著者
新井 かおり
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
アイヌ・先住民研究 (ISSN:24361763)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.173-200, 2021-03-01

昨年二〇〇九年、通称「アイヌ施策推進法」が成立し、「アイヌの人々が主体となった研究」をすることが、官民挙げての課題となった。しかしアイヌが研究の主体になることは、当時主流であった戦後史学の目的論的な、発展法則的な歴史観とはあいいれないことや、アイヌ側からの資料に乏しいなどの理由があって、特にアイヌ史研究では立ち遅れてきた。本論では90年代までアイヌの諸運動のけん引者として著名だった貝沢正のアイヌ史編さん事業について、まず本論の筆者である“私”と貝沢の関係に由来する視座と資料について述べる。そして、他に例がないほど、「アイヌ側から見たアイヌ史」に固執し、三度ものアイヌ史の執筆・編さんにとりくんだ貝沢正のかかわった、ウタリ協会(名称当時)発行の『アイヌ史』(全五巻)をその失敗例と見て、同じく貝沢が執筆・編纂の責任者であった『二風谷』をその成功例と見て、「アイヌ側から見たアイヌ史」の可能性を探る。
著者
新井 かおり
出版者
北海道大学アイヌ・先住民研究センター
雑誌
アイヌ・先住民研究 (ISSN:24361763)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.57-74, 2022-03-01

現在、アイヌと「共生」という用語は頻繁に結び付けて語られるが、多義的に解釈される言葉である「共生」の意味や、その内実についての議論はほとんど存在しない。本論では後に二風谷(にぶたに)ダム裁判となった、貝沢正(かいざわただし)の二風谷ダムの問題に関する最晩年の記録などから、二風谷ダム問題における貝沢の「共生」の内実を探った。その結果、貝沢にとっての「共生」のナラティブは、アイヌの生きた土地と人々の尊重のためであり、ローカルな文脈に依拠し具体的に語られていることを見出した。また当時の事情に鑑みてアイヌの生きていることへの承認が急がれたため、テレビのインタビューで貝沢はステレオタイプ的な「共生」を語っていた。一見、矛盾するかのように見えるこの二つの「共生」のナラティブは、貝沢の中ではアイヌを尊重するという思いから来たもので実は矛盾ではない。「共生」の二つの側面を見ることで、今後のアイヌと「共生」の議論に貢献したい。
著者
大橋 健吾 松岡 知子 篠田 康孝 吉田 真也 新井 かおり 加藤 未紗 森 卓之 吉村 知哲
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.137, no.5, pp.643-650, 2017 (Released:2017-05-01)
参考文献数
19
被引用文献数
6

In recent years, hospitals have routinely implemented antimicrobial stewardship (AS) programs, and it is important that these programs are effective. Consequently, we utilized a customized computer system to support infection management and implemented a pharmacist-driven AS program in our hospital. Using this computer system, a pharmacist monitored the daily usage of carbapenems and agents against anti-methicillin-resistant Staphylococcus aureus and generated a patient database. With the use of this computer system, we found that the patient database entry time significantly decreased from 24 to 12 min (p<0.01). Subsequently, we were also able to monitor tazobactam/piperacillin usage owing to the increased efficiency of our AS program. As a result, the average number of monitored patients significantly increased from 51 to 72 per month (p<0.01) and the number of proposed prescriptions increased from 189 to 238 per year. Additionally, the usage of carbapenems and tazobactam/piperacillin significantly decreased (p<0.01) after implementation of this computer support system. In summary, we recommend that pharmacists utilize computer systems to implement AS programs because they increase the efficiency of interventions and monitoring of patients and promote appropriate antibiotic use.