著者

村上 明子 鈴木 秀幸

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

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SNSなどのソーシャルメディアで,ある発言がどのくらい拡散されるかを発言の初期の段階で知ることは,マーケティングなどにおいて有用である.ソーシャルメディアではTwitterにおけるRetweetのような情報の再投稿により情報が拡散することが知られている.そのため,本研究では発言の再拡散のされやすさとして,情報そのものの新奇性と情報と再拡散する人との親和性を利用し,最終的な情報拡散の予測を行う.

著者

村上 明子

出版者

経済社会学会

雑誌

経済社会学会年報 (ISSN:09183116)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.246-257, 2016 (Released:2021-04-01)

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The purpose of this paper is to reveal contemporary characteristic of female works and roles in Iran by comprehensive perspective. Many Iranian women have been classified “non-labor force.” Because the term of “labor force” is defined as a person who is willing to work in labor market, however I have paid a great deal of attention not only to working women but also who are classified as the population non-labor force; for example student and housekeeper. From previous research, I grasped that many Iranian women have taken part in social contribution activities; such as NGO, Kheirie, and various lessons. Accordingly, I focused social contribution activities of Iranian women in Tehran, and I investigated by interview mainly. The findings of this investigation are as follows. Firstly, Islamic Views have some effect on invisible trading goods or services. Secondly, the environment for social activity has improved little by little in Iran, and public-awareness; about poverty issue, environmental issue, social welfare, child welfare and so on… has also increased. Then, both women classified as non-labor force and labor force are actively involved in social contribution activities. Actually, they have contributed to the advancement of life and culture through those activities.

著者

豊田 順子 村上 明子 Junko Toyoda Akiko Murakami

出版者

関西外国語大学・関西外国語大学短期大学部

雑誌

関西外国語大学研究論集 (ISSN:03881067)

巻号頁・発行日

no.107, pp.95-104, 2018-03

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本研究では、大学生を調査対象とし、「日本学」の授業において、オンラインデジタル予習教材を基に ICT(Information and Communication Technology) 型反転授業を行い、学習効果(知識習熟度)を検証した。結果から、3種の授業形態:ICT 活用型反転授業、認知プロセスタスクを取り入れた ICT 活用型反転授業、教員主体の通常講義授業のうち、通常講義授業より反転授業の方が、学習効果が有意に高いことが明らかとなった。

著者

村上 明子

出版者

北海道大学大学院経済学研究科

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.329-348, 2013-02

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1979年の革命以降, イランではイスラームを主体とした独自の社会統合論理が掲げられた。1990年代後半から2000年代初めにかけては自由化が模索されるも, 2005年に発足したアフマディネジャード政権下では, 現在に至るまで革命理念への回帰が謳われている。本稿では2005年以降の同国労働市場の状況について, まずは, 法制度を元に性別役割規範の基本構図を紐解きつつ, 人口圧力の高まりや経済制裁等, 労働市場を取り巻く課題とその対応策のあり方を確認した。加えて, 革命理念が労働現場に与える影響についても注目した。以上について, 現地における雇用者側へのインタビュー調査より, 1)革命後に示された労働者保護方針と労働需給の逼迫とが相まって労使双方が猜疑心を抱く状況を生み出していること, 2)革命後, 内外の変動が激しい同国では社会的紐帯が企業活動においても重視されていること, 3)イスラーム的価値観や同国におけるジェンダー認識が女性への労働需要に寄与する側面を有すること, 4)経済制裁への対応の結果, 取引チャンネルに変化が看取されること, --こうした事実が明らかとなった。今後は, 対外関係の改善と, 企業の公正な競争を担保する制度の拡充が望まれる。

著者

村上 明子

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, 2017-01-01

著者

村上 明子

出版者

人工知能学会 ; 2014-

雑誌

人工知能 : 人工知能学会誌 : journal of the Japanese Society for Artificial Intelligence (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.122-126, 2017-01

著者

村上 明子

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, 2017-01-01

著者

村上 明子

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.122-126, 2017-01-01

著者

斎藤 翔太 伊川 洋平 鈴木 秀幸 村上 明子

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.81, pp.7-12, 2014-06-14

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近年普及しているTwitterにおいて,ユーザーによって投稿されている即時的な情報により,実世界の出来事を即時に知ることができるようになり,特に災害対応などで注目されている.しかし,現在,災害対応においては,人手で検索し災害の情報を得ていることも多い.また,出来事の自動検出手法は数多く考案されているが,その災害のなすコンテキストの情報がわからないことが多い.本研究では,災害の情報を,その災害のなすコンテキストを示す情報とともに,早期に発見する方法を提案する.注目に値する災害は,複数の語によって表される話題になり,それらに言及するツイートは表現が異なるという仮説を立てた.この仮説に基づき,語の共起のなすグラフのコミュニティとして話題を検出し,その話題に言及しているツイート同士の表現の違いを指標化した独立ソース度という指標を考案し,それをもとに検出することを提案する. Twitterのデータを用いて2014年1月17日に発生した火災を対象に実験し,妥当な火災がメディアの報道より前に検出できたことを示した.

著者

村上 明子 ルディ レイモンド

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.24, 2010

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ネット上で行われる多くの議論は多くの人の意見を反映しており,既存のパブリックコメントなどに代わるものとして期待される.ディベートなどの議論においては,他の人の発言に対して返答することで,参加者は全体のテーマや他の人の発言に対するポジション(賛成など)を示している.本研究では,参加者の行動とそれに伴うテキストによって参加者の意見を推察し、参加者の意見を分類できることを示す.

著者

村上 明子 那須川 哲哉

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.73, pp.117-124, 2004-07-16

被引用文献数

1

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大量のテキストを分析し傾向を捉えるテキストマイニングにおいて、分析の観点で同義表現とみなせる語を代表的な表現に集約することは、表層表現の出現頻度のみで分析をするよりも有効である。そのためには、一般的な同義表現のみならず、分析対象の文書と目的に特化した同義表現の辞書が必要になる。本稿では、筆者別に分けられた文書集合を、表現の一貫性が保たれた文書集合として用いることにより、同義表現抽出の精度を向上させる手法を示す。我々は同一の筆者であれば一つの対象を表現するために、常に同じ表現を使う傾向があると仮定した。この仮定によれば、筆者別に分けられた文書内で似た文脈をもつ語あるいは表現のほとんどが類義表現であっても同義表現ではないといえる。コールセンターの対応記録データを用いて実験を行った結果、この仮定と本手法の有効性が示された。We present a text mining method for finding synonymous expressions based on the distributional hypothesis in a set of coherent corpora. This paper proposes a new methodology to improve the accuracy of a term aggregation system using each author's text as a coherent corpus. Our approach is based on the idea that one person tends to use one expression for one meaning. According to our assumption, most of the words with similar context features in each author's corpus tend not to be synonymous expressions. Our proposed method improves the accuracy of our term aggregation system, showing that our approach is successful.