著者

徳永 智史 堀田 和司 藤井 啓介 岩井 浩一 松田 智行 藤田 好彦 若山 修一 大藏 倫博

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.73-79, 2020-07-22 (Released:2020-08-04)

参考文献数

36

被引用文献数

3

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【目的】地域在住高齢者におけるアパシーの身体活動量に及ぼす影響を明らかにする。【対象】2017年7月に茨城県笠間市で行われた長寿健診に参加した地域在住高齢者328名とした。【方法】アパシー評価としてやる気スコア,身体活動量評価としてPhysical Activity Scale for the Elderly,抑うつ評価としてGeriatric Depression Scale 短縮版(GDS‐15),ソーシャルネットワーク評価としてLubben Social Network Scale 短縮版(LSNS‐6),身体機能評価として握力,5回椅子立ち上がり,開眼片足立ち,Timed up and go test,長座体前屈,認知機能評価としてファイブ・コグ,Trail Making Test(TMT)を実施した。【結果】アパシーのみ呈した者の割合は23.2%,抑うつのみ呈した者は12.2%,アパシーと抑うつを合併していた者は15.2%であった。重回帰分析の結果では,身体活動量に対してやる気スコアやLSNS‐6,長座体前屈,ファイブ・コグ,TMT が有意に影響を及ぼしていた。GDS‐15の有意な影響は認められなかった。【結語】アパシーと抑うつは独立して存在し,身体活動量には社会交流や身体機能,認知機能などの多要因が影響しているが,アパシーもその一つである可能性が示された。

著者

松田 智行 上岡 裕美子 木下 由美子 鈴木 孝治 伊藤 文香 浅野 祐子 富岡 実穂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E4P3204, 2010

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【目的】安心できる在宅療養を送るためには、在宅療養者と家族に対する被災予防と災害時の対処方法の準備が必要である。災害時の対処については、在宅療養者と家族、住民の自助と共助だけではなく、訪問看護ステーション(以下、訪問看護)、市町村、保健所を中心とした地域ケアシステムによる支援が必要である。そこで、本研究は、訪問看護師の協力を得て、地震時要援護者(以下、要援護者)となる在宅療養者の避難方法を検討した。今回は、避難方法を検討した5例のうち1例について報告する。なお、避難方法とは、被災予防への準備と、自宅から避難所までの避難練習とした。<BR>【方法】対象は、要援護者、避難を支援する家族と協力可能な近隣者(以下、支援者)、訪問看護師とした。本例の要援護者は、在宅療養期間が9年間の30歳代半ばの男性であった。主な疾患は、交通事故による脳挫傷であった。支援者は、母親と叔母であった。<BR>方法は、要援護者の避難方法の実施にあたり、自宅を訪問し、1)から3)の手続きに基づき実施した。<BR>1)事前調査<BR>要援護者の生活機能を把握するため、調査票を作成した。調査項目は、支援状況、居宅環境(主な生活の場所、自宅から避難所までの距離、移動と移乗機能、住宅環境)、療養状況(医療用器具の装着の有無、コミュニケーション)、身体運動機能(筋力、関節可動域、姿勢保持と体位変換能力)、希望する避難方法とした。<BR>2)避難方法計画の立案<BR>事前調査を基に、要援護者と支援者、訪問看護師、研究者(理学療法士、作業療法士、保健師各1名)が、避難方法計画を立案した。<BR>3)被災予防の説明と避難練習の実施<BR>避難方法計画を基に、要援護者と支援者に対して、被災予防への準備を説明し、避難練習を実施した。なお、避難練習経路は、自宅から避難所へ向かい、片道5分程度で移動できる範囲とし、避難練習の様子は、ビデオで撮影した。<BR>【説明と同意】対象者に対して、研究の内容を書面にて説明し、同意を得た。なお、本研究は、茨城県立医療大学倫理委員会の承認を受け、実施された。<BR>【結果】要援護者の支援状況に関して、訪問看護週3回、訪問診療週1回、短期入所月10日間を利用していた。居宅環境に関して、主な生活の場所は、寝室であった。自宅から避難所までの距離は、約2.5kmであった。移動と移乗機能は、ベッド移乗全介助であった。3年前は、移動式リフターを使用し、ティルトアンドリクライニング式車椅子(以下、車椅子)に乗車していた。住宅環境は、寝室から玄関までは段差がなかった。玄関は、幅が150cmであり、戸外まで既設スロープが設置されていた。療養状況に関して、医療用器具は、気管カニューレ、腸ろう、膀胱ろうを装着していた。コミュニケーションは、痛みに対する表出は可能であったが、言語理解は、困難であった。身体運動機能に関して、頸部と四肢の随意運動は困難であり、肩、股、膝関節可動域は、45度以上の屈曲は困難であった。姿勢保持は、座位は困難であり、体位交換は、自力では行えなかった。<BR>避難方法計画の立案過程において、母親は、地震時、要援護者をベッドに臥床させ、ベッドを押して移動する方法を考えていた。理学療法士が、背もたれを最大限に傾斜させた車椅子に乗車させ、戸外に移動する方法を提案し、母親の賛同を得た。この方法を、避難方法計画とし、実際に支援者が避難練習を行い、戸外まで安全に避難をすることができた。さらに、被災予防への準備として、日常品の備蓄、家具の転倒防止と落下物の防止による身体保護と避難経路の確保について説明した。<BR>支援者の地震時の避難に対する認識は、避難練習実施前は、「地震時には避難ができるか心配である。」であったが、実施後は、「避難が可能であることを知り、自信がついた。」と変化した。<BR>【考察】本例では、支援者が、実施可能な避難方法を考え難い状況であった。その中で、理学療法士が避難方法を提案し、避難練習を行い、安全に実施することができた。その結果、支援者は、避難をすることが可能であることを認識し、避難に対する自信を得ることができたと考える。安心できる在宅療養を送るためには、被災時の避難方法について検討し、実施することが、有効な手段であると考える。本研究は、訪問看護師の協力により実施したが、より広範囲な地域ケアシステムによる支援も含めた避難方法を検討する必要がある。そのため、今後は、訪問看護、市町村、保健所に、避難練習の記録映像を貸出ができるようにする予定である。<BR>本研究は、科研費(20659364)の助成を受けたものである。<BR>【理学療法学研究としての意義】地震時の理学療法士の関与は、避難所における活動に関する報告があるが、自宅から避難所までの避難方法に関する報告は少ない。在宅療養者の要援護者に対する避難方法を検討することは意義がある。

著者

松田 智行 上岡 裕美子 伊藤 文香 鈴木 孝治 富岡 実穂 木下 由美子

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.449-459, 2011

参考文献数

14

被引用文献数

1

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【目的】地震を想定した災害時要援護者(以下,要援護者)に対する避難支援の地域ケアシステムを構築することを目的に,移動に障害を有する要援護者の避難訓練を報告し,避難支援に対する理学療法士の必要性を提言する。また,避難訓練の事例集(以下,事例集)を作成し,事例集が地域の保健医療専門職にどのような点で有用であるのかを検討する。【方法】要援護者5名に対して,研究者らが独自に作成した調査票と実施手順をもとに避難訓練を実施した。さらに,茨城県内の市町村と保健所,訪問看護ステーションの149名に,5事例の事例集を配布し,郵送にて利用方法に関する質問紙調査を行った。【結果】5事例のうち,自力での避難が困難な2事例について詳細な報告を行う。2事例に対して,停電を考慮した避難方法を指導し,屋外への避難訓練が実施できた。質問紙調査は,22件(回答率14.9%)の回答があり,事例集の主な活用方法は,要援護者とその家族,専門職種への避難支援教育の教材であった。【結論】地域ケアシステム構築に向けて,避難を可能にするために地震発生前からの理学療法士の関与は重要である。さらに,事例集は,避難支援教育の教材として有用である可能性が示された。