著者
和田 光俊 久保田 壮一 尾身 朝子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.63-68, 2006 (Released:2006-05-01)
参考文献数
5
被引用文献数
3 4

JSTが提供している科学技術情報発信・流通総合システム(J-STAGE)は,日本の学協会が発行する学術論文誌等を公開するための電子ジャーナルサイトである。2006年2月末現在,269誌のジャーナルと90種の予稿集が公開され,登載論文数は約17.6万件である。総ページアクセス数は月間100万件を超え,毎月30万件以上の論文がダウンロードされている。J-STAGEへのアクセスの約7割は海外からであり,国別では120か国に及んでいる。また,論文へのアクセスの約6割は他サイトからのリンク経由であり,そのほとんどはPubMed等の文献データベースから論文本文へのリンクによるものである。過去に発行された論文へのニーズも高く,2005年度からは,主要なジャーナルを創刊号にまで遡(さかのぼ)って電子化して公開する電子アーカイブ事業が開始されている。
著者
吉田 幸二 時実 象一 尾身 朝子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.42, no.8, pp.682-693, 1999 (Released:2001-04-01)
参考文献数
34
被引用文献数
17 14

J-STAGEは,電子ジャーナルの投稿,審査,組版,発信を一貫してサポートするシステムである。J-STAGEセンターは,学会がインターネットを通じて365日24時間アクセス可能な共同利用センターで,ここに格納される閲覧用の電子ジャーナルデータはSGMLで作成される。投稿者のためにはLaTeXとMS Wordのテンプレートを用意し,組版までをサポートする。投稿者,編集部,編集委員,査読者はWeb上で投稿論文の参照,審査結果の入力,審査経過の閲覧が可能である。また,外部のデータベースや電子ジャーナルに,引用文献としてリンクを作成する。作成された電子ジャーナルはインターネットから検索・閲覧できる。電子討論,マルチメディア付録や学会の大会抄録集の作成もサポートする。
著者
尾身 朝子 時実 象一 山崎 匠
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.133-143, 2005 (Released:2005-06-01)
参考文献数
34
被引用文献数
7 3

電子ジャーナルのオープンアクセスの動きは米国の国立衛生研究所(NIH)の助成研究成果論文公開の方針で新しい段階を迎えた。NIHは2004年9月に助成研究の成果については,論文刊行後6か月以内にNIHの電子ジャーナルサービスPubMed Centralにその最終原稿の電子版を提供し,無料公開するように求める提案を行い,同時に公開意見募集を行った。その結果を受け,2005年2月に最終方針を発表したが,そこでは出版社の意向を汲(く)んで論文刊行後12か月以内に変更された。この方針は2005年5月2日から実施される。この方針が生まれるに至った経緯や影響を与えた各種運動,またこの提案・方針に関して関係団体や学会・出版社の意見などを解説した。さらにわが国の学会出版への影響についても論じた。
著者
尾身 朝子 時実 象一 山崎 匠
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.120-123, 2006
参考文献数
22
被引用文献数
4 3

電子ジャーナルのオープンアクセスの動きは,米国の国立衛生研究所(NIH)の助成研究成果論文公開の方針で新しい段階を迎えた。NIHは2005年2月に助成研究の成果については,論文刊行後12ヵ月以内にNIHの電子ジャーナルサービスPubMed Centralにその最終原稿の電子版を提供し,無料公開するように求める方針を発表し,この方針は2005年5月2日から実施された。また,英国の有力な研究助成団体であるWellcome財団も,5月にオープンアクセスの方針を発表した。これら海外の動きが日本の学協会へ与える影響も少なくない。日本化学会が6月にオープンアクセスオプションを発表した。オープンアクセスの議論点を整理し,考えられる影響や必要な対応について述べる。
著者
和田 光俊 久保田 壮一 尾身 朝子
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.87-90, 2005

独立行政法人科学技術振興機構(JST)が提供している科学技術情報発信・流通総合システム(J-STAGE)は、日本の学協会が発行する学術論文誌等を公開するための電子ジャーナルサイトである。2005年7月末現在、227誌のジャーナルと85種の予稿集、6種の報告書が公開され、登載記事数は約15万件である。総アクセス数は月間100万件を超え、毎月30万件以上の論文がダウンロードされている。J-STAGEへのアクセスの約7割は海外からであり、国別では115ヶ国に及んでいる。また、論文へのアクセスの約6割は他サイトからのリンク経由によるものであり、そのほとんどはPubMed等の文献データベースから全文記事へリンクされたものである。過去に発行された論文へのニーズも多く、2005年度からは、主要なジャーナルを創刊号にまで遡って電子化してJ-STAGEで公開する電子アーカイブ事業を開始した。
著者
和田 光俊 久保田 壮一 尾身 朝子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.63-68, 2006
被引用文献数
1 4

JSTが提供している科学技術情報発信・流通総合システム(J-STAGE)は,日本の学協会が発行する学術論文誌等を公開するための電子ジャーナルサイトである。2006年2月末現在,269誌のジャーナルと90種の予稿集が公開され,登載論文数は約17.6万件である。総ページアクセス数は月間100万件を超え,毎月30万件以上の論文がダウンロードされている。J-STAGEへのアクセスの約7割は海外からであり,国別では120か国に及んでいる。また,論文へのアクセスの約6割は他サイトからのリンク経由であり,そのほとんどはPubMed等の文献データベースから論文本文へのリンクによるものである。過去に発行された論文へのニーズも高く,2005年度からは,主要なジャーナルを創刊号にまで遡(さかのぼ)って電子化して公開する電子アーカイブ事業が開始されている。
著者
吉田 幸二 時実 象一 尾身 朝子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.42, no.8, pp.682-693, 1999
被引用文献数
5 14

J-STAGEは,電子ジャーナルの投稿,審査,組版,発信を一貫してサポートするシステムである。J-STAGEセンターは,学会がインターネットを通じて365日24時間アクセス可能な共同利用センターで,ここに格納される閲覧用の電子ジャーナルデータはSGMLで作成される。投稿者のためにはLaTeXとMS Wordのテンプレートを用意し,組版までをサポートする。投稿者,編集部,編集委員,査読者はWeb上で投稿論文の参照,審査結果の入力,審査経過の閲覧が可能である。また,外部のデータベースや電子ジャーナルに,引用文献としてリンクを作成する。作成された電子ジャーナルはインターネットから検索・閲覧できる。電子討論,マルチメディア付録や学会の大会抄録集の作成もサポートする。
著者
尾身 朝子 時実 象一 山崎 匠
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.133-143, 2005
被引用文献数
5 3

電子ジャーナルのオープンアクセスの動きは米国の国立衛生研究所(NIH)の助成研究成果論文公開の方針で新しい段階を迎えた。NIHは2004年9月に助成研究の成果については,論文刊行後6か月以内にNIHの電子ジャーナルサービスPubMed Centralにその最終原稿の電子版を提供し,無料公開するように求める提案を行い,同時に公開意見募集を行った。その結果を受け,2005年2月に最終方針を発表したが,そこでは出版社の意向を汲(く)んで論文刊行後12か月以内に変更された。この方針は2005年5月2日から実施される。この方針が生まれるに至った経緯や影響を与えた各種運動,またこの提案・方針に関して関係団体や学会・出版社の意見などを解説した。さらにわが国の学会出版への影響についても論じた。
著者
尾身 朝子
出版者
東海大学
雑誌
東海大学紀要. 工学部 (ISSN:05636787)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.11-17, 2006-03-31

電子ジャーナルのオープンアクセスの動きは米国の国立衛生研究所(NIH)の助成研究成果論文公開の方針で新しい段階を迎えた。NIHは2004年9月に助成研究の成果については、論文刊行後6ヵ月以内にNIHの電子ジャーナルサービスPubMed Centralにその最終原稿の電子版を提供し、無料公開するように求める提案をおこない、同時に公開意見募集をおこなった。その結果を受け、2005年2月に最終方針を発表したが、そこでは出版社の意向を汲んで論文刊行後12ヵ月以内に変更され、この方針は2005年5月2日から実施された。本稿では、この方針が生まれるに至った経緯やこの提案・方針に関して関係団体や学会・出版社の意見などを解説した。さらにわが国の学会出版への影響についても論じた。