著者

中山 修一 和田 文雄 高田 準一郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.57-64, 2012 (Released:2012-04-09)

参考文献数

12

被引用文献数

2 4

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新学習指導要領に盛り込まれた持続発展教育の推進と地理教育の在り方に関し,国際地理学連合地理教育委員会の取組み,さらに,その推進母体であるユネスコの教育革新運動の系譜の考察を通して,日本における持続発展教育としての地理教育の進むべき道を検討することは喫緊の課題である.

著者

中山 修一

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.11, no.5, pp.402-417,480, 1959-10-30 (Released:2009-04-28)

参考文献数

6

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Among persons who have thought about the old capital at Nagaoka (784-794, the capital directly preceeding the one at Kyoto and to the south-west of modern Kyoto), there have been some who believed that the fact that in its center an ancient flood plain extended from north to south and that in its southeast quadrant there was a wet depression was an important reason for abandoning it. Having myself personally walked over the sites of the capitals which succeeded one another after the Taika Reform, 646 A.D., at Naniwa, Asuka, Otsu, Fujiwara, Heijo, Kuni, Heian, I have thought upon the natural conditions peculiar to the founding of the capitals.The first one was built along the upper reaches of the Asuka River where floods were few, and the later capitals gradually moved down toward broad plains and to wide slopes giving way to the southward. Still it is clear that the imperial palace which was the center of these capitals always stood upon an eminence or on the slope of one. And as their populations grew sites abundant in sail and water resources were looked upon with faver as capitals. As a result I perceived that Nagaoka with its hillock must have been a rather desirable site. I found, too, that the damp bottoms in its southeast were not in the old times flooded as much as people think. Therefore, I think it is not suitable to say that Nagaoka was abondoned because its site was disadvantageous.

著者

平川 幸子 中山 修一 相原 玲二 永田 成文 NU Nu Wai

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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本研究は、テレビ会議システムを日本の高等学校に設置し、環境問題などの地球的な課題に関する問題解決型の教材を開発し、外国の高等学校との間で実際に教材を用いた実験を行って、その効果を実証することを目的に、平成16年度から18年度までの3年間で研究を行った。日本では広島県立安芸府中高等学校が実験に協力し、その姉妹校であるハワイのメリノール高校とオーストラリアのベド・ポールディング高校がカウンターパートとして参加した。教材の開発と実験は、平成17年9月に地球温暖化(3年生中心)、18年1月に平和(2年生中心)、平成18年9月に地球温暖化(3年生中心)をテーマに3回行った。最初の交流では、手作りのタイムマシンなどを使って映像的には盛り上がったが、生徒の思考力を高める問題解決型の交流を行うことはできなかった。また、第2回の平和に関する交流では、フロアの生徒への準備が不足していたため、具体的にイラクでの戦争などの話になると十分に理解することができなかった。生徒の「英語能力を高めなければ」「世界の情勢を知らなければ」という意欲を高めることに役立ったことがアンケート調査から実証されたが、問題解決型の学習教材としては不十分であった。この反省を踏まえ、第3回の教材開発では、温暖化防止のためのサマータイムの導入の是非を、コスト、リスク、対費用効果などの基本概念を踏まえて代表チームがディベートを行い、フロアの生徒やオーストラリアの生徒にどちらの意見に賛成するかの意見を表明させる形式を取った。また、日本側の生徒にも十分な準備を行い、基礎知識と英語能力を身に付けさせた。その結果、既にサマータイムを導入しているオーストラリアの状況を質問してその答を自分の意見の理由に取り入れたり、コストや対費用効果などの考えを加味したりして、生徒の視野が広がり、思考が深まったことが実証できた。

著者

中山 修一 高山 佳子

出版者

横浜国立大学教育人間科学部

雑誌

横浜国立大学教育人間科学部紀要. I, 教育科学 (ISSN:13444611)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.163-177, 2004-02-28

著者

藤原 健蔵 中山 修一

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.130-148, 1985-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

21

被引用文献数

1 2

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干ばつ常習地域における農村開発の研究は,人間居住地域の安定的拡大の視点から,国際的な重要課題といえよう・本稿の目的は,デカン高原南部の干ばつ常習地域での現地調査を通して,現行の農村開発事業における問題点を明らかにしようとした. 現地調査は,1980年秋,エルドナ村及びビダラケレ村の両村で実施された.前者の農村開発は,1957年以降,大規模な潅漑用水計画を通して進められた.他方,後者では,1950年代後半以降,コンター・バンドや用水井戸の建設など,比較的小規模な開発事業が多様に展開された. 調査の結果,両村をめぐる開発事業は,その手法を異にするものの,農業の発展と生活水準の向上に一定の開発効果を上げていることが評価された.他方,今後解決されなければならない課題の幾つかが明らかとなった.エルドナ村では,潅漑用水路による過剰給水が,生態系のバランスを破壊し,耕地の塩性化という深刻な問題を引き起こしていた.また,ビダラケレ村では,農民がコンター・バンドの適正な維持に消極的なため,強度な表土流出によって耕地の荒廃が進みつつあり,加えて用水井戸の開発も,地下水源の限界から伸び悩みの状態であった。 デカン高原南部の干ばつ常習地域における農村開発は,今や開発手法の再検討が求められる.現行の手法の継続は,行政当局と農民の双方による急速な経済成長への強い期待も加って,生態系の破壊を一層押し進め,さらに農民間の社会的緊張関係をも増長することになるであろう.

著者

中山 修一

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.171-177, 1994

参考文献数

6

著者

中山 修一

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.54-56, 2010

著者

中山修一

出版者

古今書院

雑誌

第三世界を描く地誌 ローカルからグローバルへ

巻号頁・発行日

2000

被引用文献数

1

著者

武村 重和 バビリオ・ウマンカ゛イ マ 池田 秀雄 小原 友行 小篠 敏明 中山 修一 溝上 泰 MANZANO Virgilio U.

出版者

広島大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1990

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本研究では、オ-ストラリア、ニュ-ジーランドの文部省の担当官の要請と協力で、両国の11ー15歳の児童・生徒を対象に、日本の児童・生徒向きに作成された日本の文化・社会、科学技術、日本人の生活様式などの視聴覚メディアを、解説しながら視聴させ、学校レベルでの国際理解の推進を図ることをねらいとした。さらに、日本に関する教育用教材として何が求められているかを調査し、ニ-ズアナリシスを行うこににより、これからの海外向けの教育用視聴覚ソフト開発の基本方針を究明することを目的にした。小篠敏明は、「異文化コミュニケ-ションに関する教育情報とソフト教材」について、オ-ストラリアのカンベラのテポベア・パ-リ中学校、ブリスベンのケドロン中学校の生徒たちに視聴したい日本文化の内容を調査した。5月5日、3月3日の子供の日、忍術使い、柔道、剣道などの武道、相撲、茶道、華道、歌舞伎、盆栽、四季、桜、武士道、伝統音楽、日本食、着物、日本建築、生活様式、宗教、祭り、庭、舞踊、文化行事などをあげている。日本の現代については、交通、通信、電子・電気機械、コンピュ-タ-産業、自動車・カメラ産業、建築、スポ-ツ、学校、家庭生活、若者の日常生活、食べ物、余暇の利用、婦人の社会進出、両親と子供の関係、日本の近代化の過程、教育、田園生活、環境問題、文化の保存、東京、旅行、ビジネス生活、新旧生活スタイルなどをあげている。教育委員会の職員や教師たちは、日本の急速な、社会、文化、経済、科学技術の変化に注目し、日本人の現代の生活様式の変化に関する視聴覚教材に関心をもっていることがわかった。画面については、カラフルで、美しく、自然と人間の調和があり、言葉少なく、適切な英語で興味・関心を持続するものがよい、という意見が多かった。武村重和は、オ-ストラリアのカンベラとメルボルンで教育関係者や一般人にインタビュ-を行い、国際理解の教育で視聴覚教材の編集の視点を導き出すことに努めた。その結果、(1)自然、歴史、社会、文化、生活、言語、宗教、価値観などの自国と他国の違いの理解と尊重、(2)国家間の対立・環境汚染、人口増加、富の遍在、などの国際問題の把握と解決への協力参加、(3)国際化によるコミュニケ-ションと交流の活性化、(4)貿易等による相互依存関係と共存の認識、(5)平和、自由、平等、人権、正義、人類愛などの世界共通の思想や地球共同社会という世界意識の育成に関する教材こそが、国際理解に通じるという視点を得た。溝上泰らの社会班は、ニュ-ジ-ランドの10〜17歳の児童・生徒及び小・中学校の教師を対象に、日本で作成された市民生活、歴史や伝統文化、生活様式などを中心に日本の都市・広島市の社会生活を紹介するビデオ教材を視聴させ、日本学習に関する経験の有無とその内容、ビデオ教材に関する興味・関心の程度とその内容、異文化理解に関する実態、日本学習に求める内容と方法などを調べる調査を行い、解答を得た。調査の集計結果に基づいて、児童・生徒及び教師はどのような日本学習を求めているのか、日本学習に関する教育用教材として何が求められているのか、ニュ-ジ-ランドにおけるニ-ズアナリシスを行った。その結果、日本の歴史、伝統文化、人間生活、日本と海外の国々との関係などの教材化の要請が強く、気候、自然、宗教、観光、産業などの日本の実情については小中学生・教師の間で関心が低いことがわかった。さらに、事実認識やデ-タ・情報の提供だけを意図したものではなく、現状や問題点の背景にある条件や原因を究明するような、また、問題解決のための判断を行うような問いを発見することができる教材の開発を要求した。さらに、貿易や文化やスポ-ツなどの相違点や共通点の両面を取り入れた教材の要請があった。また、日本人の立場から日本の社会や文化を理解させたいという教材が現地に少ないことがわかった。池田秀雄は、海外向けの環境教育用視聴覚教材ソフトを開発する目的で、英語版のビデオ環境教材を持参して、多面的な調査を11〜15歳の生徒に行った。その結果、特定地域の環境汚染に目を向けることだけではなく、グリ-ンハウス効果、オゾン層の破壊など全地球レベルで理解、ロ-カルな環境問題に各国相互の共通理解の必要、環境破壊や保全の社会的、歴史的背景の理解が重要である。

著者

中山 修一

出版者

広島大学

雑誌

地誌研年報 (ISSN:09155449)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.109-122, 1989

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The purpose of this paper is to make better understanding the changes in the usage of the term 'Chishi (Regional Geography)' in the history of modern Japan since the begining of Meiji Era (1867-1912). In Japan, the term 'Chishi' is traditionally used for 'regional geography'. However, it is unfortunate to say that the public of Japan, even among historians, feels something difficult to understand the real meaning of its contents. Therefore geographers in Japn are requested to give simplified definitions for 'Chishi' in order to give easy means of understanding for the public. 1) The term 'Chishi' was first used officially to edit the Imperial Gazetteer of Japan. The Meiji Government of Japan established the section of Chishi in the Ministry of Civic Affairs in 1872, after 5 years of the commencement of the modem Japan. This section, however, disappeared from the government office in 1891 by the result of stopping of editing work of the Imperial Gazetteer of Japan. Since then, the term 'Chishi' as the -.section name in the central government has never been used again. 2) In the field of education in the Meiji Era, the term 'Chishi' was given a very important role in the elementary school curriculum prescribed by the central government. World 'Chishi' and Japanese 'Chishi' were introduced as a basic subject in the elementary education since the beginning of Japanese modern education commenced in 1872. 3) As a result of the earliest establishment of geography department in Japanese universities in the beginning of 1910s, the term 'Kyodo Chishi', which presents local geography or Hymatkunde became popular term gradually instead of 'Chishi'. This tendency continued till the beginning of 1940s. 4) After World War 11, the term 'Chishi' recovered its position in the public through several series of publication about world and Japanese regional geography as listed in Table 2. However, the term 'Chishi' has never occupied the main stream to explain so called 'regional geography' in Japan. 5) The term 'Chishi', today, is c