著者

佐溝 昌彦 渡邉 諭 杉山 友康 岡田 勝也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.237-249, 2013 (Released:2013-09-20)

参考文献数

31

被引用文献数

4 8

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鉄道橋梁では河川増水時に橋脚基礎周辺の河床が洗掘されて安定性が低下し,橋脚が傾斜・転倒することがある.こうした災害から旅客や列車を守るため,ハード対策に加えて,ソフト対策として河川水位に応じた運転規制を行っている.こうした措置を合理的に実施するためには,橋梁の状態を詳細に調査したうえで実施する必要があるが,膨大な数の橋梁すべてを対象に行うことは困難である.このため,洗掘被害を受ける恐れのある橋梁をより簡便な方法で的確に抽出することが重要となる.本論文では,日常の検査業務で得られる種々のパラメータと過去の被災データに基づく多変量解析により,現状の被災危険性と将来的な洗掘危険性を推定する手法を検討した.その結果をもとに,増水時に被災を受ける恐れのある注意すべき橋脚を抽出する手法を提案した.

著者

岡田 勝也 杉山 友康 太田 直之 布川 修 柴田 英明

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.778, pp.111-124, 2004-12-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

28

被引用文献数

2 2

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鉄道盛土では, 降雨時に発生する法面崩壊を防止するために法面表層に被覆工を施工することが多いが, この被覆工は従来, 侵食防止を主目的にしたものである. しかし, この機能以外にも, 盛土本体の豪雨時の地下水上昇抑制効果もある. 本論文は, 砂質盛土の法面被覆工が豪雨時の崩壊防止に及ぼす影響について検討した. まず, この法面被覆工の地下水抑制に及ぼす影響に着目した模型実験と, 実際の鉄道盛土の降雨浸透とすべり崩壊について論じた. これらの結果を受けて, 砂質土からなる複線鉄道盛土を対象として, 法面被覆工の施工長さなどをパラメーターに数値解析を行い, 被覆工の豪雨時の崩壊に及ぼす効果を定量的に論じるとともに, 限界雨量による危険度評価手法への適用について述べた.

著者

川尻 峻三 布川 修 伊藤 賀章 西田 幹嗣 松丸 貴樹 川口 貴之 太田 直之 杉山 友康

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.153-168, 2014 (Released:2014-06-30)

参考文献数

17

被引用文献数

3 3

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地震後における盛土の降雨耐力低減メカニズムを把握するため,振動台で加振した模型盛土を用いた散水実験および三軸試験装置を用いた単調載荷時の任意の軸ひずみの時点での変水位透水試験を実施した。本模型実験条件の範囲では,加振終了後ののり肩部の鉛直変位が大きい場合には,加振が無い場合の60%程度の累積降雨でのり面に変状が発生した。また,加振によってクラックが発生した実験ケースでは,間隙水圧増分が局所的に大きくなることを確認した。一方,変水位透水試験では,載荷履歴の有無や載荷時のひずみの大きさが透水係数に与える影響は小さいことがわかった。以上の模型盛土実験および変水位透水試験の結果から,加振による変状の程度によっては,加振履歴が無い場合と比較してクラックが主たる要因となって透水性が高くなり,散水中の水位上昇速度が速くなると考えられる。

著者

阿知波 秀彦 布川 修 杉山 友康 小林 徹 太田 直之 草野 國重

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.2191-2192, 2003

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鉄道沿線の切取斜面や自然斜面において、降雨や地震の影響で小規模な崩壊が発生することが想定される場合は、崩壊が発生しても崩土が線路内に流入しないように線路際に柵などを施工し防護することが多い。しかし、崩壊の規模や崩土の衝撃力などを予測する手法は確立していないため、崩土により線路際の防護工が破壊され災害に至るケースが見られる。そこで、本研究では、崩土の運動を把握することを目的として、小型模型による崩土の流下・衝撃実験を行った。本稿では、模型実験の概要と実験で得られた衝撃波形のパターン、および衝撃力のピーク値と崩土の厚さ、長さ等との関係について述べる。

著者

杉山 友康

出版者

東京工科大学

雑誌

東京工科大学研究報告 (ISSN:18805752)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.33-37, 2007-03-23