著者
浦野 茂
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.18-27, 2016

<p>本稿の目的は、北海道浦河郡の「べてるの家」で始まり、近年急速に普及している当事者研究について、これを相互行為の組織方法という観点から検討することである。最初に、精神障害や発達障害にともなう困難の経験をその障害をもつ人びと自身が共同で研究するという営為に含まれている課題について明らかにする。そのうえでこの課題に対していかなる実践的な対処方法がありうるのか、筆者の観察してきた事例にもとづいて考察をおこなう。</p>
著者
野島 那津子
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.77-87, 2017-01-31 (Released:2018-07-31)
参考文献数
12

「論争中の病(contested illnesses)」は検査で異常が確認されないため、当事者の多くは長期にわたる未診断状態や精神疾患等の「誤診」を経験する。そのため、先行研究では未診断状態の困難と当事者における診断の肯定的帰結が強調されてきたが、診断の効果の時間的変動や他者の影響は十分に検討されていない。本稿は、こうした点を考慮し、筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群と線維筋痛症を患う人々の語りから、診断が当事者にもたらす影響について検討を行った。その結果、安心感の獲得、患い/苦しみの正統化、自責の念からの解放といった診断の効果が当事者個人に生じていた一方で、診断後も患いに対する他者の評価は低いままであり、病名を伝えても病気と見なされないという「診断のパラドックス」が生じていた。診断のパラドックスは、病者の周囲による脱正統化作用の大きさを浮き彫りにし、診断それ自体の正統性が脆弱であることを示唆する。
著者
結城 康博
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.58-68, 2001

現在、我が国の社会福祉制度は、措置制度解体によって大きな転換期を迎えようとしている。特に、公的機関中心の制度から市場原理を導入した新たな枠組みで社会福祉制度が構築されようとしている。しかし、そもそも市場原理の導入がうまく機能していくためには、需要と供給がバランスよく均衡していなければならず、現状の福祉分野では供給不足が目立ちうまく機能しているとはいえない。本稿では、この需給のアンバランス状態を指摘したうえで、安易な社会福祉制度における市場原理の導入が危険であることを述べ、その根源は、従来から「国家」対「市場」といった二極的な概念に基づく政策論争にあることを指摘したい。そのため、アマルティア・センの「潜在能力」アプローチから今後の社会福祉制度を検証することで、新たな福祉制度概念を提唱しその方向性について述べていきたい。
著者
相良 翔
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.63-72, 2015-01-31 (Released:2016-07-31)
参考文献数
15

本稿の目的は、ダルク在所者が「スリップ」と呼ばれる依存薬物の再使用によってどのような影響がもたらされるのかを考察することである。本稿では調査期間中にスリップを経験したHさんのデータに着目する。本稿の結論は次のとおりである。第一に、Hさんはスリップ以前において「スリップした者から距離を置く」ことや「『クスリを使ったH』の呈示」することによってスリップを回避していた。第二に、そのような方法をとっていたがHさんはスリップをしてしまった。第三に、スリップ後においては、Hさんは「クスリを使わないH」から「クスリを使ったH」へと自己イメージを変化させた。第四に、「クスリを使ったH」を他者に呈示することにより、「愛され欲求」への対応が必要となった。その一方で「愛され欲求」の芽生えは「スリップした者から距離を置く」ことをやめたことを意味していることも重要であることが指摘できた。そして、スリップにより「仲間」との絆が形成され、改めてダルクのメンバーシップを得ていることに気付く契機になったことも考察された。
著者
岡田 祥子
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.54-63, 2016

本研究では、重度知的障害者通所施設において利用者本人よりも保護者の要望が優先されることが、どのような論理に基づいているのかについて考察した。意思伝達が難しく、暴力行為も見られるような利用者を支援する職員たちは、自らの安全よりも利用者を優先するような職業的責任を求められる。しかし、インタビューによると利用者が共に暮らす家族の安定も必要となり、時に職員は本人よりも保護者の要望を優先せざるを得なくなる。これは利用者本人の主体性を奪い、障害者の家族を抑圧すると批判されてきた考え方の根拠となる。だが、知的障害者が頼れる機関は少なく、職員は利用者本人だけではなく彼/彼女らを取り巻く環境への対応も求められている。本稿では、職員が「保護者のニーズ=利用者のニーズ」という観点に立ち、保護者のケアをすることが本人の幸せにつながるという論理を組み立てることで、自らを納得させ、現場に立ち続けていることを明らかにした。
著者
赤木 佳寿子
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.33-39, 2018-07-31 (Released:2019-08-08)
参考文献数
7

かかりつけ薬局・薬剤師や健康サポート薬局など近年は薬剤師の役割についての議論が活発である。特に地域包括ケアシステムの中での薬剤師は従来からの仕事である医薬品の販売や調剤とは異なる在宅業務などの仕事も期待されている。本稿では従来の薬剤師を「正しい薬の供給者」と定義し、それに対して地域包括ケアの中での薬剤師を「患者のQOLの向上を目指す薬物療法に責任を持つ医療者」と再定義した。再定義される薬剤師はその立場を「供給者」から「医療者」に、その業務は対物から対人に、その目的は正しい薬の規格管理から患者のQOLの向上という規格やマニュアルでは決められないものに変化している。
著者
田島 明子
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.64-73, 2012

本稿は、民間研究費獲得の実際として、筆者が獲得した「作業療法ジャーナル研究助成」について紹介するものである。「作業療法ジャーナル研究助成」は、三輪書店の公刊する『作業療法ジャーナル』という雑誌内で行われている。このような出版社による研究助成はめずらしい形態である。出版社、受賞者双方に取材を行ったところ、出版社にとって、本研究助成は作業療法の専門性の発展のために行うという発意があったこと、また受賞者にとっては、資金を得たことで研究に取り組みやすくなったり、他職種からの理解や協力を得られやすくなったり、同業者に自分の研究を知ってもらえたりする等により、研究意欲を掻き立てられる良い機会になっていることが明らかになった。
著者
安里 和晃
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.53-64, 2011

候補者は経済動機というよりも、スキルの習得や経験といった社会的動機により来日している側面がみられる。受け入れ機関も人材不足の解消やコストの削減のためというよりも、将来へのテストケースとして受け入れを位置付けており、受け入れ効果としてコミュニケーションや利用者からの評判、チームワークなどについては肯定的な評価が与えられている。こうしてみると候補者と受け入れ側に齟齬はなさそうである。しかし、国家試験や就労に必要な日本語の習得が重要な課題となっているにもかかわらず、教材や標準化されたカリキュラムが不十分であった。課題に対して基盤整備が不十分という矛盾は、現在は大きく改善されつつある。とはいえ、日本語習得の負担が大きく、日本語の習得にどう対処するかは大きな問題であると言える。
著者
結城 康博
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.104-114, 2005

医療技術の進歩は患者の利益を向上させる反面、社会福祉分野のニーズを高め生活面の課題を担わせることにつながる。確かに、「第一次医療革新」を基本とした医療技術は根治型医療につながり、患者は限られた福祉資源しか必要としなかった。しかし、「第二次医療革新」が基軸となっていく時期には、クライエントは多様な福祉制度の活用に迫られることになった。例えば、人工透析患者や慢性疾患等のクライエントは、「第二次医療革新」を中心とした医療技術の恩恵を受けたものの、より福祉分野のニードを必要とすることになった。本研究では、医療技術の進展に伴う社会福祉分野の役割・機能について分析し、医療と福祉の関連について論じることとする。そして、遺伝子医療が主流になると予測される将来、医療技術の進歩を視野に入れた福祉制度の構築が必要であることを明確にする。
著者
宝月 理恵
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.85-95, 2012

本稿の目的は、戦後日本における歯科衛生士の専門職化運動を、医療専門職システムにおける専門職プロジェクトとして把握し、その変容過程と特徴を明らかにすることにある。歯科衛生士団体の機関誌、歯科学雑誌、国会会議録、および歯科衛生士を対象としたインタビュー調査記録の分析から、歯科衛生士と業務の協働・分業を行う歯科医師、歯科技工士、(准)看護婦、歯科助手の支配管轄権をめぐる境界線の変容過程を詳細に検討した。その結果、専門職間の縦のヒエラルキーのみならず、縦横の競合関係が歯科衛生士の専門職化プロジェクトの方向性を決定するとともに、国家政策やジェンダー関係といった外的要因が日本における歯科衛生士の専門職化の道程を規定してきたことが明らかになった。
著者
渡辺 克典
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.24-29, 2014-07-31 (Released:2016-04-27)
参考文献数
56

障害学と障害者運動をめぐる研究動向について述べた。障害学研究の動向は、(1)「社会モデル」をめぐる理論的基礎研究、(2)社会科学への応用研究、(3)「当事者」研究、(4)障害学の視座にもとづく主題別の研究がある。障害者運動研究については、(5)日本における障害者運動史、(6)障害者運動史を踏まえたソーシャルワーク・支援研究、(7)地域における障害者運動研究、(8)障害者運動史から障害学のあり方をとらえなおす研究、といったかたちで展開されている。最後に、筆者が考える今後の研究課題として、当事者参画をめぐる政治研究や支援技術への応用を挙げた。
著者
市野川 容孝
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.32-38, 2001
被引用文献数
1

不妊治療をめぐる議論は、例えば「代理母を認めるか否か」、「卵や受精卵の提供を認めるか否か」といったものに集中しがちだが、日本の不妊治療については、より根本的な問題、すなわち不妊治療にたずさわる医療者が各々、互いに大きく異なる方針の下、非常に異なる「治療」を実施しているという問題がある。本稿では、この医療における「アノミー」とでも言うべき状況を、不妊治療経験者、および不妊治療を手がける医療者、双方からのヒアリングによって具体的に明らかにする。加えて、こうした「アノミー」が日本の不妊治療において発生する社会的ないし制度的な要因を、イギリスおよびドイツとの比較を通じて明らかにする。
著者
佐藤 伊織 戸村 ひかり 藤村 一美 清水 準一 清水 陽一 竹内 文乃 山崎 喜比古
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.39-49, 2004

我々は、不妊治療と出生前診断について、一般市民の知識・信念・態度を、自記式調査票により調査した。東京都N区の住民基本台帳から30代〜50代の者179名を無作為抽出し、そのうち住所の明らかな169名を対象とし、99の有効回答を得た。各調査項目と属性間、一部項目間の二変量の関係についてPearsonのx2検定を行った。不妊治療の知識やそれへの態度については、男女に明確な差は認められなかった。しかし、女性の方が不妊治療をよりシビアにとらえる傾向が見られた。市民の中には、不妊を夫婦双方の問題として取り組む姿勢も見られ、これからは実際に男性からも積極的に不妊治療に参加できる環境を整えることが望まれる。出生前診断や中絶に関する態度は、その人の年代・子どもの有無によって違いが見られた。出生前診断が必ずしも優生思想や障害者差別に結びつくものではないという点について特に、認識の普及が必要である。
著者
由井 秀樹
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.43-53, 2016-01-31 (Released:2017-08-30)
参考文献数
34

出産の医療化は戦後の現象として語られる傾向にあったが、都市部においては戦前、戦中期の段階からある程度医療施設出産が普及していたことも明らかにされつつある。しかし、従来の研究では戦前、戦中期の医療施設出産は十分な根拠をもって論じられてこなかった。本稿では、東京府の著名助産取扱医療施設に注目し、その運営状況を、戦中期に行われた助産取扱医療施設に関する調査や施設史などから検証し、戦前・戦中期東京府でどのような医療施設でどの程度出産が行われていたか検討した。その結果、1930年代中盤から40年代初頭にかけての東京府では、産婦人科取扱施設自体は多数存在していたにも関わらず、大部分の医療施設出産は一部の低所得者向けに設立された助産取扱医療施設において行われていたことが示された。したがって、この時期の東京府の医療施設出産は集約型と特徴付けられる。
著者
田島 明子
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.64-73, 2012-07-20 (Released:2016-11-16)

本稿は、民間研究費獲得の実際として、筆者が獲得した「作業療法ジャーナル研究助成」について紹介するものである。「作業療法ジャーナル研究助成」は、三輪書店の公刊する『作業療法ジャーナル』という雑誌内で行われている。このような出版社による研究助成はめずらしい形態である。出版社、受賞者双方に取材を行ったところ、出版社にとって、本研究助成は作業療法の専門性の発展のために行うという発意があったこと、また受賞者にとっては、資金を得たことで研究に取り組みやすくなったり、他職種からの理解や協力を得られやすくなったり、同業者に自分の研究を知ってもらえたりする等により、研究意欲を掻き立てられる良い機会になっていることが明らかになった。
著者
野島 那津子
出版者
日本保健医療社会学会
雑誌
保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.77-87, 2018-07-31

<p>「論争中の病(contested illnesses)」は検査で異常が確認されないため、当事者の多くは長期にわたる未診断状態や精神疾患等の「誤診」を経験する。そのため、先行研究では未診断状態の困難と当事者における診断の肯定的帰結が強調されてきたが、診断の効果の時間的変動や他者の影響は十分に検討されていない。本稿は、こうした点を考慮し、筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群と線維筋痛症を患う人々の語りから、診断が当事者にもたらす影響について検討を行った。その結果、安心感の獲得、患い/苦しみの正統化、自責の念からの解放といった診断の効果が当事者個人に生じていた一方で、診断後も患いに対する他者の評価は低いままであり、病名を伝えても病気と見なされないという「診断のパラドックス」が生じていた。診断のパラドックスは、病者の周囲による脱正統化作用の大きさを浮き彫りにし、診断それ自体の正統性が脆弱であることを示唆する。</p>