著者

西牟田理沙 八谷 瑞紀 宮垣 宏規 宮﨑 郁弥 大田尾 浩 溝上 泰弘 田久保順也 鎌田 實

出版者

公益社団法人 佐賀県理学療法士会

雑誌

理学療法さが (ISSN:21889325)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.35-41, 2021-02-26 (Released:2021-04-16)

参考文献数

16

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本研究の目的は,サルコペニアの診断基準である The Asian Working Group for Sarcopenia(AWGS)2019に基づき,中・高年者をダイナペニア群と健常群に分け,ダイナペニアに影響する身体,認知,生活・精神機能を明らかにすることである。対象は,中・高年者108名とした。評価項目は,30秒椅子立ち上がり検査,timed up and go test(TUG),5m歩行時間,mini-mental state examination,基本チェックリスト(生活機能全般,うつ傾向)を採用した。統計処理は,従属変数をダイナペニアの判定,独立変数を各項目とした多重ロジスティク回帰分析を用いて検討した。有意な関係を認めた項目はカットオフ値を算出した。多重ロジスティク回帰分析の結果,TUG,生活機能全般に有意な関係を認めた。ダイナペニアの有無を確認するためのカットオフ値は,TUG6.3秒(87.5%,89.0%),生活機能全般2.5点(62.5%,74.0%)であった。結果より,TUG の所要時間が遅い者,生活機能全般の点数が高い者はダイナペニアになる可能性が高いことが明らかとなった。これらから,ダイナペニアの早期発見には,TUG および生活機能全般による評価の重要性が示された。

著者

山田 諒大 古後 晴基 八谷 瑞紀 久保 温子 大川 裕行 坂本 飛鳥 満丸 望 藤原 和彦 岸川 由紀 溝田 勝彦 釜﨑 大志郎 溝上 泰弘 鎌田 實 大田尾 浩

出版者

公益社団法人 佐賀県理学療法士会

雑誌

理学療法さが (ISSN:21889325)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.9-15, 2022-02-28 (Released:2022-04-29)

参考文献数

19

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[目的]高齢者の転倒不安の有無に関係する身体機能を調査した。[対象]地域在住高齢者84名,75.5(71.0〜79.0)歳であった。[方法]測定項目は,転倒不安の有無,転倒経験,握力合計,上体起こし,膝伸展筋力体重比,長座体前屈,座位ステップ,片足立ち合計,30秒椅子立ち上がりテスト,timed up & go test,最大歩行速度とした。転倒不安あり/なしの違いに関与する身体機能を抽出するために強制投入法による多重ロジスティック回帰分析で検定した。[結果]転倒不安の有無を判別する身体機能は座位ステップ(オッズ比0.95)であり,予測式の判別的中率は84.4%であった。なお,座位ステップのカットオフ値は62.5回(AUC :0.70)であった。[結論]地域在住高齢者の敏捷性を改善することで転倒不安を軽減できる可能性が示された。

著者

溝上 泰

出版者

全国社会科教育学会

雑誌

社会科研究 (ISSN:0289856X)

巻号頁・発行日

no.4, pp.80-86, 1956-02-20

著者

武村 重和 バビリオ・ウマンカ゛イ マ 池田 秀雄 小原 友行 小篠 敏明 中山 修一 溝上 泰 MANZANO Virgilio U.

出版者

広島大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1990

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本研究では、オ-ストラリア、ニュ-ジーランドの文部省の担当官の要請と協力で、両国の11ー15歳の児童・生徒を対象に、日本の児童・生徒向きに作成された日本の文化・社会、科学技術、日本人の生活様式などの視聴覚メディアを、解説しながら視聴させ、学校レベルでの国際理解の推進を図ることをねらいとした。さらに、日本に関する教育用教材として何が求められているかを調査し、ニ-ズアナリシスを行うこににより、これからの海外向けの教育用視聴覚ソフト開発の基本方針を究明することを目的にした。小篠敏明は、「異文化コミュニケ-ションに関する教育情報とソフト教材」について、オ-ストラリアのカンベラのテポベア・パ-リ中学校、ブリスベンのケドロン中学校の生徒たちに視聴したい日本文化の内容を調査した。5月5日、3月3日の子供の日、忍術使い、柔道、剣道などの武道、相撲、茶道、華道、歌舞伎、盆栽、四季、桜、武士道、伝統音楽、日本食、着物、日本建築、生活様式、宗教、祭り、庭、舞踊、文化行事などをあげている。日本の現代については、交通、通信、電子・電気機械、コンピュ-タ-産業、自動車・カメラ産業、建築、スポ-ツ、学校、家庭生活、若者の日常生活、食べ物、余暇の利用、婦人の社会進出、両親と子供の関係、日本の近代化の過程、教育、田園生活、環境問題、文化の保存、東京、旅行、ビジネス生活、新旧生活スタイルなどをあげている。教育委員会の職員や教師たちは、日本の急速な、社会、文化、経済、科学技術の変化に注目し、日本人の現代の生活様式の変化に関する視聴覚教材に関心をもっていることがわかった。画面については、カラフルで、美しく、自然と人間の調和があり、言葉少なく、適切な英語で興味・関心を持続するものがよい、という意見が多かった。武村重和は、オ-ストラリアのカンベラとメルボルンで教育関係者や一般人にインタビュ-を行い、国際理解の教育で視聴覚教材の編集の視点を導き出すことに努めた。その結果、(1)自然、歴史、社会、文化、生活、言語、宗教、価値観などの自国と他国の違いの理解と尊重、(2)国家間の対立・環境汚染、人口増加、富の遍在、などの国際問題の把握と解決への協力参加、(3)国際化によるコミュニケ-ションと交流の活性化、(4)貿易等による相互依存関係と共存の認識、(5)平和、自由、平等、人権、正義、人類愛などの世界共通の思想や地球共同社会という世界意識の育成に関する教材こそが、国際理解に通じるという視点を得た。溝上泰らの社会班は、ニュ-ジ-ランドの10〜17歳の児童・生徒及び小・中学校の教師を対象に、日本で作成された市民生活、歴史や伝統文化、生活様式などを中心に日本の都市・広島市の社会生活を紹介するビデオ教材を視聴させ、日本学習に関する経験の有無とその内容、ビデオ教材に関する興味・関心の程度とその内容、異文化理解に関する実態、日本学習に求める内容と方法などを調べる調査を行い、解答を得た。調査の集計結果に基づいて、児童・生徒及び教師はどのような日本学習を求めているのか、日本学習に関する教育用教材として何が求められているのか、ニュ-ジ-ランドにおけるニ-ズアナリシスを行った。その結果、日本の歴史、伝統文化、人間生活、日本と海外の国々との関係などの教材化の要請が強く、気候、自然、宗教、観光、産業などの日本の実情については小中学生・教師の間で関心が低いことがわかった。さらに、事実認識やデ-タ・情報の提供だけを意図したものではなく、現状や問題点の背景にある条件や原因を究明するような、また、問題解決のための判断を行うような問いを発見することができる教材の開発を要求した。さらに、貿易や文化やスポ-ツなどの相違点や共通点の両面を取り入れた教材の要請があった。また、日本人の立場から日本の社会や文化を理解させたいという教材が現地に少ないことがわかった。池田秀雄は、海外向けの環境教育用視聴覚教材ソフトを開発する目的で、英語版のビデオ環境教材を持参して、多面的な調査を11〜15歳の生徒に行った。その結果、特定地域の環境汚染に目を向けることだけではなく、グリ-ンハウス効果、オゾン層の破壊など全地球レベルで理解、ロ-カルな環境問題に各国相互の共通理解の必要、環境破壊や保全の社会的、歴史的背景の理解が重要である。