著者

原口 強 木村 克己 宮地 良典 高倉 伸一 国松 直 稲崎 富士 青野 道夫 野口 剛宏 中田 賢

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.2075-2076, 2004

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2003年宮城県の2回の地震では鳴瀬町の水田で規模の大きな液状化が発生した。地上型レーザースキャナーによる地表面高精度計測、電気探査、ボーリング、ジオスライサー等を実施した結果、液状化は砂採取跡の池を山砂で埋立てした地盤に限定して発生していた。新潟地震以降、国内の液状化発生代表事例を再検討した結果、人工地盤か、自然地盤かに関わらず、液状化は短期間の水中堆積で埋め立てられた新しい地盤で発生し易いという共通点が認められた。こうした場所は土地の履歴調査で特定できる。現在の液状化判定法に加えて、詳細な土地の履歴調査を行い埋立履歴と範囲・方法等が特定できれば、液状化の範囲をより精度よく予測可能となる。

著者

池田 光良 阪田 義隆

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.1169-1170, 2004

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キタサンショウウオの生息環境は過去に十分な調査が行われておらず,釧路湿原国立公園など自然環境が残されている地域に生息していると漠然と思われていた。近年,キタサンショウウオは湿地と乾燥域の接している部分や,未開発地域と開発地域の境界付近に生息していることがわかってきた。開発行為によるインパクトを評価するための基礎資料を得る目的で詳細な地下水位観測を行い,地下水収支を検討した結果,融雪期の2mm/日に達する涵養量による地下水位急上昇→地下水マウンドの形成→地下水面>地表で産卵→地下水位低下→凍結深より深い地下水面=冬眠可能な空間の形成,というサイクルを繰り返していることが明らかになった。

著者

森田 寿 河井 克行 梅原 久嗣 流田 寛之

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.37, pp.945-946, 2002

著者

福江 正治 渡部 要一

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.241-242, 2003

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貧配合セメント処理土の圧密試験結果について、土のセメンテーションという観点から、その状態式を考える。セメント処理土は時間とともに硬化するので、その硬化の程度はセメンテーションと見なすことができる。つまり、セメンテーション硬化は養生期間に依存する。本研究では、このようなセメンテーションを有する供試体の圧縮曲線がつぎの状態式で表せることを示す。(1+ ë) p =γs z ここに、ë は平均間隙比、 pは有効圧力、γsは定数(土粒子の水中単位体積重量)、zは変数(深さ)である。ここで、ëおよびpはzの関数で表せる。

著者

進士 喜英 小橋 創一 大山 将 小山 孝

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.37, pp.2309-2310, 2002

著者

栗谷 将晴 佐藤 真吾 小倉 薫 向山 雅史

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.1893-1894, 2004

被引用文献数

1

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1978年宮城県沖地震以降、丘陵地を造成した住宅地において、地震時に切土盛土の境界付近や盛土内で、住宅が被災する可能性が高いことが知られている。そこで、造成宅地の切盛分布を広範に調査することを目的として、国土地理院発行の2万5千分の1地形図と同旧版地形図の等高線を用いて10mメッシュのデジタル標高データを作成し、両者の差を計算することで、造成宅地の切土盛土分布を示す造成宅地地盤図を作成した。また誤差に対する検討を行った。本図は、地震防災計画の立案や住民への防災意識の高揚、住宅の耐震化等に活用することができる。

著者

上田 慎一郎 末政 直晃 片田 敏行 玉手 聡 有木 高明

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.1387-1388, 2004

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表層固結地盤とは、軟弱な不飽和土層の上部に固結層が配置された2層地盤である。模型地盤は、関東ロームを静的に締め固めた下層の上部に、セメント混合ロームで再現した固結層を配置させたものであった。支持力実験は、表層厚とそのせん断強度を変えるとともに、円形フーチングの径を変えて実施された。極限支持力の解析方法を検討した。テルツァーギ式による方法と仮想すべり面法による2つの解析値を実験値と比較した。仮想すべり面法とは、表層内に観察されたすべり面の面積にせん断強度を乗じて極限支持力を計算する方法である。検討の結果、仮想すべり面法による解析値と実験値には、比較的良く一致が見られることがわかった。

著者

片山 貴夫 境澤 知昭 斎藤 邦夫 石井 武司

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.1089-1090, 2004

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近年、泥水掘削溝壁は、その周辺地盤に対する影響の少なさや、騒音、振動の少なさから採用される事が多い。また、都市部では、既存の構造物に近接する場合が一般的であり、安全に施工する需要が高まっている。しかし、泥水掘削溝壁の安定性に関しては、技術者の経験則に依存している事が多い。そこで、近年の泥水掘削溝壁の傾向を探り、安全性を検討するために、実際に1980年から2000年にかけて施工された泥水掘削溝壁の事例を約150件収集した。そして、掘削長さや掘削深さの決定方法など、泥水掘削溝壁の形状を文献から探ることによって、泥水掘削溝壁の安定性に関する影響因子を検討することを試みた。

著者

阿知波 秀彦 布川 修 杉山 友康 小林 徹 太田 直之 草野 國重

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.2191-2192, 2003

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鉄道沿線の切取斜面や自然斜面において、降雨や地震の影響で小規模な崩壊が発生することが想定される場合は、崩壊が発生しても崩土が線路内に流入しないように線路際に柵などを施工し防護することが多い。しかし、崩壊の規模や崩土の衝撃力などを予測する手法は確立していないため、崩土により線路際の防護工が破壊され災害に至るケースが見られる。そこで、本研究では、崩土の運動を把握することを目的として、小型模型による崩土の流下・衝撃実験を行った。本稿では、模型実験の概要と実験で得られた衝撃波形のパターン、および衝撃力のピーク値と崩土の厚さ、長さ等との関係について述べる。

著者

鈴木 俊介 神村 真 阪上 最一

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.1729-1730, 2004

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都市部でのトンネル工事では、近接施工となる場合が多いので、地盤掘削が周辺地盤に及ぼす影響を精度良く予測する必要がある。数値解析は、予測手法として一般的であるが、結果検証のためには、遠心力模型実験等による実挙動の確認が必要である。しかし、一般に普及しているビーム型遠心力模型実験装置は、高精度であるが、大型であるため簡便性に欠ける。著者らは、ビーム型装置より小型のミニドラム型遠心力模型実験装置により、トンネル掘削模擬実験を実施し、簡便な地盤挙動予測手法の検討を行った。検討結果は、ミニドラム型装置が、掘削時地盤挙動を簡便かつ精度良く把握できることを示すものであったので、ここに報告する。

著者

小川 孝宏 平野 裕三 辻 俊明 常松 豪 阪口 理

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.249-250, 2004

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建築構造物の基礎設計においては、機械的に支持層を確認した調査結果に基づいた方法を採るのが一般的で、本来、地盤が有している強さを正しく把握しないまま設計が行われ、不経済な基礎工法が選定されていることが多い。本論は、9~14階建の集合住宅建設予定地において通常のボーリング調査に加えて、調査の初期段階で地表近くに分布する大阪層群Ma3層のブッロクサンプリング試料の室内力学試験と平板載荷試験を行い、Ma3層がもつ本来の強さを把握したことで、長尺の杭基礎が多用されてきた地盤条件の地域において直接基礎の採用を可能にし、工期の短縮と建設コストを削減することができた事例をまとめたものである。

著者

佐藤 研一 井上 秀治 大神 年彦 前野 英昭

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.37, pp.663-664, 2002

著者

前野 英昭 水本 博公 森 勝

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.811-812, 2003

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K0-3とK0-8の5°C、20°Cで製造する場合の配合への影響、各温度で養生した場合の強度発現特性を示す。また、供試体寸法の影響についても述べる。

著者

松井 謙二 本城 勇介

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.31-32, 2004

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ISSMGE/TC23国内委員会(委員長:本城勇介・岐阜大教授)では,H15年度より「Eurocode 7評価」に関するWG活動を行ってきた.これはEN1997-1(Eurocode 7:地盤設計の一般ルール)ドラフトがほぼ完成しCENメンバー国の公式投票にかけられる段階に至り,地盤コード21を作成中のわが国としても,Eurocode 7に対する評価を統一しておく必要があることによる.ここでは,Eurocode 7が世界標準となった場合を想定して,わが国としてこれを導入した場合の問題点を,適宜地盤コード21と対比しながら指摘する.

著者

坂上 敏彦 藤原 盛光 野口 静雄 中田 文雄 柘植 孝

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.127-128, 2004

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地下空洞調査は、空洞内部の空洞の映像と空間の広がりを把握することが要求される。ただし、地下空洞は防空壕跡地など、現在は閉鎖されているものが多く、坑口や坑道の一部が閉鎖されていることが多く、空洞内部の調査には特殊な装置が必要となる。また、照明や水没空洞など、さまざまな現地状況に耐えうる機器の開発が必要となる。ここでは、空洞ビデオカメラ、レーザーレーダー、音響測深探査、坑内写真撮影装置、スネークアイ(挿入型ビデオレーザーカメラ)などの、地下空洞調査に特化した調査機器の開発状況と、その適用性について事例を交えて紹介する。

著者

川上 哲 馮 少孔 鍜治 義和

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.35-36, 2003

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地表から数mの深度に防空壕が存在する可能性がある場合、その調査手法としては、地中レーダ探査が、コスト・作業能率から考えて、最も一般的である。しかし、地中レーダの反射記録からは、その空洞の上面からの反射が得られるだけで、その反射がどのような物性に対応しているかを特定することは難しい。そこで、多チャンネルによる表面波の測定を行い、地中レーダにより発見された異常反射体前後の表面波(レイリー波)の記録を取得し、調査結果との比較を行ってみた。その結果、多チャンネルによる表面波探査が空洞調査に対して有効な手法であることを確認した。

著者

Timpong Sahaphol 三浦 清一 屋良 航志 山木 正彦

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.435-436, 2004

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北海道十勝沖を震源とする2003年十勝沖地震(マグニチュード8.0)の発生により,北海道各地において地盤や構造物に甚大な被害が見られた.特に,火山灰地盤の液状化による大規模な地盤災害が顕著であった.本研究では火山灰地盤の動的変形特性を明確にするために,一連のベンダーエレメント試験と微小ひずみ領域での繰返し三軸試験が実施された.特に,火山灰粗粒土の粒子破砕,間隙比,有効拘束圧及び細粒分含有率がせん断剛性率に及ぼす影響が調べられた.得られた試験結果を基に,種々の火山灰土の実用的な予測式が提案されている.

著者

川口 貴之 三田地 利之 澁谷 啓 佐藤 信吾 野崎 寿信 佐野 佶房

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.575-576, 2003

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各種地盤材料は0.001%程度以下の微小ひずみ域では弾性的な挙動を示し,この領域内でのヤング率は載荷速度によらないことが報告されている.そこで,5オーダーにわたる極めて広範囲な載荷速度での一連の三軸圧縮試験を実施した.この結果から,分速0.02~2.0%の載荷速度で実施したCU試験より得られる非排水ヤング率はほぼ共通な値が得られるものの,分速0.00006~0.002%で実施したCD試験より得られる応力~ひずみ関係は載荷速度に大きく依存し,クリープの影響を考慮しない限り,共通な排水ヤング率を得られないことを確認した.また,本文ではこれらの弾性ヤング率の増減を支配する因子についても議論している.

著者

伊藤 政人 三田地 利之 増井 直樹 上野 孝之

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.1607-1608, 2003

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スカートを貫入させる際にスカート内にサクションを作用させるとスカート先端の鉛直有効応力は,スカート内側と外側で異なる値となる.こうした場合の鉛直有効応力の取り扱いについては,これまで必ずしも明確にはされておらず,便宜的に小さい方の鉛直有効応力をもとに,スカート先端の貫入抵抗を算出することが多かった.しかしこの方法では,一般に大きい側であるスカート外側の鉛直有効応力の影響を無視していることになり,サクション効果による貫入抵抗の低減を過大に評価する可能性があった.そこで本報では,スカート内外の鉛直有効応力が異なる際には,すべり面が変化することに着目し,こうした場合の先端抵抗を求める際の支持力係数を補正する方法を提案し,既往の実験結果によりその検証を行った.

著者

森川 誠司 田部井 和人 磯岩 和夫 田口 勝則 高橋 幹雄 石川 典男 西村 元男 宮城 重通 二階堂 聡

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.1633-1634, 2003

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仙台城の石垣は老朽化により昭和40年ごろから石垣にはらみだしが生じ、崩壊の危険性が高まってきた。そこで、青葉山公園整備事業の一環として、文化財保護と防災の両面から仙台城石垣修復工事が実施されている。本報告では簡易石垣モデルによって従来の安定計算手法と不連続体の解析手法の一つである不連続変形法(DDA)を比較し、DDA解析の妥当性を検証した。そして、実際の石垣が極限状態になり得ると考えられる地震力をDDA解析によって求め、修復後の石垣の地震時安定性について検討した。その結果、石垣の崩壊震度は300~330galの間になることが分かった。