従事者」,「輸送・機械運転従事者」,「生産工程従事者/建設・採掘従事者/運搬・清掃・包装等従事者」,「無職/不詳」の10区分に分類した。結果 全人口(25-64歳)の喫煙率はこの15年間に男性で56.0%から38.4%に,女性で17.0%から13.0%に低下していた。2016年において最も喫煙率が高かった職業は男女とも「輸送・機械運転従事者」で男性48.3%(95%信頼区間:46.8-49.7%),女性38.5%(95%信頼区間:32.6-44.5%)だった。最も喫煙率が低かった職業は男女とも「事務従事者」で男性27.9%(95%信頼区間:27.0-28.8%),女性9.4%(95%信頼区間:9.0-9.7%)だった。男性では2001年から2016年にかけてすべての職業で喫煙率は低下し,最も喫煙率が低下したのは「事務従事者」で21.0ポイント低下だった。女性では「輸送・機械運転従事者」と「保安職業従事者」を除くすべての職業で喫煙率は低下し,最も喫煙率が低下したのは「販売従事者」で7.2ポイント低下だった。どの年齢層においても「事務従事者」の喫煙率が最も低い傾向は男女とも一貫していた。男性では30-34歳において職業別喫煙率の差が最も大きかった。結論 わが国では2001年から2016年にかけて男女とも「事務従事者」の喫煙率が最も低く,「輸送・機械運転従事者」で最も高かった。喫煙率は低下しているものの職業別喫煙率の差は大きく,とくに若い世代で差が大きかった。職業や働き方は多様化しており,社会的背景や労働環境の変化を考慮した喫煙習慣の対策が必要である。

著者

森山 葉子 豊川 智之 小林 廉毅 井上 和男 須山 靖男 杉本 七七子 三好 裕司

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.22, 2012 (Released:2012-03-05)

参考文献数

22

被引用文献数

3 4

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単身赴任者と家族同居者における生活習慣,ストレス状況および健診結果の比較―MYヘルスアップ研究から―:森山葉子ほか.東京大学大学院医学系研究科公衆衛生学―目的:全国に支社を持つある金融保険系企業の男性従業員を対象に,生活習慣,ストレス状況および健診結果について,有配偶単身赴任者と有配偶同居者との比較を行うこととした.対象と方法:2004年の定期健康診断を受診しており,かつ同年に実施した質問票による調査に回答した男性のうち,有配偶であり40代および50代の事務職である3,026名を調査対象とした.質問票の配偶者はいるかとの問いに,「はい」と答えた者を同居群,「はい(単身赴任中)」と答えた者を単身赴任群とした.生活習慣については運動,飲酒,喫煙習慣など12項目を,ストレス状況については,質問票内の職業性ストレス簡易調査票の下位尺度から,活気の低下,イライラ感,疲労感,不安感,抑うつ感,身体愁訴の6項目について喫煙者と非喫煙者を層化してχ2検定で分析した.健診結果についてはBMI,収縮期血圧,拡張期血圧,空腹時血糖,GOT,GPT,γ-GTP,総コレステロール,中性脂肪,HDLコレステロール,赤血球,白血球を用いて,単身赴任との関連を年齢と喫煙を共変量として回帰分析で検討した.結果:単身赴任群は同居群と比較した結果,運動・喫煙・飲酒・食生活・休日日数などの生活習慣が好ましくない者が多く,ストレス状況では喫煙者においてイライラ感と不安感,抑うつ感が高く,健康状況を示す健診結果については,総コレステロール,中性脂肪,白血球数が高かった.結論:本研究は,有配偶単身赴任者において食生活などの生活習慣が好ましくない者が多く,ストレス状況のイライラ感と不安感,抑うつ感が高く,健診結果において脂質関連の数値が高いことを示した.

著者

豊川 智之 村上 慶子 兼任 千恵 小林 廉毅

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.69-78, 2012

被引用文献数

11

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医療への公平なアクセスを達成することによって,健康の社会的格差の縮小が期待される。本研究は,社会経済的障壁に焦点を当てて医療へのアクセスの公平性について検討した。東京都内および同近郊4自治体に居住する25~50歳を対象に行った「まちと家族の健康調査」の3,378名のデータを用いて,所得による医療受診の分布について集中度指標(CI)と,医療ニードについて調整した水平的不公平性指標(HI)を求めた。補助的分析として所得に対する受診控えの集中度指標を求めた。集中度指標によると,外来及び定期的外来は高所得層にアクセスが多かった(外来CI:0.038;定期的外来CI:0.053)。入院では低所得層にアクセスが偏っていた(CI:-0.032)。水平的不公平性指標でみると,外来(HI:0.043),定期的外来(HI:0.063),入院(HI:0.011)で高所得層に偏った結果となった。受診控えに関して同様に行った補助的分析では,集中度指標が-0.064となり,低所得層に多いことが示された。