著者

八木 由奈 東野 博彦 吉田 英樹 廣川 秀徹 奥町 彰礼 髙野 正子 信田 真里 松岡 太郎 笹井 康典 福島 若葉 田中 智之

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, pp.566-573, 2015 (Released:2015-11-25)

参考文献数

11

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目的 大阪府における2014年の麻疹の流行状況を分析し,府内の今後の麻疹対策について検討を行う。方法 2014年に大阪府内で麻疹と報告された46例に府内集団発生事例で感染者の居住地が他府県であった 1 例を加えた47例について年齢分布,週別患者発生状況,推定感染経路,渡航歴,麻疹含有ワクチン歴,ウイルス検出状況,発症から届出までに要した日数について分析を行った。結果 患者は青年層成人(20~39歳)が24例(51%)と半数以上を占めていた。患者報告数は 2 週から27週にかけてピークを形成し,47週に終息した。主な感染経路としては,感染源不明の国内感染が47例中16例(34%)と最多で,次いで家族内感染(26%),渡航や海外からの輸入事例(21%)の順であった。また患者の83%が接種歴なし,または不明であった。検出ウイルスは B3,H1,D8 とすべて海外由来株であった。15歳以上群は15歳未満群に比べ,発症から届出までの日数が有意に長かった(P=0.001)。結論 府内の麻疹を制圧するためには発症から届け出の遅れを最小限にすることが求められる。医療機関,とくに成人を診療する医療機関への啓発が必要とされる。またすべての感受性者に対する麻疹含有ワクチン接種が必要である。

著者

小林 真之 武知 茉莉亜 近藤 亨子 大藤 さとこ 福島 若葉 前田 章子 廣田 良夫

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.8, pp.605-611, 2010 (Released:2014-06-12)

参考文献数

27

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目的 不活化インフルエンザワクチン接種とギラン•バレー症候群(GBS)の関連について文献的に考察する。方法 米国予防接種諮問委員会(The US Advisory Committee on Immunization Practices: US-ACIP)の勧告に引用されている文献を中心に,不活化インフルエンザワクチンと GBS の関連についてこれまでの報告を要約するとともに,考察を加える。結果 1976年,米国において接種キャンペーンが実施された A/New Jersey/76インフルエンザワクチンについては GBS との因果関係が明らかであった。その後の季節性インフルエンザワクチンと GBS については,一貫した論拠は得られなかった。統計学的に有意な関連を報告した文献では,研究の限界を考慮した寄与危険は最大で100万接種あたり1.6例と推定されていた。考察 通常の季節性インフルエンザワクチンと GBS の因果関係について,結論は得られなかった。しかし,これまで報告されているインフルエンザの疾病負担およびワクチン有効性と対比すると,インフルエンザワクチン接種が疾病負担を軽減する有益性は,観察されている季節性ワクチン接種後の GBS のリスクを大きく上まわると考察された。

著者

原 めぐみ 大藤 さとこ 福島 若葉 廣田 良夫

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.153-160, 2013 (Released:2013-09-28)

参考文献数

21

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Influenza vaccination is the most effective method of preventing influenza and its complications. In the 2009 influenza A (H1N1) pandemic, monovalent strain-specific pandemic vaccines were developed rapidly. However, they were only available in limited supply at the initial stage of the vaccination campaign. Thus, tiered use of vaccines, after careful prioritization and determination of dose per individual, was important to maximize the benefit of the available doses. In this study, the principles and methods of epidemiological evaluation of influenza vaccines were investigated, focusing on the immunogenicity and effectiveness. The results of the study of the 2009/H1N1 pandemic will then be detailed.

著者

福島 若葉

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.55, no.11, pp.1029-1033, 2019 (Released:2019-11-01)

参考文献数

12

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インフルエンザワクチンは, 国際的にも長く使用されてきたワクチンの1つであるが, その有効性について批判の絶えないワクチンでもある. 一方, そもそもワクチンの効果はどのように評価すべきか, 「ワクチン有効率」の数値が何を意味しているかについて, 正確に答えられない方も多いのではないだろうか. 本稿では, インフルエンザワクチンを例に, ワクチン有効性の概念について解説するとともに, 今後のワクチン開発の展望について述べる.

著者

福島 若葉

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

日本臨床薬理学会学術総会抄録集 第42回日本臨床薬理学会学術総会 (ISSN:24365580)

巻号頁・発行日

pp.3-S47-1, 2021 (Released:2021-12-17)

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新型コロナウイルスワクチンの国内承認を契機に、報道等では毎日のようにワクチンに関する話題が取り上げられている。その結果、例えば数年前までは「ワクチン有効率70%」といえば「100人にワクチンを打てば70人に効く」と誤解されることが多い状況であったが、現在では、「非接種者が病気になる確率を1とすると、接種者ではその確率が0.3になる、すなわちリスクが70%減ることである」など、正しい知識が至るところで解説されるようになった。一方、このような「臨床的有効性」の評価手法や、各手法に潜在する困難性については、まだまだ理解されていないように感じている。ワクチンの開発段階、すなわち承認前に実施される臨床試験(治験)は、原則、無作為化比較試験で行われる。第I相~第II相臨床試験では数十人~数百人を対象として、安全性を重点的に評価するが、有効性のサロゲートマーカーとして免疫原性(抗体応答など)も評価する。発症予防効果などの臨床的有効性を直接評価する第III相臨床試験では、通常、数百人~数千人が対象となるが、想定されるワクチン有効率が高くても、アウトカムの発生割合が低ければ、数万人規模の調査が必要になることがある。承認後の市販後調査では、観察研究の手法によりワクチンの臨床的有効性を評価するが、それぞれに長所・短所がある。例えば、コホート研究は「接種者と非接種者を登録して追跡し、アウトカムの発生状況を比較する」といった非常に分かりやすいデザインであるが、接種・非接種にかかわらず「もれなく等しく」追跡するには多大な労力を要する。大規模保健医療データベースを活用したコホート研究はより少ない労力で実施できるが、接種者と非接種者の特性が著しく異なるなど、特有のバイアスが潜在することに注意が必要である。症例・対照研究の一種であるtest-negative designは、受診行動に起因するバイアスを一定程度制御できる手法であり、ワクチン有効率のモニタリングには向くものの、複数のアウトカムを同時に評価することは難しい。ワクチンの臨床的有効性評価の手法を理解することは、新型コロナウイルスワクチンに限らず、各種ワクチンの研究結果を適切に解釈することにもつながる。特に市販後調査が抱える課題については、実績が豊富であるインフルエンザワクチンの有効性研究で明らかにされてきた事項が多いため、自身の経験も交えながら紹介したい。

著者

福島 若葉

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.55, no.11, pp.1029-1033, 2019

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インフルエンザワクチンは, 国際的にも長く使用されてきたワクチンの1つであるが, その有効性について批判の絶えないワクチンでもある. 一方, そもそもワクチンの効果はどのように評価すべきか, 「ワクチン有効率」の数値が何を意味しているかについて, 正確に答えられない方も多いのではないだろうか. 本稿では, インフルエンザワクチンを例に, ワクチン有効性の概念について解説するとともに, 今後のワクチン開発の展望について述べる.

著者

勝田 早希 福島 若葉 近藤 亨子 松永 一朗 撫井 賀代 廣田 良夫

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.447-456, 2012 (Released:2014-04-24)

参考文献数

26

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目的 基本健康診査による健診情報を活用し,都市部住民における喫煙習慣と生活習慣病の関連を検討する。方法 複数年度の健診情報を連結した縦断研究である。2001年度に大阪市全24区の保健センター(現:保健福祉センター)で基本健康診査を受診した63,704人のうち,年齢40~74歳であり,医療機関で疾病治療中でない者を抽出した。さらに,当該年度の健診情報に基づき,以下のいずれかの項目に該当する者を除外した。(1)Body Mass Index≧25 kg/m2,(2)空腹時血糖≧126 mg/dl または随時血糖≧200 mg/dl,(3)HDL コレステロール<40 mg/dl または non-HDL コレステロール≧170 mg/dl,(4)収縮期血圧≧140 mmHg または拡張期血圧≧90 mmHg,(5)問診票の既往歴欄で,「糖尿病•脂質異常症•高血圧•脳卒中•心筋梗塞•狭心症•その他の心臓病」のいずれかについて既往「あり」と回答。曝露要因は,2001年度の健診受診時の喫煙状況,1 日の喫煙本数,Brinkman Index である。結果指標は,2004年度あるいは2005年度の基本健康診査情報(保健福祉センター実施分)に基づき,新規に確認された(a)肥満,(b)糖尿病,(c)脂質異常症,(d)高血圧,とした。解析には多重ロジスティック回帰モデルを用いた。結果 2001年度の健診情報に基づき定義した対象者15,639人のうち,2004年度あるいは2005年度に健診を受診し,各結果指標の有無を追跡できた者は,肥満:9,327人,糖尿病:9,273人,脂質異常症:9,273人,高血圧:9,323人であった(追跡率:約60%)。(a)肥満:喫煙状況,1 日の喫煙本数,Brinkman Index について有意な正の関連を認めた。(b)糖尿病:男性でのみ,喫煙状況と Brinkman Index について有意な正の関連を認めた。(c)脂質異常症:喫煙状況,1 日の喫煙本数,Brinkman Index について有意な正の関連を認めた。(d)高血圧:喫煙との有意な関連を認めなかった。結論 都市部の基本健康診査受診者において,喫煙が肥満,脂質異常症のリスクを高めるという結果を得た。また,男性で喫煙による糖尿病のリスク上昇が示された。本結果は,今後の特定健康診査において,喫煙に関する保健指導の基礎資料となると期待される。