著者
吉川 義之 杉元 雅晴 前重 伯壮 植村 弥希子 高尾 篤 松田 一浩 寺師 浩人
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.200-206, 2013-06-20 (Released:2018-04-12)
参考文献数
19

【目的】本研究の目的は,褥瘡部を陰極とした低強度の微弱直流電流刺激(以下,LIDC)療法が褥瘡治癒期間の短縮に効果があるかを検討することである。【対象】対象は褥瘡を有する高齢者7名とした。褥瘡部位は仙骨部褥瘡2例,胸椎部褥瘡2例,腸骨部褥瘡1例,大転子部褥瘡1例,外果部褥瘡1例であり,すべての褥瘡で治癒が停滞していた。褥瘡創面評価DESIGN-Rは13〜19点であった。【方法】創面上のドレッシング材に陰極の塩化銀電極を挿入し,褥瘡周囲の健常皮膚に陽極を貼付した。刺激強度80μA,周波数2Hz,パルス幅250ms,治療時間40分として週5回実施した。治療時,LIDC療法後に両極間のシャント作業を行った。【結果】LIDC療法を実施することで創が縮小しはじめ,5〜10週で完治した。【結語】LIDC療法により停滞していた褥瘡に創の縮小が認められ,早期に治癒した。それゆえに,褥瘡部を陰極とした低強度のLIDC療法は褥瘡治癒期間の短縮に効果があることが示唆された。
著者
吉川 義之 野中 紘士 滝本 幸治 前重 伯壮 植村 弥希子 杉元 雅晴
出版者
Japanese Society for Electrophysical Agents in Physical Therapy
雑誌
物理療法科学 (ISSN:21889805)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.72-76, 2022 (Released:2022-08-20)
参考文献数
19

本研究ではヒト皮膚由来線維芽細胞(HDFs)を異なる温度で培養し,細胞増殖に及ぼす影響を検討した.HDFsを5×104 cells/dishの濃度で35-mm dishに播種し,31,33,35,37,39°Cの5条件で培養した.HDFsは24,48,72時間後に剥離し,血球計算板を使用して生細胞数と死細胞数をカウントした.解析には,37°Cで培養した24時間時点での細胞数を基準とした細胞比率を用いた.また,それぞれの温度における細胞生存率を算出した.統計学的検討は温度と時間については二元配置分散分析を用い,細胞生存率については一元配置分散分析を行った.分散分析にて有意差がみられた際にはBonferroniの多重比較検定を行った.結果は二元配置分散分析にて主効果,交互作用ともに有意差を認めた(p<0.01).インキュベーター設定温度の違いによる細胞比率は,48,72時間のいずれの時点においても培養温度の高さに依存して高い結果となった.細胞生存率については有意差はみられなかった.以上のことから,今回検討した5条件においては,31,33,35°Cでは37°Cよりも細胞増殖が低下し,39°Cでは37°Cに比べ細胞増殖が促進した.
著者
吉川 義之 前重 伯壮 植村 弥希子
出版者
Japanese Society for Electrophysical Agents in Physical Therapy
雑誌
物理療法科学 (ISSN:21889805)
巻号頁・発行日
pp.2023-010, (Released:2023-06-15)

創傷リハビリテーション(以下,創傷リハ)においてリハビリテーション専門職(以下,リハ専門職)が多く関わると考えられる糖尿病足病変と褥瘡に対する物理療法について紹介する.創傷リハでは創傷発生予防と創傷管理のリハビリテーションがあり,リハ専門職はその両方に関わることができる.物理療法も同様に,創傷発生予防と創傷管理の両方に関わることができる.創傷予防については電気刺激療法を実施し筋の収縮を促すことにより足底圧や坐骨部圧の分散が可能になる.創傷管理については,創部に電気刺激療法を実施することにより創縮小率が上昇することが確認されている.このように物理療法は創傷発生予防と創傷管理の両方に関わることができるため,積極的に実施していただきたい.今後,創傷領域に関わっていただけるリハ専門職が増えることを切に願っている.
著者
植村 弥希子 杉元 雅晴 前重 伯壮 吉川 義之
出版者
Japanese Society for Electrophysical Agents in Physical Therapy
雑誌
物理療法科学 (ISSN:21889805)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.39-44, 2022 (Released:2022-08-20)
参考文献数
22

物理療法は近年,数多くの研究によりその効果とメカニズムについて明らかにされてきており,従来では「禁忌」とされていた患者に対しても安全に実施できる可能性が示唆されている.医療行為は安全であることが第一条件であり,物理療法も例外ではない.物理療法を安全に使用するためには各種物理療法が生体に与える影響を理解し,実施する際の注意事項を留意した上で行う必要がある.治療メカニズムを理解していれば,より効果的な物理療法の実施も可能となり,効能をリハビリテーション医療に生かすことができるであろう.本稿では2010年に発刊されたカナダ理学療法士協会の物理療法の禁忌事項を取りまとめたレビューを基に,2011年以降に発刊された基礎,臨床研究から物理療法が生体に与える影響について解説し,適応と禁忌について網羅的に解説する.
著者
藤野 英己 近藤 浩代 植村 弥希子 中西 亮介
出版者
神戸大学
雑誌
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
巻号頁・発行日
2020-10-27

再生医療は幹細胞を患部に移植をすることで完了するのではなく,移植後の微小環境が重要であり,再生を促進するための微小環境の管理が必須である.本研究では微小環境形成に関与すると考えられるエクソソームに焦点を絞り,骨格筋に対する物理的刺激で放出されるエクソソームがニューロン再生を促進させ脊髄損傷後の運動機能回復に有効であるかを検証するのが目的である.特に再生微小環境の形成には毛細血管ネットワークの退行予防と血管新生促進が不可欠であると考え,骨格筋から放出されエクソソームが脊髄の毛細血管網の構築に関与するかを検証し,再生医療における神経再生の管理のためのリハビリテーションを開発する.