著者
小笠原 メリッサ
出版者
青森県立保健大学研究推進・知的財産センター研究開発科雑誌編集専門部会
雑誌
青森県立保健大学雑誌 (ISSN:13493272)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.121-127, 2010-12

本論文の目的は、外国語教育におけるテクノロジーの使用に関する概観と、新しく導入されたLT2の設備とソフトウェアにまつわる教員の体験の報告にある。2010年度の前期の終わりに、各英語教員に質問用紙が配られた。その回答を照合し、質的に分析した結果、3つの主な課題が明らかになった。第1に、教員は外国語教育にテクノロジーを利用することの利点にはっきりと気づいているが、同時にクラスの目標に合わせた明確なゴールがなければ、その利点は実現化されないのではないかと懸念している。第2に、教員は若い世代の学習者の日常生活においてテクノロジーが膨大な役割を果たしていることと、学習時のテクノロジーの使用がモチベーションに良い影響を与えることを認識している。しかし、そのテクノロジーを十分に活用しているとは言えない。 第3に、教員のテクノロジーの使用経験はかなり限られており、そのことが機器の使用を困難にしている。 学生に新しく効率的な学習体験を提供できるようにシステムを最大限に活用するには、まず教員がそのスキルを磨き、知識を豊かにしなくてはならない。 The purpose of this paper is to present an overview of technology use in foreign language education and to report on English teachers' experiences regarding the new LT2 equipment and software. A questionnaire was distributed to English teachers at end of semester 1, 2010. Responses from the questionnaire were collated and qualitatively analyzed revealing three main issues. First, teachers show a clear awareness of the potential benefits of using technology in language learning yet at the same time are mindful that without clear goals related to course aims, the benefits may not be realized. Second, teachers recognize the immense role of technology in young learners' lives and are aware that use of technology in learning positively affects motivation; however, use of technology is still fairly limited. Third, the majority of teachers do not have a lot of previous experience in using technology in the classroom so this is defining the ways in which they use the equipment. In order to use the system to its full potential so as to provide students with new and effective learning experiences, teachers first need to increase their knowledge and skills of language learning technology.
著者
千葉 敦子 石田 賢哉 大西基喜 小笠原 メリッサ 宮川 隆美 木村 美穂子 水木 希 澤谷 悦子 梅庭 牧子 奥村 智子
出版者
青森県立保健大学雑誌編集委員会
雑誌
青森県立保健大学雑誌 = Journal of Aomori University of Health and Welfare (ISSN:13493272)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.23-28, 2017-03

保健協力員は県民の健康増進の担い手としてその活動が期待されている。しかし,青森県では保健協力員の活動は行政が中心となり,主体的な活動が十分には行えていないという課題や,担い手不足による固定化と高齢化が指摘されている。そこで,保健協力員活動の活性化策を検討するために,A保健所管内の保健協力員を対象に無記名自記式質問紙調査を行い,活動の主体化およびヘルスリテラシーの現状を明らかにした。 その結果,主体化評価指標の総合得点は市町村間で有意な差はないことがわかった。このことから,保健協力員の質は合同研修等により一定の水準が保たれていることが考えられ,県民全体の健康増進の向上という面からは望ましい結果であると考えられた。ヘルスリテラシー尺度得点と個人属性との関連では,年齢が高い者,健康状態が良好な者,他の役割がある者でヘルスリテラシー得点が統計的に有意に高いという結果が得られた。固定化や高齢化を強みとして保健協力員の活動の強化に活かすことが可能であることが示唆された。