著者

八木 由奈 東野 博彦 吉田 英樹 廣川 秀徹 奥町 彰礼 髙野 正子 信田 真里 松岡 太郎 笹井 康典 福島 若葉 田中 智之

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, pp.566-573, 2015 (Released:2015-11-25)

参考文献数

11

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目的 大阪府における2014年の麻疹の流行状況を分析し,府内の今後の麻疹対策について検討を行う。方法 2014年に大阪府内で麻疹と報告された46例に府内集団発生事例で感染者の居住地が他府県であった 1 例を加えた47例について年齢分布,週別患者発生状況,推定感染経路,渡航歴,麻疹含有ワクチン歴,ウイルス検出状況,発症から届出までに要した日数について分析を行った。結果 患者は青年層成人(20~39歳)が24例(51%)と半数以上を占めていた。患者報告数は 2 週から27週にかけてピークを形成し,47週に終息した。主な感染経路としては,感染源不明の国内感染が47例中16例(34%)と最多で,次いで家族内感染(26%),渡航や海外からの輸入事例(21%)の順であった。また患者の83%が接種歴なし,または不明であった。検出ウイルスは B3,H1,D8 とすべて海外由来株であった。15歳以上群は15歳未満群に比べ,発症から届出までの日数が有意に長かった(P=0.001)。結論 府内の麻疹を制圧するためには発症から届け出の遅れを最小限にすることが求められる。医療機関,とくに成人を診療する医療機関への啓発が必要とされる。またすべての感受性者に対する麻疹含有ワクチン接種が必要である。

著者

木村 丈 渡辺 陽和 松岡 太郎

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.45-46, 2014 (Released:2014-12-25)

参考文献数

6

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抗ヒスタミン薬の投与が熱性けいれんのけいれん持続時間に与える影響について検討した. 当科を熱性けいれんを主病名として受診した患児を前方視的に検討した. 抗ヒスタミン薬内服群 (以下H群) は29例, 抗ヒスタミン薬非内服群 (以下NH群) は158例であった. けいれん持続時間の中央値はH群で4.5分, NH群で2.0分で有意差を持ってH群のけいれん持続時間は長かった (p<0.05). 抗ヒスタミン薬の内服は熱性けいれんのけいれん持続時間を延長する可能性があるため, 熱性けいれん既往のある患児に対する抗ヒスタミン薬の処方は慎重に行うべきと考えられる.

著者

澤田 珠稀 仁木 一順 大西 二千夏 多田 耕三 西田 明代 土肥 甲二 光在 隆 奥田 八重子 森川 幸次 前 武彦 黒木 光代 高岡 由美 松岡 太郎 芦田 康宏 池田 賢二 上田 幹子

出版者

日本社会薬学会

雑誌

社会薬学 (ISSN:09110585)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.175-186, 2022-12-10 (Released:2023-01-06)

参考文献数

12

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Advances in information and communication technology (ICT)-especially, the spread of social networking services (SNSs)-have facilitated the dissemination of information and an explosion of health information lacking scientific evidence. Therefore, we believe that community pharmacies are the most suitable bases for distributing health information. In 2019, we launched the health support pharmacy “Toyonaka Model” in collaboration with the pharmaceutical association, municipal government, and university. Touch-panel digital signage (DS) was used for real-time distribution of ever-changing information and a rapid grasp of pharmacy users’ responses to various types of information. Between September 2019 and August 2021, one DS was installed in a pharmacy in each of Toyonaka City’s seven areas along with 14 questions on the usefulness of the delivered information. Respondents answered the 14 questions by a tablet or questionnaire; touch logs for DS were collected. When a pharmacy user consulted with a pharmacist about information delivered via DS, the contents were recorded and described by the pharmacist on a 4-point scale (e.g., “inquiry only,” “went through to execution”). From the 850 completed questionnaires and 61,565 touches, 88.7% of the respondents indicated that the information was useful, and 90.0% expressed interest in receiving more health information in the future. Thus, health information provided by DS may be useful to pharmacy users, as demonstrated by 113 cases in which the pharmacist was consulted regarding such information. In 62 of these cases, there were indications that the DS information might have influenced users’ behavior and intended actions.

著者

仁木 一順 澤田 珠稀 多田 耕三 西田 明代 土肥 甲二 光在 隆 奥田 八重子 森川 幸次 前 武彦 黒木 光代 高岡 由美 松岡 太郎 芦田 康宏 上田 幹子

雑誌

日本薬学会第140年会(京都)

巻号頁・発行日

2020-02-01

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【背景・目的】超高齢化が進む現在、個々が主体的に健康の維持増進に取り組むことができる仕組みが求められる一方で、自らの健康について気軽に相談できる場の不足や、SNSなどの普及に伴う信憑性に欠ける健康情報の氾濫などの課題がある。そこで我々は、豊中市、豊中市薬剤師会と連携し、健康サポート拠点として薬局が発信する情報が地域の健康維持・増進に貢献できるのかを明らかにすることを目的とした産官学共同研究を2019年9月より実施している。今回は本研究を紹介するとともに、開始数か月間の経過を報告する。【方法】豊中市の7圏域それぞれ1件の薬局にデジタルサイネージ(DS)を設置し、市や薬剤師会からの健康情報を配信する環境を整備した。配信情報として、健診、予防接種など、薬局から関係機関へとつなぎ、疾病の重症化予防に貢献しうると考えられるものを中心に12カテゴリーを準備した。また、各薬局でタブレットを用い、配信した情報の有用性に関する5件法(そう思う~そう思わない)での14問のアンケートを実施するとともに、タッチ対応DSを使用することで薬局利用者が閲覧した情報履歴を収集し、解析した。【結果・考察】アンケート回答数は延べ339件であり、タッチによるDSの情報へのアクセス数は延べ13980回であった(11月15日現在)。「この情報が役に立ったと思いますか」、「今後も健康情報が欲しいと思いますか」と問いに対し、[そう思う・どちらかというとそう思う]の回答者は、それぞれ302名(89.1%)、311名(91.7%)であった。以上のことから、DSにより薬局が発信する健康情報が薬局利用者にとって有用となる可能性が示唆された。今後は、配信した情報による利用者の行動変容や市が集計する客観的指標なども評価し、薬局を拠点とした情報発信が地域の健康増進に貢献できるのかを検証していく。