著者

浅野 敏之 高橋 忍 甲斐 信治

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.39, no.S07, pp.45-56, 2020 (Released:2021-06-30)

参考文献数

22

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港湾が災害により機能不全を生じても,緊急物資等の最低限の輸送を確保し,許容される期間内に重要な港湾機能を逐次再開させるための港湾BCPが,重要港湾を中心として策定されている。しかし自然外力としては主に地震・津波を対象としており,火山噴火災害についての港湾BCPはほとんど検討されていない。本研究は,将来想定される桜島大規模噴火災害時に,鹿児島湾域に降下する火砕物の堆積量と質量換算値を風向・風速を条件として定量的に評価し,発災後の航路啓開に必要な揚収量と啓開作業期間を試算することによって,火山災害時の港湾BCP 策定に資する知見を得ることを目的としたものである。

著者

三宅 崇智 宇野 喜之 小野 信幸 雪丸 敏昭 久保 敏哉 長山 昭夫 浅野 敏之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.I_85-I_90, 2018 (Released:2018-11-10)

参考文献数

2

被引用文献数

2

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指宿港海岸では,突堤,離岸堤,護岸,養浜を組み合わせた面的防護工法による整備が進められている.これらの施設を整備するにあたって,地域の重要な観光資源である「天然砂むし温泉」を含む温泉地下水環境の保全が重要な課題となっている.本研究では,養浜が温泉地下水に及ぼす影響を評価することを念頭に,潮汐に伴う温泉地下水の変動特性を把握することを目的として地下水位と温度に関する4季の連続観測を行った.観測結果は,平面的かつ断面的に整理し,経時的な変化を把握した.その結果,上げ潮の時間帯では,温泉水の下に海水が浸透し,砂浜内部の温泉水が陸側に押し上げられる様子を確認した.下げ潮の時間帯では,温泉水が砂浜内部の表層を流下する様子を確認した.

著者

岩垣 雄一 浅野 敏之 近藤 浩右 山田 耕一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1987, no.381, pp.171-180, 1987-05-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

14

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At the Edogawa moterboat racing stadium located at a tidal river channel in Tokyo, moterboat races have sometimes become difficult to open by wind waves during spring gales. A pneumatic breakwater has been planned to be adopted to protect the racing field from the wind waves because it has an advantage of no interruption of common boat navigations through the river channel. However, the breakwater performance of wave damping in the water field where the tidal current exists in addition to the river current is not clear yet.The present study shows the results of the field test and discusses the applicability of the pneumatic breakwater to tidal rivers. It is found from the data analysis that the pneumatic breakwater in the field with the tidal current maintains almost same performance of wave damping as that without the current.

著者

入江 功 滝川 清 小島 治幸 吉田 明徳 浅野 敏之 渡辺 訓甫 富樫 宏由 後藤 智明 村上 啓介 佐藤 道郎

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1998

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本調査は、平成10年から12年の3年間をかけて、九州各県にある九州大学,佐賀大学,長崎大学,熊本大学,鹿児島大学,宮崎大学,大分日本文理大学,九州共立大学,東海大学(静岡),東和大学などの大学が協力体制をつくり、(1)各大学が所在する県の海岸を対象に、海岸の景観・利用・防災に関する共通のアンケート用紙でサーベイし、(2)既往最大級の津波・高潮による浸水域を求め、これをとりまとめるものである。本調査が計画検討されていた平成10年頃には、既に次年度発足へ向けての海岸法の改正が検討中であり、学識経験者の海岸の開発保全に対する意見が要請される趨勢にあった。このため、少なくとも各大学の所在する地域の海岸については、十分な知識と理解を持っておくことが重要であると認識され、まず海岸の「防災」「環境」「利用」について、九州全域の海岸のサーベイを行うことになった。同時に九州沿岸は、南西域の津波、内湾および北部域の高潮に脆弱な海岸が多いため、津波計算、高潮計算をベースに沿岸の自然力に対する危険度をハザードマップで認知する手法を検討した。まず、海岸環境のサーベイにおいては、多くの評価項目から厳選した55項目を用い、各大学所属県の海岸を現地踏査した。その際撮影した海岸の写真画像を用い、別途写真画像のみで同じ55項目の評価項目で評点をつけ、現地踏査と写真画像とで評価結果がどの程度異なるかを主成分分析により調べた。その結果、両者の違いはほとんどないことが分かったので、今度は九州全海岸127地点について、写真画像のみを用い、17名程度の学生・職員により海岸環境の相対評価を行った。また、ハザードマップの在り方に付いては、3年間を通して議論の対象となった。まず、防災担当部局(者)は人間宣言すべきであること、すなわち、その危険度に至る前提、不確定さを明示すること、危険度としては、可能最大の自然力を対象とすること、宮崎海岸のように津波警報等の住民伝達が間に合わない場合の避難システムをマップ表示すること等の意見が出された。結局数値計算結果に、これらの考え方をどう生かして行くかの議論が締めくくりにもなった。