著者
眞崎 直子 橋本 修二 川戸 美由紀 尾島 俊之 竹島 正 松原 みゆき 三徳 和子 尾形 由起子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.164-169, 2018

<p><b>目的</b> 人口動態統計に基づく東日本大震災後の自殺死亡数を観察し,岩手県,宮城県と福島県(以下,3県と記す)の沿岸部の市町村と沿岸部以外の市町村での大震災後の自殺の超過死亡について,検討した。</p><p><b>方法</b> 基礎資料として,統計法第33条による人口動態統計の調査票情報から,2010年1月1日~2013年3月31日の死亡情報を利用した。死亡の定義としては,死亡年月日,死亡者の住所地市町村,性別,死亡時年齢,原死因コード(国際疾病分類第10回修正;ICD-10)とした。それ以外に,2009~2013年度の住民基本台帳人口と2010年の国勢調査人口を利用した。地域と期間別に自殺による死亡数を集計した。死亡者の住所地市町村を用い,3県の市町村およびそれ以外に区分し,沿岸部と沿岸部以外に分類した。期間としては,死亡年月日を用いて,東日本大震災の発生月(2011年3月)の1年前から2年後までの3年間とし,月に区分した。自殺は,ICD-10のX60~X84と定義した。自殺SMRは,地域と期間ごとに,3県以外の全国の同年同月の死亡率を標準死亡率として計算し,その有意性を近似的な検定方法で検定した。人口としては,2009~2012年度の住民基本台帳人口から線型内挿法で算定した。ただし,住民基本台帳人口では,公表資料の最終年齢階級が80歳以上のため,性別に80歳以上人口を2010年の国勢調査人口で80~84歳と85歳以上に比例按分した。</p><p><b>結果</b> 3県の沿岸部と沿岸部以外における東日本大震災前後の自殺SMRを算出した。震災後2年間(2011年3月~2013年2月)を通して,自殺SMRは沿岸部と沿岸部以外ともに増加傾向がなかった。3県において,震災前1年間に対する震災0~1年の自殺SMRの比は0.92,震災1~2年の自殺SMRの比は0.93であり,いずれも有意に低かった。3県の県別に沿岸部と沿岸部以外ごとにみると,震災前1年間に対する震災0~1年と1~2年の自殺SMRは0.73~1.07であり,福島県沿岸部の震災1~2年で0.73,宮城県の沿岸部で震災後1~2年で0.83および全体で0.90,3県全体の沿岸部以外について,震災1~2年で0.80,沿岸部以外で0.90,全体で震災0~1年,1~2年それぞれ0.92,0.93と有意に低く,一方,有意に高いものはなかった。</p><p><b>結論</b> 東日本大震災後の3県の自殺死亡について,震災から2年間には自殺死亡の増加がなかったと示唆された。今後は,中長期的に観察を継続していくことが大切であると考える。</p>
著者
眞崎 直子 橋本 修二 川戸 美由紀 尾島 俊之 竹島 正 松原 みゆき 三徳 和子 尾形 由起子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.164-169, 2018 (Released:2018-05-03)
参考文献数
23

目的 人口動態統計に基づく東日本大震災後の自殺死亡数を観察し,岩手県,宮城県と福島県(以下,3県と記す)の沿岸部の市町村と沿岸部以外の市町村での大震災後の自殺の超過死亡について,検討した。方法 基礎資料として,統計法第33条による人口動態統計の調査票情報から,2010年1月1日~2013年3月31日の死亡情報を利用した。死亡の定義としては,死亡年月日,死亡者の住所地市町村,性別,死亡時年齢,原死因コード(国際疾病分類第10回修正;ICD-10)とした。それ以外に,2009~2013年度の住民基本台帳人口と2010年の国勢調査人口を利用した。地域と期間別に自殺による死亡数を集計した。死亡者の住所地市町村を用い,3県の市町村およびそれ以外に区分し,沿岸部と沿岸部以外に分類した。期間としては,死亡年月日を用いて,東日本大震災の発生月(2011年3月)の1年前から2年後までの3年間とし,月に区分した。自殺は,ICD-10のX60~X84と定義した。自殺SMRは,地域と期間ごとに,3県以外の全国の同年同月の死亡率を標準死亡率として計算し,その有意性を近似的な検定方法で検定した。人口としては,2009~2012年度の住民基本台帳人口から線型内挿法で算定した。ただし,住民基本台帳人口では,公表資料の最終年齢階級が80歳以上のため,性別に80歳以上人口を2010年の国勢調査人口で80~84歳と85歳以上に比例按分した。結果 3県の沿岸部と沿岸部以外における東日本大震災前後の自殺SMRを算出した。震災後2年間(2011年3月~2013年2月)を通して,自殺SMRは沿岸部と沿岸部以外ともに増加傾向がなかった。3県において,震災前1年間に対する震災0~1年の自殺SMRの比は0.92,震災1~2年の自殺SMRの比は0.93であり,いずれも有意に低かった。3県の県別に沿岸部と沿岸部以外ごとにみると,震災前1年間に対する震災0~1年と1~2年の自殺SMRは0.73~1.07であり,福島県沿岸部の震災1~2年で0.73,宮城県の沿岸部で震災後1~2年で0.83および全体で0.90,3県全体の沿岸部以外について,震災1~2年で0.80,沿岸部以外で0.90,全体で震災0~1年,1~2年それぞれ0.92,0.93と有意に低く,一方,有意に高いものはなかった。結論 東日本大震災後の3県の自殺死亡について,震災から2年間には自殺死亡の増加がなかったと示唆された。今後は,中長期的に観察を継続していくことが大切であると考える。
著者
松原 みゆき
出版者
日本赤十字広島看護大学
雑誌
日本赤十字広島看護大学紀要 (ISSN:13465945)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.37-46, 2014

本研究の目的は,訪問看護ステーションに勤務する管理者のやりがいと困難を構成する要素を明らかにすることであった。管理者9名を対象に,半構成的面接を行った。管理者のやりがいは[訪問看護ケアの提供から得られる喜び]を根底とし,[スタッフから得られる喜び],[よい評価をされる喜び],運営・経営まで[全てのことを采配できるおもしろさ]で構成された。困難を構成する要素は,[スタッフ管理の難しさ],[母体法人との関係作りの難しさ],[労働環境の不整備による負担],[全てのことに負わないといけない責任の重さ],[管理者ゆえの孤独感],[離職意向が生まれる困難]であった。また,管理者のやりがいや職務継続意思を高め支えるものとして,やりがいをサポートする要素と困難を克服するための要素が抽出された。やりがいをサポートする要素は,[スタッフとの良好な関係],[自分の理想のステーションを作る使命感],[小さな目標達成の積み重ねによる達成感]であった。困難を克服するための要素は,[管理者仲間がいる],[職場外の訪問看護師仲間がいる],[スタッフとコミュニケーションをとる],[仕事以外の時間をとる]であった。以上のことから,管理者がやりがいを持ち,職務を継続していくための支援として,やりがいを高めるための支援体制の整備,職場内で業務を分担できるスタッフの育成や管理者仲間とのネットワーク作りなどの必要性が示唆された。研究報告
著者
松原 みゆき 佐々木 秀美 山下 典子 松井 英俊 岩本 由美 田村 和恵 小柳 芙美子 河野 寿美代
出版者
広島文化学園大学
雑誌
看護学統合研究 (ISSN:13460692)
巻号頁・発行日
vol.5, no.2, pp.18-23, 2004-03-27

成人看護学講座においては,初年度より看護教育及び看護の実践の場で広く適用されている,看護過程を取り入れた臨地実習を行っている。そこでは看護過程と看護技術を結び付けて学習することが必要である。看護過程の思考方法は,デューイの思考過程を看護過程に取り入れられたことに始まると言われている。そこで,平成15・16年度成人看護学臨地実習Iでは,デューイの反省的思考を取り入れ臨地実習を行い,その実施過程の報告を行った。実習方法は,原則として,土・日曜日を除き,病院での臨地実習を5日間,学内での実習(オリエンテーションと反省会を含む)5日間の内,3日間反省的思考を行う時間に当てた。その流れは,グループ毎に臨地実習を進める中で,看護過程を通して重要であると考えた看護技術を取り上げ,振り返る作業を行った。グループ毎に,なぜその技術を取り上げたのか理由を明確にして,事例を挙げて看護過程に沿ったレジュメを作成した。発表は,1グループ30分間で,実技を伴う発表と発表後学生や教員と質疑応答を行った。反省的思考を成人看護学臨地実習Iに取り入れることは,佐々木がデューイの『思考の方法』を手がかりに看護教育において「一つ一つの問題を綿密に考えていくようにしていくことが思考の訓練であり,それが学習である」と仮定している。さらに「経験をし,分析する思考態度の育成が良質の看護を提供することにつながる」ことを明確にしたい。
著者
松原 みゆき 梯 正之 河野 敬雄 梯 正之 河野 敬雄
出版者
日本赤十字広島看護大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

終末期看護の主体的意思決定場面において, 患者と看護師の二者関係では問題状況(葛藤やジレンマ)場面では, ゲーム理論の"両性の戦い"で説明可能であった. 患者・家族・看護師の三者関係については, 社会学者Simmel の3人協力ゲームに依拠し分類した. R.J.オーマンが例示した, 共通の確率発生装置を用いて非協力ゲームのよりよい均衡点(相関均衡)を得るモデルを, 看護師が介入する医師-患者間の非協力ゲームに適用し再定式化した.