著者

武田 甲 藤原 俊六郎

出版者

神奈川県農業総合研究所

雑誌

神奈川県農業総合研究所研究報告 (ISSN:03888231)

巻号頁・発行日

no.141, pp.15-22, 2001-03

被引用文献数

1

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1.三浦半島では推定1,500t/年の屑スイカが排出され,その処理が環境上の問題となっている.スイカは含水率が92~98%と高いため,そのままで堆肥化は困難である.そこで屑スイカを細断して,スイートコーン茎葉裁断乾燥物(スイートコーン粕)とコーヒー粕乾燥物を混合して堆肥化する方法を検討した. 2.堆肥化は2段階で行った.初期発酵は通風装置付き密閉式縦型発酵槽(ビオロータリータイプ,1,200l容)で行い,続いて通風装置附き1,000l容箱形発酵槽により長期発酵を行った. 3.縦型発酵槽中では60℃を超す発熱がみられ,約60%の重量減少があった.長期発酵により重量は更に半減し,発酵を終えた製品はスイカの皮が一部残るだけで,混合したスイートコーンだけが目立つ性状となった. 4.成分分析の結果,原料スイカの炭素率(C-N比)は15程度であり,堆肥化には適していたが,含水率は95%以上と高かった. 5.半年間の発酵終了後,C-N比は10以下になり,肥料効果の高い堆肥となった.完成したスイカ堆肥は悪臭や不潔感が無く,コマツナによるポット栽培試験の結果,良好な生育を示した.堆肥化によりスイカ種子は発芽しなくなった. 6.以上の結果,適切な副資材と混合し,縦型発酵槽を使用すれば,屑スイカの堆肥化は可能であることが明らかにされた. 7.本研究で用いたコーヒー粕は株式会社コカコーラ海老名工場より御提供いただいた.また本研究で用いた屑スイカの調達には神奈川県農業総合研究所三浦試験場の岡本保氏の御助力をいただいた.岡本氏ならびに関係各位に謝意を表する.

著者

武田 甲 藤原 俊六郎

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.42, 1996-03-25

著者

白木 与志也 武田 甲 岡本 保 北 宜裕

出版者

日本茶業技術協会

雑誌

茶業研究報告 = Tea research journal (ISSN:03666190)

巻号頁・発行日

no.115, pp.21-25, 2013-06

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神奈川県の「足柄茶」は,2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震に伴う福島第1原子力発電所事故により放出された放射性セシウム(Cs)に汚染され,2011年5月に摘採された一番茶の生葉から当時の暫定規制値(500Bq/kg)を超える放射性Csが検出された。この規制値は荒茶などにも適用されたため,本県産の一番茶の大部分が出荷停止となり,生産者には大きな損害を与えることとなった。このような中で,筆者らはこれまでに,放射性Csは,茶の古葉及び枝に多く含まれていることや茶樹の放射性Csの低減については,古葉及び校を除去するせん枝が効果的であることを明らかにした。これらの知見をもとに,県内では生産者によるせん枝が実施された結果,2012年5月に摘採された一番茶では,放射性Cs濃度が飲用茶の基準値(10Bq/kg)以下となり,市場出荷が可能となった。ところで,日本における放射性物質に汚染された茶に関する研究は,1950~60年代に数例,今回の福島第1原発事故に関連した研究が数例ある他はほとんどなく,放射性Csの低減については,せん枝以外の報告はない。このような中で,放射性Cs濃度の高い部分を洗浄することにより,樹体の放射性Cs濃度を低減できる可能性が考えられ,モモでは樹皮洗浄による放射性物質の低減効果が確認されている。また,過去に日本で行われた研究では,茶葉の溶液浸漬による放射性物質の洗浄効果が確認されている。こうしたことから,本研究では,茶樹の高圧洗浄及び枝の酸・アルカリ溶液処理による放射性Cs濃度の低減を試みたので報告する。

著者

武田 甲 白木 与志也 舩橋 秀登 北 宜裕 山田 良雄

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.49-52, 2013-02-05

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日本における茶栽培の主要産地は関東以南であり,作什面積は平成22年度に全国で46,800ha,神奈川県では274haである(社団法人日本茶業中央会,2011)。茶栽培は鳥獣被害を受けないことなどから中山間地域における重要な作目のひとつとなっている。2011年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震に伴う福島第一原子力発電所の事故により,3月15日および3月21日に放射性物質が拡散した(青山ら,2011)。当該原子力発電所から239~310kmの距離にある神奈川県内では,葉根菜および果樹類への影響は軽徴であり,2011年3月17日に設定された食品衛生法に基づく放射性セシウムの暫定規制値である500Bqkg-1を超えた作物はなかった。しかし茶生産においては,関東地域内のほとんどの茶産地で生産された一番茶の荒茶から放射性セシウムが検出され,暫定規制値を超えた産地では出荷制限に至った(原子力災害対策本部長神奈川県知事宛通知,2011など)。これまで茶の放射能汚染に関する研究としては,1954年のビキニ環礁での水爆実験が日本の茶葉および浸出液に及ぼした影響に関する報告(河合ら,1956),チェルノブイリ原子力発電所の事故がトルコの黒海沿岸部で生産された茶に及ぼした影響に関する報告(Gedikoglu and Sipahi,1989),同地域で生産された茶葉の生物学的半減期の報告(UEnlue et. al.,1995),および 1961年~1979年に生産されたインドのアッサム茶で行われた核種別濃度推移に関する報告等がある(Lalitet. al.,1983)。また,放射性セシウムの移行係数を算出した報告(近澤・宅間,2005),汚染茶葉から抽出した放射性セシウムの挙動を砂質土で試験した報告(Yuecel and OEzmen,1995),茶樹体内での部位別の放射性セシウム濃度を調査した報告(Topcuoglu et. al.,1997)等がある。しかし,国内の茶園土壌あるいは茶樹根圏における放射性セシウム動態については詳細な検討がなされていないことから,著者らは降下後6ヶ月後(1地点)および8ヶ月以後(5地点)の神奈川県内の茶園土壌における放射性セシウムの垂直分布調査を行ったので報告する。

著者

武田 甲 竹本 稔 藤原 俊六郎

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.50, 2004-09-14