著者

松本 浩実 中祖 直之 松浦 晃宏 秋田 朋子 萩野 浩

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11092, (Released:2015-12-12)

参考文献数

42

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【目的】ロコモティブシンドローム(以下,ロコモ)の重症度と転倒頻度,低骨密度およびサルコペニアとの関連性を調査すること。【方法】地域在住の高齢者217名を研究対象とした。対象者を非ロコモ群,プレロコモ群,ロコモ群の3群に群分けし,転倒頻度,低骨密度およびサルコペニアの有病率を調査した。転倒,低骨密度およびサルコペニア,それぞれの有無を従属変数,ロコモ3群を独立変数とし,年齢,性別で調整した二項ロジスティック回帰分析を行った。【結果】非ロコモ,プレロコモ,ロコモの転倒頻度はそれぞれ13.8%,14.3%,34.2%,低骨密度は32.5%,23.2%,57.9%,サルコペニアは3.3%,3.6%, 15.8%であった。二項ロジスティック回帰分析では,転倒とロコモが有意に関連し,非ロコモがロコモとなった場合の転倒リスクは約3.5倍であった。【結論】年齢,性別を問わずロコモに対する転倒予防対策が必要である。

著者

橋本 広徳 鈴木 哲 石川 衛 苅田 哲也 松浦 晃宏

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.483-486, 2017 (Released:2017-08-20)

参考文献数

23

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〔目的〕誘発筋電図によるH波を脊髄興奮性の指標とし,持続的伸張運動と動的反復運動が脊髄興奮性に与える影響を検討すること.〔対象と方法〕対象は,下肢に神経障害の既往がない健常成人男性14名とした.誘発筋電図を用い,安静時,持続的伸張運動を行う条件と動的反復運動を行う条件の3条件で,ヒラメ筋のH波を測定した.〔結果〕持続的伸張運動条件において安静時,運動後間で有意な差は認められなかった.動的反復運動条件は安静時に対し,運動後に有意な低下が認められた.動的反復運動条件における運動後のH波の振幅変化率は,持続的伸張運動条件に比べ,有意に低かった.〔結語〕本研究の動的反復運動条件では持続的伸張運動条件より有意に脊髄興奮性が低下することが示された.

著者

福島 卓 松浦 晃宏 苅田 哲也 森 大志

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.387-391, 2022 (Released:2022-08-20)

参考文献数

22

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〔目的〕重心移動練習課題中の前庭機能を抑制することを目的とした経頭蓋直流電気刺激(tDCS)が重心移動学習を促進させるかを検討した.〔対象と方法〕健常成人10名を対象とし,重心移動練習課題中に右側乳様突起部へ3分間陰極通電するtDCS条件と課題開始後30秒間通電するsham刺激条件を比較した.練習課題前後に,前後・左右方向の足圧中心(CoP)変位と下肢荷重量を計測した.同時に下腿の表面筋電図を記録した.〔結果〕tDCS条件では,練習実施後にCoPが右側へ有意に変位し,右下肢荷重量が増大した.〔結語〕前庭tDCSは立位重心移動誘導を促進させるツールとなり得る可能性がある.

著者

松浦 晃宏 苅田 哲也 森 大志

出版者

公益社団法人 広島県理学療法士会

雑誌

理学療法の臨床と研究 (ISSN:1880070X)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.17-21, 2020-03-31 (Released:2020-08-21)

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大脳皮質運動野は外部の状況変化に対して柔軟かつ可塑的である。脳卒中後の運動皮質または運動皮質を起源とする運動下行路においても、回復の過程に応じて時々刻々と活動を変化させている。運動機能回復に影響する活動変化としては、発症早期の損傷側皮質脊髄路の興奮性とその後の皮質内、皮質間ネットワークの活性、非損傷側皮質脊髄路の過活動性、皮質-網様体脊髄路の活動性などが挙げられる。これらは損傷の重症度に応じて、適切な時期に、適切な活動性へと調整され再編されていくことが、より良い運動回復の為に必要である。

著者

秋田 朋子 中祖 直之 松浦 晃宏 松本 浩実 萩野 浩

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】世界有数の長寿国である我が国において,医療技術の進歩,健康志向の高まりにより,今後もさらに平均寿命が延びると予想される。同時に,要介護者の割合も年々増加し,介護予防は大きな課題である。要介護状態となる原因の一つとして,加齢に伴い筋肉量が低下するサルコペニアがあげられる。サルコペニアを引き起こす要因は複数あるが,中でも活動量の不足は中核的な問題であり,特に退職後の高齢期における活動量の減少が懸念される。一方,山間地域では高齢期にも農業に従事する者が多く,その場合の活動量は高く維持されると考えられる。そこで,本研究では,山間地域在住高齢者におけるサルコペニア有症率を調査し,さらに農業への従事がサルコペニアに関連するかを検討した。【方法】鳥取県西部の山間地域で実施された特定健診において,平成26年または27年に受診した65歳以上の高齢者で,研究参加への同意の得られた281名(年齢75.4±6.8歳,男性105名,女性176名)を対象とした。自己記入式アンケートおよび問診にて,運動器疾患の診断歴,現在の職業と農業従事の有無などを聴取した。サルコペニアの判別はEWGSOPの診断アルゴリズムに従った。補正四肢骨格筋量低下はインピーダンス法により測定し,Tanimotoらの基準(男性7.0kg/m²未満,女性5.7kg/m²未満)を採用した。そのうち,握力低下(男性30kg未満,女性20kg未満)もしくは歩行速度の低下(0.8m/s以下)のある者をサルコペニアと定義した。統計解析は,サルコペニア群と非サルコペニア群間で説明変数の差の検定を行った。次に単変量解析にて有意差の認められた項目を説明変数とし,年齢と性別を調整変数,サルコペニアの有無を従属変数とするロジスティック回帰分析を行い,サルコペニアの有無に関連する要因を検討した。有意水準は5%未満とした。【結果】農業従事者155名中11名(7.1%)がサルコペニアに該当し,非従事者は126名中19名(15.1%)がサルコペニアに該当した。対象者全体の有症率は10.7%であった。サルコペニア群と非サルコペニア群間における単変量解析では,年齢(P<0.001)と農業従事の有無(P<0.05)に有意な差を認めたが,その他には認めなかった。サルコペニアの有無を従属変数とし,農業従事の有無を説明変数,年齢と性別を調整変数として行ったロジスティック回帰分析においては,農業従事の有無は有意な関連を認めず(odds ratio=0.61,95%CI:0.25-1.43,P=0.254),年齢にのみ有意な関連を認めた(odds ratio=1.19,95%CI:1.11-1.27,P<0.001)。【結論】山間地域の高齢者においては,農業従事者はサルコペニアの有症率が有意に低いという結果を得た。これは農業を行うことが身体活動性を高く維持し,サルコペニアの発症頻度を軽減させる可能性を示唆する。また,サルコペニアは農業活動以上に加齢の影響を受けやすいことが考えられた。