著者
神田 由美子 富澤 宏之
出版者
科学技術・学術政策研究所
巻号頁・発行日
2015-04 (Released:2015-04-07)

本報告書は、大学等教員の職務活動にどのような変化が起きているのかを把握することを目的としている。分析には文部科学省が実施した「大学等におけるフルタイム換算データに関する調査(FTE調査)」(2002年、2008年、2013年調査)の3時点の個票データを用いた。具体的には、大学等教員の職務活動時間について、「研究」、「教育」、「社会サービス:研究関連」、「社会サービス:教育関連」、「社会サービス:その他(診療活動等)」、「その他の職務(学内事務等)」の6分類で測定されたデータを集計し、多角的に分析した。特に、大学の種類、学問分野、職位及び論文シェアによる大学グループ別といった観点からの分析を試み、これらのカテゴリーによって教員の職務活動の変化には差異があることを明らかにした。The aim of this report is to ascertain what sorts of changes are occurring in the work activities of university and college faculty members. Analysis in this report makes use of individual data from the "Survey of Full-time Equivalency Data at Universities and Colleges"(FTE Survey) conducted by the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology in 2002, 2008 and 2013. Specifically, this study takes the data measurements from six categories (“Research & development,” “Educational,” “Social service activities: those related to R&D,” “Social service activities: those related to education,” “Social service activities: others [such as medical treatment],” “Other activities related to duties [including clerical work in university]”), totals the data and then conducts multifaceted analysis. The study attempts to analyze said data particularly in terms of type of university, field of study, employment position, and university group (by share of scientific papers). It makes clear the presence of variance between these categories in the level of change in faculty members’ work activities.
著者
神田 由美子 伊神 正貫
出版者
研究・イノベーション学会
雑誌
年次学術大会講演要旨集
巻号頁・発行日
vol.32, pp.546-549, 2017-10-28

一般講演要旨
著者
神田 由美子 桑原 輝隆
出版者
科学技術政策研究所 科学技術基盤調査研究室
巻号頁・発行日
2011-12 (Released:2012-03-13)

本研究は、大学の個性化、機能分化が求められる状況下で、大学学部教員の研究活動にはどのような変化が起きているのかを考察することを目的としている。そのため、文部科学省が実施した「大学等におけるフルタイム換算データに関する調査(FTE調査)」の個票データを用いて、大学学部教員の活動を、大きく「研究」、「教育」、「社会サービス」、「その他」の4つに分類し、国・公・私立大学別、専門分野別及び論文数シェアによる大学グループ別といった点に着目して分析を試みた。2002年の調査時、全大学学部での研究時間割合は47.5%と職務時間全体の約半分を占めていたが、2008年調査では36.1%と、11.4ポイント減少した。このような研究時間割合の減少は、教育時間、及び社会サービス時間割合の増加によるところが大きい。国立大学や論文数シェアが大きい大学群では、研究時間の減少が抑えられているが、私立大学や論文数シェアが小さい大学群では研究時間の減少が著しくなっている。一方で、教育時間割合の増加は主に私立大学や論文数シェアが小さい大学群で起こっており、社会サービス時間割合の増加は主に公立大学や論文数シェアが中間層にある大学群で起こっている。