著者
藤田 節子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.33-36, 2010

近年、学術論文の参照文献において、ネット情報源の使用が増加している。Webページは更新や消失が頻繁に行われるため、ネットからの参照文献は、読者が後年になって入手できるとは限らない。本調査は、2007年と2005年に刊行された図書館情報学関係学術誌4誌に掲載された論文の参照文献のうち、ネット情報源を使用した858件に記述されているURLにアクセスし、その文献を入手できるかどうかを調べた。その結果、2007年では28%、2005年では41%のネット文献が見つからなかった。文献の種類やトップドメイン名の種類による違いも調べた。記述されたURLで見つからなかったネット文献を、さらにサイト内検索や検索エンジンなどで探索すると、2007年は89%、2005年では82%が入手可能となった。参照されたネット文献の保存、サイト運営者の適切な管理運営、著者の的確な引用と、書誌事項の正確な記述が入手可能性を高める。
著者
鈴木 ひとみ 山本 昭
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.105-109, 2009

戦後日本国内で、外国の理工学図書の海賊版が作られ、広く使われていた。1980年代には姿を消した。広く流布していたにもかかわらず、その非合法性から実態が記録されることはなかった。本研究では、新聞記事等の文献、実際にそれらに接した研究者からの聞き取り、実物を入手しての原本との比較の三つの面から、物理的特徴、原本入手から、発注、印刷、頒布までの作成・流通過程等の実態を明らかにした。
著者
原田 隆史 横山 瑠美 長井 英夫 佐々木 雅吾
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.173-176, 2005

現在,Linuxをはじめとして多くのオープンソース・ソフトウェアが使用されている。医療や教育の現場においても,これらを開発・利用して効率化を計ろうとする動きがある。図書館においても,諸外国ではオープンソースの図書館用システムが数多く開発されており,いくつかの統合図書館システムが実際に使用されている。これらのオープンソース図書館システムを日本に導入する場合,日本特有の問題などが存在すると考えられ,単に表示を日本語化すれば解決するという問題ではない。そこで,本研究においてはニュージーランドで開発されたKohaを日本語化して,実際に図書館員に試用していただき,その問題点についてまとめた。その結果,特に書誌記述の問題ならびに日本語特有の読みや表記のゆれの問題,個人情報の管理に関する問題が大きな問題であることが明らかとなった。その詳細および,それに対する対策についての提言を発表する。
著者
松原 茂樹 江川 誠二 加藤 芳秀
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.125-129, 2007
被引用文献数
2

本論文では、図書館サービスとして論文作成支援環境を提供することを目的に、英文検索システムESCORTを提案する。ESCORTは、研究者が英語論文を作成する場面で参照するに相応しい英文用例を提示することにより、適切な英文作成へと研究者を導くことを目指している。英文検索環境としては、キーワードにより文を検索するシステムが提案されてきた。しかし、単に入力されたキーワードを含む文を検索するだけでは、利用者の要求に合致しない英文が多数提示されるという問題がある。それに対してESCORTでは、英文データベースに格納された英文の構文構造を参照することにより、ユーザによって入力されたキーワード間に構文的関係を見出すことができる英文のみを検索結果として提示する。コンピュータサイエンス分野の英語論文に掲載された約50万文を対象とした英語用例検索が実現され、実運用されている。
著者
林 和弘 太田 暉人 小川 桂一郎
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.19-22, 2007

日本化学会では欧米にひけをとらない電子ジャーナルサービスを展開し, 有料アクセスを開始してからも2年が経った.電子ジャーナル化によって日本の英文誌はどのように変化したか, 電子ジャーナルアクセス数とインパクトファクターを調査したところ, アクセス数の増大に対して被引用数は期待したほど伸びていない.特にアクセス数については, 新着お知らせ時やwebリリース時の掲載順序が影響を与えることがわかり, アクセス数の多さが単純に被引用数の増大には繋がらないことがわかった.さらに, 論文の質を高めることが被引用数に反映していることを統計的に確認した.
著者
梅野 健 行田 悦資 寺井 秀明 高 明慧
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.39-43, 2007

一般の著作物・コンテンツをインターネットで流通するためには、その著作物・コンテンツの著作権者とユーザー双方に満足する仕組みが不可欠であるが、現在著作権があるコンテンツの流通を促す完全な仕組み(ソフトインフラ)が無い状況である。本発表は、日本では独立行政法人情報通信研究機構が提供する標準時を用いた新しいタイムスタンプの仕組みと、2次元バーコードを用いたPKIであるcipheron.netを用いて、絶対的な厳密性を持つコンテンツ配信をする仕組みを提案する。この仕組みにより、決められた時間までは、視聴(復号化)できるが、その時間を過ぎるとコンテンツは暗号化された状態であり、更にその時点で視聴(復号化)しようとすると、コンテンツが自動消滅することにより、コンテンツ著作権管理ができる。この基準となる時刻を標準時とすることにより、そのコンテンツ管理が絶対性(厳密)に行われることになる。更に、コンテンツの2次流通を促す、カオス理論に基づく2次流通価格決定理論を提案する。
著者
有賀 康裕 小野澤 実 新井 喜美雄 落合 圭 川井 千香子 宍戸 範生
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.63-67, 2010

特許マップに反して技術文献マップは事例も少なく、十分な評価が確認できていない。本研究では、特許と技術文献を比較的に捕らえて分析を行った。その結果、「特許側から見て1年半前の情報」、基礎研究から製品開発や応用開発の段階へ進む際にある障壁いわゆる「デスバレーの問題」などと関連する情報が得られた。さらに、この「デスバレーの問題」は、技術開発から製品化に至っていない技術文献側に存在する技術情報またはアイデア情報などを示すものであり、それ自体が今後の応用開発または製品開発へのネタ情報になり得るものであった。
著者
和田 光俊 久保田 壮一 尾身 朝子
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.87-90, 2005

独立行政法人科学技術振興機構(JST)が提供している科学技術情報発信・流通総合システム(J-STAGE)は、日本の学協会が発行する学術論文誌等を公開するための電子ジャーナルサイトである。2005年7月末現在、227誌のジャーナルと85種の予稿集、6種の報告書が公開され、登載記事数は約15万件である。総アクセス数は月間100万件を超え、毎月30万件以上の論文がダウンロードされている。J-STAGEへのアクセスの約7割は海外からであり、国別では115ヶ国に及んでいる。また、論文へのアクセスの約6割は他サイトからのリンク経由によるものであり、そのほとんどはPubMed等の文献データベースから全文記事へリンクされたものである。過去に発行された論文へのニーズも多く、2005年度からは、主要なジャーナルを創刊号にまで遡って電子化してJ-STAGEで公開する電子アーカイブ事業を開始した。
著者
有房 秀樹 田中 久子 小山 裕史
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2006, pp.93-96, 2006

本発表は2005年度の日本アグケム情報協議会における関東第一Gのワーキングループの活動成果である(活動期間2005/10~2006/3)。米国特許庁(USPTO)のPAIR、世界知的所有権機構(WIPO)のpatentscopeのサービスの提供や、欧州特許庁(EPO)のepoline/esp@cenet等の提供に伴い)、電子包袋、ファミリー情報やINPADOC LEGAL STATUS(以下LSと略する)が利用できるようになった。InpadocのLSにはPRSコードに代表される審査経過情報が記載されており無料でesp@cenet経由で確認できる。権利が確定した特許をランダムに選出しPRSコードから得られる情報の精度、限界につき事例を元に検証を行ない、特許の生死情報、移行情報、特許延長登録情報等有用な情報を読み取れることを確認するとともに情報の限界につき考証した。
著者
伊藤 民雄 竹井 弘樹
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.33-37, 2008

2008年7月, 実践女子大学·短期大学図書館は, 韓国の横断検索メーカーであるアイネオと共同で, ウェブで無償提供される学術雑誌約1万誌を収録するデータベースDirectory of Open Access Journals in Japan (仮称。以下「DOAJJ」という)を公開した。DOAJJの収録雑誌データは当館OPAC用に作成したリストが基礎となっており, アイネオのAtoZリストのプラットフォームを利用し, DOAJJを実現した。DOAJJはOpenURL0.1に対応し, 2次情報データベース(CiNii, JDreamII, 医中誌Web)から電子ジャーナルへの仲介機能(リンクリゾルバ)を持っており, データベース契約機関であることが前提となるが, 設定さえすればこの機能をどの図書館でも使うことができるようにした。
著者
林 和弘 太田 暉人 小川 桂一郎
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.91-94, 2005

日本化学会は1989年から英文論文誌の電子化に着手し,試行錯誤の末,J-STAGEを効果的に利用した日本独自の電子ジャーナルを構築した.その結果,読者数の増大と,投稿数の増大につながり,出版期間の短縮と事業収支の改善にも成功した.この結果を踏まえて,2005年より電子ジャーナル有料制限を開始した.本稿では日本化学会電子ジャーナル事業の現状と,オープンアクセスへの対応,さらに,より良質のジャーナルを目指して行っている取り組みを紹介する.
著者
荒川 紀子 和田 光俊 時実 象一
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.95-99, 2005

J-STAGE(科学技術情報発信・流通総合システム)は電子論文の制作、Web上での公開、内外電子ジャーナルやデータベースとのリンクをサポートする、総合的な電子ジャーナル・プラットフォームである。J-STAGEでは学会から「投稿査読審査システム」の開発を強く要望され、2000年よりいくつかの学協会へ提供してきた。この経験をもとに、今回より汎用的なシステムの拡張をおこなった。新システムは、多様な審査フローに対応してカスタマイズ可能なシステムであり、さらに日本語の全面サポートやJ-STAGE制作工程との一貫した流れを実現したものである。本システムでは、投稿者、編集事務局、編集長、編集委員、査読者などの複数のロールをサポートし、同一人が複数のロールを兼ねることも可能である。また容易な入力エラーの修正、要処理件数の表示された業務ボタン、学会事務局での各種カスタマイズ管理機能、など、各ロールにおいて使いやすいシステムを目指している。
著者
吉野 孝 川島 順 藤城 享 桐山 勉 都築 泉 長谷川 正好 田中 宣郎 栗原 健一
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.137-141, 2011

「欲しいなぁ」と思う情報がドクメンテーションされていないことは良くある。そのような場合には、自分自身でドクメンテーションしてみてはどうだろう。本発表では、特許権の存続期間の延長情報をドクメンテーションした事例を紹介し、必要とする情報がドクメンテーションされていない場合は、自分自身でドクメンテーションすることを推奨する。本発表は、INFOSTA-SIG-パテントドクメンテーション部会 (Patent Documentation Group) の 2011 年度の活動の成果である。
著者
橋本 勝美 久保田 壮一 張 朔
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.25-30, 2011

論文誌のデジタル化、電子ジャーナル化が浸透するに伴い、他論文からのコピーアンドペーストに代表される論文誌の剽窃等の不正問題が顕在化している。今回テキストパターンマッチングによる不正検出ツールである CrossCheck を J-STAGE で導入検討を行った結果と検出後の学協会の対応案について日本疫学会での事例報告を行い、論文誌の不正防止についての考察を行う。