著者

平井 康宏 酒井 伸一 高月 紘

出版者

廃棄物学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集 = Proceedings of the Annual Conference of the Japan Society of Waste Management Experts

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.225-227, 1999-10-10

被引用文献数

4

著者

柳川 立樹 矢野 順也 浅利 美鈴 平井 康宏 酒井 伸一

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集

巻号頁・発行日

vol.28, 2017

---

本研究では、食品ロス発生抑制行動による環境及び経済への影響を定量化することを目的とし、事業所における食品フロー推計及び食品ロス抑制による市場影響を評価するためのモデル開発を行った。推計対象事業種はスーパー、レストラン、ホテルとした。また、現状のままである基本シナリオ(S1)と発生抑制行動を実施するシナリオ(S2)を比較することで削減コストを推定した。その結果、コスト削減効果は食品廃棄物削減による影響よりも食品仕入量の削減による影響の方が大きく、温室効果ガス削減効果と同様の傾向を示した。全国へ拡大推計した場合には、市場規模に対してレストランで2.8%(2,202億円/yr)という結果となった。このような推計値は、食品ロス発生抑制による経済的便益を勘案するための指標とできる可能性がある。本モデルの精度向上には、摂食率などの不確実性の高い仮定や抑制行動によるコスト増加影響などの調査が必要である。

著者

中野屋 壮吾 平井 康宏 酒井 伸一

出版者

京都大学環境衛生工学研究会

雑誌

環境衛生工学研究 (ISSN:09137025)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.199-202, 2010-07

著者

森安 洋平 池松 達人 中村 一夫 平井 康宏 酒井 伸一

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.19, pp.30-30, 2008

---

京都市での家庭ごみ有料化(平成18年10月)及びその他プラ分別収集開始(平成19年10月)に際し、それら施策実施下における市民の意識と行動の関係、その変遷を計5回のアンケート調査により記録、分析し以下の結果を得た。(1)有料化実施に際しての市民の意識と行動についての共分散構造モデル解析の結果、有料化によるごみ減量への経済的インセンティブや規範意識の向上がごみ減量行動を高めるとともに、ごみ減量行動の経験が更なるごみ減量行動を促す構造が明らかとなった。(2)有料化実施3ヶ月後と11ヶ月後の比較においては、ごみ減量努力の高まりが見られ、また、ごみ減量行動に対する経済的インセンティブの影響は弱くなり環境配慮意図の影響が強くなる変化が見られた。(3)その他プラ分別収集開始により市民が家庭ごみ中のプラごみの多さを実感し、その実感がプラ分別への意識を高めている可能性が考えられた。

著者

矢野 順也 平井 康宏 酒井 伸一 出口 晋吾 中村 一夫 堀 寛明

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会論文誌 (ISSN:18835856)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.38-51, 2011 (Released:2011-03-24)

参考文献数

41

被引用文献数

11 2 2

---

国内都市部の一例として京都市を対象に,都市ごみ中のバイオマスである厨芥類および紙類の賦存量を推定した。厨芥類の発生量は22.2万ton-wet/年,紙類は22.3万ton-wet/年であり,ほぼ全量が焼却処理されている。これらを対象に利用システムの温室効果ガス (GHG) 削減効果およびエネルギー回収率を評価した結果,「バイオガス化 (高温乾式メタン発酵)+ガスエンジン発電 (GE)」は既存の「直接燃焼+蒸気発電」,「直接燃焼+堆肥化」よりも有利であった。また,バイオガス発電時の廃熱を利用する超高温可溶化技術を組み込んだ可溶化システムでは,現状の乾式方式に対してエネルギー回収率およびGHG削減効果で27%の向上が見込まれた。さらに,バイオガスの燃料電池利用により,GE利用の最大1.7倍まで効果向上が期待された。国内温室効果ガスの削減に向けて都市ごみ中バイオマスの高度なエネルギー変換技術の普及が望まれる。