著者

徳永 亜希雄

出版者

独立行政法人国立特別支援教育総合研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究では、特別支援教育におけるICF(国際生活機能分類)及びICF-CY(同児童版、但し、タイトルは申請時の筆者仮訳の「児童青年期版」を使用)活用のための研修パッケージとして、(1)ICF及びICF-CYに関する基本的な知識と活用動向等に関する講義形式パッケージ、及び(2)ICF及びICF-CYの概念図を模した図(以下、「ICF関連図」)作成を通した子どもの実態整理と指導・支援の検討を行う演習形式パッケージについてそれぞれ開発・実証を行うことを通して、研修パッケージの在り方について検討した。本研究を通して以下の点が明らかになった。(1)研修パッケージの使いやすさ等は、ICFを既に知っていたかどうかに左右され、ICFを既に知っている人ほど分類項目を用いたコーディングを難しいと感じる傾向にあり、そのことはICF及びICF-CYの概念的枠組みを用いた取組がこれまで中心的であったことが背景として考えられること。(2)子どもの理解と指導・支援の検討のために「ICF関連図」作成演習が有効であり、「ICF関連図」作成演習では、仮想事例だけでなく、実際事例に取り組んだほうが作成手順の分かりやすさや具体的な作成作業の分かりやすさ等が増し、より実際の活用に寄与できると考えられること。(3)ICF及びICF-CY活用が寄与できる特別支援教育での課題について検討し、特別支援教育という文脈での活用という観点からの知見について研修内容として盛り込む必要があること。(4)参加者のICF及びICF-CYへの認知度やニーズに合わせた複数のパッケージを開発する必要があること。(5)活用にあたっては、ICF及びICF-CY並びにその活用に関する知識について幅広い理解啓発が必要であること。そのための手立てとして、主にICF 及びICF-CY についてほとんど知らない人たち向けの「よくある質問と答え(FAQ)」のような基礎的な内容を知らせるもの必要性と、活用経験者向けの事例検討を交えた研修内容の必要性があること。前者に対応して作成したものは当研究所のWebサイトにアップし、後者に対応したものは「ICF関連図」作成手順として整理し、当研究所の研修事業等で活した。(6)本研究期間では開発に至らなかったが、i)自主研修を支援するWebツール、ii)研修、特に演習のコーディネートの仕方についての検討の必要性が考えられること。

著者

木之瀬 隆 野村 みどり 大崎 淳史 木之瀬 隆 徳永 亜希雄

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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特別支援教育を推進するバリアフリー生活情報環境デザインのあり方に関する研究の目的は、わが国の障害児教育が従来の特殊教育から個々の教育的ニーズに対応する特別支援教育への大きな変革に合せて、養護学校のバリアフリー生活環境デザインのあり方についてハード・ソフトの両面を含めたグローバルで学際的視点から課題を明確にすることであった。研究は2部で構成され、研究Iは特別支援教育で重要となるインクルーシブ教育の実態把握としてノルウェー王国の調査を行いまとめた。ノルウェーでは、ノーマライゼーションの考え方と合せてWHO国際生活機能分類(以下、ICF)の障害観に基づく教育が展開されており、地域での障害者支援技術としてアシスティブテクノロジー(Assistive Technology : ATと略す)のサービスと合わせたサポート体制が整っており、特別支援学校の展開にソフト面として重要な情報を得ることができた。研究IIはノルウェーの特別支援教育プログラムを参考に日本の養護学校における環境面からのアプローチを検討し、千葉県立桜が丘養護学校の教室とトイレに天井走行式リフターを導入し「抱っこによる移乗」の改善を試みた。その結果、授業時間にリフターを活用した重度重複障害児の自宅にリフターを設置し、自宅における環境改善と家族の介護負担の軽減が大きく図れた。一方、千葉県立袖ケ浦養護学校では、寄宿舎にリフターを設置することで、介助者の安全性・身体的負担軽減に有効であった。また、浴室に設置したリフターは利用する児童にとって、入浴の楽しみと快適性を高めるQOLの向上につながった。また、自立活動室にリフターを設置し、授業中のリフター活用で教諭の腰痛予防に配慮した安全性向上による移乗動作の獲得と自立活動の歩行補助用具としてのリフター活用の可能性を評価することができた。今後の課題としては、社会資源の活用を含めたバリアフリー生活情報環境のリソースセンター機能の構築が必要である。また、教育場面では教諭を中心とした、関連職種による支援体制整備と「個別の指導計画」の中に、ICFの視点から、児童の学校生活、自宅生活、卒業後の自立生活を視野に入れた、環境面からの目標を導入することが挙げられる。

著者

笹本 健 西牧 謙吾 徳永 亜希雄 玉木 宗久

出版者

独立行政法人国立特別支援教育総合研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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特に周囲の人々から重度・重複障害児・者といわれ、さまざまな障害があり、知的にも低いと思われている人の中に、かなりの割合で通常に近い知的能力と文字表現能力を有している人が存在する可能性が示唆された。また、そのような人々に対する表出援助(STA)法の有効性について脳科学的な実証(測定)の基盤を築くことができたと同時に、実際的な文字表現の支援の方法について、事例を通して明らかにすることができた。

著者

宮岸 尚平 三浦 友和 徳永 亜希雄

出版者

独立行政法人国立特別支援教育総合研究所

雑誌

国立特別支援教育総合研究所教育相談年報 (ISSN:03897028)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.23-31, 2009-06

著者

徳永 亜希雄 長沼 俊夫 金森 克浩 齊藤 由美子 高木 達夫 田中 浩二

出版者

横浜国立大学教育人間科学部

雑誌

横浜国立大学教育人間科学部紀要. I, 教育科学 = Journal of the Faculty of Education and Human Sciences, Yokohama National University. The educational sciences (ISSN:13444611)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.102-115, 2017-02-28