著者

小池 高史

出版者

九州産業大学地域共創学会

雑誌

九州産業大学地域共創学会誌

巻号頁・発行日

no.6, pp.47-54, 2021-03-31

著者

小池 高史

出版者

一般財団法人 福岡県地方自治センター

雑誌

地方自治ふくおか (ISSN:02872463)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.4, 2021 (Released:2021-12-01)

著者

小池 高史

出版者

横浜国立大学

巻号頁・発行日

2012

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博士論文

著者

小池 高史

出版者

日本老年社会科学会

雑誌

老年社会科学 (ISSN:03882446)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.311-317, 2021-01-20 (Released:2022-01-20)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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就業中の高齢者の働く理由の違いによって今後の業種・職種についての希望に違いがみられるかを検証した.データは,福岡市在住の無作為抽出された60〜74歳の人3,000人を対象とした調査から得られた.有効回答数は1,922(回収率64.1%)であった.分析対象は,そのうち就業中で今後も働く意思をもっている人(905人)とした.今後の業種・職種についての希望を従属変数に,働く理由を独立変数に設定した多項ロジスティック回帰分析を行った. その結果,生きがいや社会貢献・社会とのつながりを働く理由にしている人ほど,同じ業種への希望をもっていた.生きがいは,同じ業種のみ希望と正の関連があり,社会貢献・社会とのつながりは同じ業種希望と同じ業種と違う業種の両方を希望した人に正の関連があった.また,生きがいを働く理由にしている人ほど,同じ職種のみを希望する割合が大きく,借金返済を働く理由にしている人ほど,同じ職種と違う職種の両方を希望する割合が大きかった.

著者

小池 高史 西森 利樹 安藤 孝敏

出版者

横浜国立大学技術マネジメント研究学会

雑誌

技術マネジメント研究 (ISSN:13473042)

巻号頁・発行日

no.12, pp.19-26, 2013-03-30

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都市部の団地で暮らす高齢者の情報取得状況やタウン紙の利用状況を明らかにすることを目的とし、高島平団地の住民を対象とした質問紙調査を実施した。高島平2丁目団地の全7,741 世帯から乱数表を用いて1,000世帯を無作為抽出した。配布不可であった67世帯を除く933世帯を調査対象とした。回収数は228票(回収率24.4%)であった。回答者の約6 割は高齢者であり、そのうちの半数以上が独居であった。独居高齢者の34.7%が男性、65.3%が女性であり、平均年齢は70.1歳(±4.9)であった。調査結果から、情報の種類によってどのメディアを利用するかが異なっており、孤立の防止に役立つような老人会や町内会、各種講座の情報については、タウン紙から取得している高齢者が多いことが明らかになった。また、高齢者のタウン紙利用に関係する要因の分析から、古くからある地域情報総合紙は、居住年数の長い人により多く読まれていることや、地域のイベントやサークル情報に特化したタウン紙は、女性により多く読まれ、一人暮らしの人にはあまり読まれていないことが明らかになった。高齢者の社会的孤立を防ぐために、タウン紙によって情報を伝達することが有効だと考えられるが、伝えたい情報の種類や伝達の対象を考慮してタウン紙の種類を選択することの重要性が示唆された。

著者

小池 高史

出版者

日本保健医療社会学会

雑誌

保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.57-66, 2017-01-31 (Released:2018-07-31)

参考文献数

15

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現在、認知症の早期発見が政策目標となっている。本稿は、その手段となる高齢者への認知機能検査の場面で、検査者と被検者が、どのように質問を含んだ会話を行い、そこで生じる問題を処理しているのかを明らかにすることを目的とした。MMSE (Mini-Mental State Examination)の見当識の質問場面を取り上げ、検査のやり取りのなかで焦点が絞られる対象と、問題が生じたときにそれがどのように処理されるのかを会話分析の手法を用いて記述した。分析の結果、以下の点が明らかになった。1)検査の会話のなかで、応答の正誤が2通りの方法で焦点化される。2)質問の意味がわからないことによって被検者が質問に答えられないという問題が生じた場合、被検者によって修復が開始され、応答することが適切なタイミングが延期される。3)答えを知らないことによって質問に答えられない問題が生じた場合には、検査者と被検者の両者によって、認知症の症状からより離れた状況の定義がなされる。

著者

高橋 知也 小池 高史 安藤 孝敏

出版者

横浜国立大学技術マネジメント研究学会

雑誌

技術マネジメント研究 (ISSN:13473042)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.20-30, 2018-03-31

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独居高齢者の「援助を受けること」に対する認知的枠組み(以下、被援助志向性)を質的に検討することにより、被援助志向性に影響を与えるライフイベントを明らかにすることを目的として、6 名を対象に半構造化インタビュー調査を実施した。インタビューデータからSteps for Coding and Theorization (SCAT) による理論記述を行った結果、現在における被援助志向性がそれまでに個々人が経験してきたライフイベントに影響されることが示唆された。具体的には、(1) 援助職や小売業といった職業経験が肯定的、あるいは否定的な被援助志向性を形成する要因となり得ることや、(2) 身近な人との互助性を伴うつながりが肯定的な被援助志向性を形成する要因となり得ること、(3)自身や家族の健康、あるいは経済上の変化に伴う公的サービス(介護サービスや生活保護、求職支援など)の利用経験が被援助志向性を形成する要因となり得ることなどが示された。

著者

小池 高史 長谷部 雅美 野中 久美子 鈴木 宏幸 深谷 太郎 小林 江里香 小川 将 村山 幸子 藤原 佳典

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.62, no.7, pp.357-365, 2015 (Released:2015-08-27)

参考文献数

25

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目的 自治体による身元不明の認知症高齢者の増加を抑制する事業の利用を広めていくために,大田区で展開される高齢者見守りキーホルダーの利用の特徴を明らかにする。また,普及を担当する地域包括支援センターの方針や戦略と利用の特徴との関連を明らかにすることを目的とした。方法 2013年 7 月,東京都大田区 A 地区において,住民基本台帳上65歳以上の高齢者のうち,自力回答が難しいと思われる人を除いた7,608人を対象に質問紙を郵送し,5,166人(回収率67.9%)から回収した。このうち,分析に用いた変数に欠損のなかった4,475人を分析対象とした。見守りキーホルダーの利用の有無を従属変数とする二項ロジスティック回帰分析を行った。独立変数には,性別,年齢(前期高齢者/後期高齢者),同居者の有無,社会的孤立状況(孤立/非孤立),IADL(自立/非自立),もの忘れ愁訴の有無を投入した。また,2014年 8 月に大田区内 6 か所の地域包括支援センターにて12人の職員を対象にインタビュー調査を実施した。結果 ロジスティック回帰分析の結果,女性は男性よりも1.64倍,後期高齢者は前期高齢者よりも4.39倍,独居者は同居者のいる人よりも2.14倍,非孤立者は孤立者よりも1.36倍,IADL 非自立の人は自立の人よりも1.50倍,もの忘れ愁訴のある人は無い人よりも1.37倍見守りキーホルダーを利用していた。地域包括支援センターへのインタビューの結果,見守りキーホルダーの主な普及の対象としては,独居高齢者,心配を持っている人,若くて元気な人などがあげられた。地域包括支援センターのなかでも,独居高齢者と若い層を普及の主な対象と考えているセンターがあったが,実際には独居高齢者は多く利用し,前期高齢者の利用は少なかった。登録している人が多いと考えられていたのは,不安感の高い人,若くて自立度が高い人などであった。実際の登録までの経路としては,人づてや,町会などで登録するケースがあげられた。結論 見守りキーホルダーは,女性,後期高齢者,独居者,非孤立者,IADL 非自立の人,もの忘れ愁訴のある人により利用されていた。地域包括支援センターの多くが例示した友人や地域団体を経由しての登録の仕方と,孤立している人の利用率の低さの関連が示唆された。若くて IADL の高い人や社会的に孤立した人の利用を広めていくことが今後の課題である。