著者
森 静香 藤井 弘志
出版者
一般社団法人 日本土壌肥料学会
雑誌
日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)
巻号頁・発行日
vol.80, no.2, pp.136-142, 2009-04-05 (Released:2017-06-28)
参考文献数
31
被引用文献数
7

ケイ酸溶出量がケイカルよりも高いケイ酸資材を幼形期施用した場合,水稲のケイ酸吸収および収量・品質等にどのような影響があるか慣行的なケイ酸施用法であるケイカルの全層施用と比較して検討した.1)収量は,A幼形区(106)>B幼形区(104)=ケイカル全層区(104)>無施用区(100)の順であった.施用されたケイ酸成分量1gm^<-2>当たりの収量増加量((ケイ酸施用区収量-ケイ酸無施用区収量)/施用したケイ酸成分量)はケイカル全層区で0.67g m^<-2>に対してA幼形区で2.58g m^<-2>,B幼形区で2.17g m^<-2>とケイ酸の幼形期施用で高まる傾向であった.さらに,費用(資材費)対効果(収益)もケイ酸の幼形期施用でケイカル全層施用よりも優った.2)ケイ酸施用による増収要因を収量構成要素からみると,m^2当たり籾数はケイカル全層施用区30,400粒>幼形期施用区30,100粒>ケイ酸無施用区28,900粒で,ケイ酸施用により籾数が増加して,千粒重および精玄米粒数歩合はケイ酸無施用区と同様であった.3)茎葉のケイ酸吸収量は,幼形期施用区65g m^<-2>(ケイ酸無施用区対比110)>ケイカル全層施用区63.5g m^<-2>(107)>ケイ酸無施用区59.3g m^<-2>(100),穂のケイ酸吸収量は幼形期施用区35.3g m^<-2>(ケイ酸無施用区対比116)>ケイカル全層施用区33.2g m^<-2>(109)>ケイ酸無施用区30.4g m^<-2>(100)で,全層施用より施用時期が遅く,施用量が少ない幼形期施用でケイカル全層施用と同等のケイ酸吸収量であった.4)窒素吸収量はケイ酸施用区>ケイ酸無施用区であり,ケイ酸施用(全層施用および幼形期表層施用)により幼形期における追肥窒素利用率が高まることが明らかであった.ケイ酸施用による籾数の増加は幼形期の追肥窒素利用率が高まり,窒素吸収量が多くなったことが影響していると考えられる.
著者
森 静香 横山 克至 藤井 弘志
出版者
日本作物學會
雑誌
日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.113-119, 2010
被引用文献数
1 5

共同籾調整乾燥貯蔵施設利用地域における産米の食味向上については,地域全体で産米のタンパク質含有率の制御を目的とした食味向上栽培技術の導入と同時に個別の産米に対する評価の方法を構築する必要がある.そこで,登熟期の葉色と玄米タンパク質含有率の関係,その年次間・地域間変動および登熟期の葉色による産米の仕分けについて検討した.乳熟期,糊熟期および成熟期における葉色と玄米タンパク質含有率の関係は,止葉および次葉とも,糊熟期での相関が最も高く(r=0.814<sup>***</sup>),次いで成熟期(r=0.727<sup>***</sup>),乳熟期(r=0.704<sup>***</sup>)であった.また,1999年から2001年での年次別および地域別の止葉の葉色と玄米タンパク質含有率の相関関係を比較すると,糊熟期>成熟期>乳熟期の順に高くなる傾向であった.糊熟期の葉色で玄米タンパク質含有率を推定した場合,乳熟期および成熟期と比較して,地域・年次による差が小さかった.1999年から2001年の八幡町・酒田市・鶴岡市において,玄米タンパク質含有率が75 g kg<sup>-1</sup>となる糊熟期の止葉の葉色値(10株の最長稈の平均値)32を境界値とした場合,葉色値32以上と32未満のグループにおける玄米タンパク質含有率の差が5.4~7.8 g kg<sup>-1</sup>での仕分けが可能であった.
著者
森 静香 横山 克至 藤井 弘志
出版者
日本作物學會
雑誌
日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.113-119, 2010
被引用文献数
1 5

共同籾調整乾燥貯蔵施設利用地域における産米の食味向上については,地域全体で産米のタンパク質含有率の制御を目的とした食味向上栽培技術の導入と同時に個別の産米に対する評価の方法を構築する必要がある.そこで,登熟期の葉色と玄米タンパク質含有率の関係,その年次間・地域間変動および登熟期の葉色による産米の仕分けについて検討した.乳熟期,糊熟期および成熟期における葉色と玄米タンパク質含有率の関係は,止葉および次葉とも,糊熟期での相関が最も高く(r=0.814<sup>***</sup>),次いで成熟期(r=0.727<sup>***</sup>),乳熟期(r=0.704<sup>***</sup>)であった.また,1999年から2001年での年次別および地域別の止葉の葉色と玄米タンパク質含有率の相関関係を比較すると,糊熟期>成熟期>乳熟期の順に高くなる傾向であった.糊熟期の葉色で玄米タンパク質含有率を推定した場合,乳熟期および成熟期と比較して,地域・年次による差が小さかった.1999年から2001年の八幡町・酒田市・鶴岡市において,玄米タンパク質含有率が75 g kg<sup>-1</sup>となる糊熟期の止葉の葉色値(10株の最長稈の平均値)32を境界値とした場合,葉色値32以上と32未満のグループにおける玄米タンパク質含有率の差が5.4~7.8 g kg<sup>-1</sup>での仕分けが可能であった.
著者
藤井 弘志 小田 九二夫 柴田 康志 森 静香 今川 彰教 安藤 豊
出版者
日本作物学会
雑誌
日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.75, no.4, pp.459-464, 2006-10-05
被引用文献数
6 8

2004年の台風15号に伴い東北地方の日本海側で発生した潮風害の発生要因を台風の特徴から総合的に解析して,今後の東北地域の日本海側における潮風害発生に対する資料とするとともに,台風の特徴から潮風害の発生を予測する手順についても考察する.台風の特徴からみた潮風害の発生要因としては,(1)南西風で風速が強く(15ms^<-1>以上),風速10ms^<-1>以上の継続時間が長いこと(5時間以上)によって,飛散した海塩粒子が平野の内陸部まで運搬されたこと,(2)高い波が海岸線に打ち寄せられ波しぶきが上がったこと,(3)降雨が少ないことによって,農作物に付着した塩分が洗い流されなかったこと,(4)水稲の生育時期が潮風害の被害を受けやすい時期であったことが相互に重なりあって潮風害の被害地域および被害程度の拡大につながったと考えられる.市町村によって収量的には大きな差が認められ,北部地域または海岸に近い地帯ほど減収割合が高かった.北部地域で南部地域に比べて収量が低下した一つの要因としては,南部地域に比べて北部地域で風が強く,海塩粒子が内陸部まで運搬されたことが考えられた.