著者

登田 美桜 畝山 智香子 春日 文子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.55-63, 2014-02-25 (Released:2014-03-04)

参考文献数

11

被引用文献数

5 8

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厚労省監修の「全国食中毒事件録」をもとに,昭和36年~平成22年の高等植物による食中毒事例の傾向を分析した.食中毒発生件数の合計は,チョウセンアサガオ類,バイケイソウ類およびトリカブト類で多かった.月別発生件数では4,5月に多いものの,チョウセンアサガオ類など年中発生しているものもあった.主な原因施設は「家庭」であり,多くは患者が自ら原因植物を採取していた.最近10年間に顕著な増加が見られたのは,バイケイソウ類,スイセン,ジャガイモおよびクワズイモであった.近年の主な特徴は,園芸植物による事例が目立つようになったこと,小学校等の授業の一環で採取・調理されたジャガイモによる事例が増加していることである.今後,園芸植物の中にも有毒なものが存在するという消費者向け注意喚起を徹底し,教育現場では教師と子どもが自然毒の危険性への理解を深める取り組みが必要であると考えられた.

著者

登田 美桜 畝山 智香子 豊福 肇 森川 馨

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.105-120, 2012-04-25 (Released:2012-05-19)

参考文献数

15

被引用文献数

14 49

---

自然毒による食中毒発生リスクを効率的に低減させるためには,過去の発生状況およびリスク因子等に基づく重点的なリスク管理が必要である.本研究では,厚生労働省監修の全国食中毒事件録(平成元年~22年版)の自然毒食中毒事例を基に,わが国における中毒発生の傾向を検討した.平成元年以降の22年間を通じて自然毒食中毒の発生件数に経年的な減少傾向は見られず,発生を低減するために予防のための継続的な取り組みが必要であると考えられた.動物性および植物性いずれの自然毒においても主な原因施設は「家庭」であり,食中毒の発生状況および予防策,対応等について消費者向けの広い啓蒙・広報が重要である.また,食品の国際的な流通拡大や地球温暖化による海水温の上昇に伴い,これまで国内で食中毒が発生していない自然毒への対策も重要である.

著者

登田 美桜 畝山 智香子 豊福 肇 森川 馨

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.105-120, 2012

被引用文献数

49

---

自然毒による食中毒発生リスクを効率的に低減させるためには,過去の発生状況およびリスク因子等に基づく重点的なリスク管理が必要である.本研究では,厚生労働省監修の全国食中毒事件録(平成元年~22年版)の自然毒食中毒事例を基に,わが国における中毒発生の傾向を検討した.平成元年以降の22年間を通じて自然毒食中毒の発生件数に経年的な減少傾向は見られず,発生を低減するために予防のための継続的な取り組みが必要であると考えられた.動物性および植物性いずれの自然毒においても主な原因施設は「家庭」であり,食中毒の発生状況および予防策,対応等について消費者向けの広い啓蒙・広報が重要である.また,食品の国際的な流通拡大や地球温暖化による海水温の上昇に伴い,これまで国内で食中毒が発生していない自然毒への対策も重要である.

著者

畝山 智香子 登田 美桜

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.179-186, 2016-12-25 (Released:2016-12-27)

参考文献数

11

著者

渡邉 敬浩 片岡 洋平 荒川 史博 松田 りえ子 畝山 智香子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.7-16, 2020-02-25 (Released:2020-04-24)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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トータルダイエットスタディ(TDS)は,食事を介した化学物質の摂取量推定に有効な方法論であり,有害物質の摂取量推定にも用いられる.TDSにおける試料の分析には,摂取量推定の目的に合致した方法を選択すると同時に,その妥当性を確認することが勧告されている.しかし,妥当性確認に必要な具体的な考え方や方法論は示されていない.そこで本研究では,まず摂取量推定の目的で使用される分析法の性能を評価可能な試料(Samples to estimate methods performance; SEMPs)を開発した.次いでヒ素やカドミウム,鉛を含む元素類の摂取量推定の目的で使用する一斉分析法の妥当性を確認するために,SEMPsにおける各元素濃度を明らかにした.さらに,明らかにした各元素濃度を考慮した添加量を決定し,添加試料と未添加試料のそれぞれを5併行分析した結果から真度と併行精度を推定する,分析法の性能評価方法を確立した.性能評価によって推定した真度と併行精度をCodex委員会のProcedural Manualに収載されているガイドラインに基づき設定した性能規準と比較した結果,検討した一斉分析法が対象とする14元素と14食品群の組合せの多くで性能規準の値を満たしたことから妥当性を確認した.

著者

登田 美桜 畝山 智香子 春日 文子

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.55-63, 2014

被引用文献数

8

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厚労省監修の「全国食中毒事件録」をもとに,昭和36年~平成22年の高等植物による食中毒事例の傾向を分析した.食中毒発生件数の合計は,チョウセンアサガオ類,バイケイソウ類およびトリカブト類で多かった.月別発生件数では4,5月に多いものの,チョウセンアサガオ類など年中発生しているものもあった.主な原因施設は「家庭」であり,多くは患者が自ら原因植物を採取していた.最近10年間に顕著な増加が見られたのは,バイケイソウ類,スイセン,ジャガイモおよびクワズイモであった.近年の主な特徴は,園芸植物による事例が目立つようになったこと,小学校等の授業の一環で採取・調理されたジャガイモによる事例が増加していることである.今後,園芸植物の中にも有毒なものが存在するという消費者向け注意喚起を徹底し,教育現場では教師と子どもが自然毒の危険性への理解を深める取り組みが必要であると考えられた.