著者

渡邊 晶子 福田 吉治

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.3-11, 2016 (Released:2016-02-27)

参考文献数

25

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目的:行動経済学のヘルスプロモーションおよび疾病予防への応用が期待されている.本研究は,行動経済学の考え方のひとつであるナッジに基づき,ビュッフェ方式の食事における料理の並ぶ順番が食の選択や摂取量に影響を与えるかどうかを検証した.方法:山口大学医学部保健学科学生(男性63名,女性436名)から参加を希望した61名を無作為に2群に割り付け,昼食時にビュッフェ方式の食事(16品目)を提供した.野菜先行群は,手前から順に,生野菜,果実,野菜料理,主食,肉・魚料理と並べた.もう一つの群はこれとは逆の順番とした(肉類先行群).20代の女性54名(野菜先行群27名,肉類先行群27名)を分析対象者として,摂取品目数と摂取数(品目および料理の種類ごとの個数)を比較した.結果:野菜先行群では肉類先行群に比べ,野菜料理(4品目)の品目数が有意に多かった(3.5個対3.0個).また,野菜先行群より肉類先行群は主食以外の品目に占めるタンパク質料理の品目の割合が有意に多かった(30.4%対34.8%).さらに,料理の種類ごとの摂取数については,野菜先行群に比べ,肉類先行群はタンパク質料理の摂取数が有意に多かったが(3.8個対5.4個),野菜先行群が肉類先行群よりも有意に多くの量を摂取した料理の種類はなかった.結論:料理の種類ごとの品目数の比較において,野菜料理を先に並べると野菜料理の摂取品目数が多くなり,逆に肉料理を先に並べるとタンパク質料理の割合が高くなっていた.日本人大学生においても料理の順番は食の選択や摂取量に影響を与えることが示された.

著者

小笠原 佑吏 天野 方一 小川 留奈 福田 吉治

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.34-43, 2020-02-29 (Released:2020-02-29)

参考文献数

27

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目的:都内のA国民健康保険組合では,大腸がんの早期発見のため,郵送による便潜血検査を行っているが,受診率は10%未満を推移していた.本研究は,受診率向上のため,どのような健康メッセージが有効であるかを明らかにすることを目的とした.方法:対象は満40歳以上74歳までの組合員とその家族であり,組合の支部を1つのクラスターとして,全26支部を無作為に2群に分け,それぞれの群に異なるリーフレットを添付した便潜血検査キットを配布した.A群のリーフレットは検査の容易さや家計負担などを強調した一方,B群のリーフレットは検査の重要性や健康影響などを強調した.主要評価項目は便潜血検査キットの回収率とした.また,性や年齢などの交絡因子を用いて多変量解析を行った.結果:A群は390人,B群は389人であった.2群間において性,年齢,過去の特定健診受診状況などに違いはなかった.便潜血検査キットは189人から回収された.回収率はA群及びB群で有意な差は認められなかった(A群22.6%,B群26.0%,P=0.278).また,多変量解析においても同様の結果であった.結論:健康メッセージの違いにより大腸がん検診受診率(便潜血検査キット回収率)に違いは認められなかったが,受診率は向上した.適切な健康メッセージを工夫することに加え,手順や方法を見直し,個別受診勧奨・再勧奨することも重要である.

著者

福田 吉治 林 辰美

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.62, no.7, pp.347-356, 2015 (Released:2015-08-27)

参考文献数

41

被引用文献数

5

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目的 健康づくりに関するメッセージ(健康メッセージ)の受け止めやその反応は,個人の特性により異なると考えられる。本研究は,一般住民がどのような健康メッセージに効果があると認識しているかを明らかにし,基本的属性や社会経済的要因による認識の違いの有無を明らかにすることを目的とする。方法 山口県(山口市および岩国市)に在住する30~59歳の1,200人を無作為に抽出し,構造化質問紙を用いた郵送調査を行った。質問は,個人特性(性別,年齢,婚姻状況,学齢,世帯収入等),健康メッセージの効果の認識などにより構成した。健康づくりのテーマは,禁煙勧奨,がん検診勧奨,減量勧奨とし,それぞれに複数のメッセージを示し,もっとも効果があると思うものを選択してもらった。個人特性とメッセージの選択の関係を分析した。結果 445人より回答があった(回答率37.1%)。総じて,「健康影響」を示すメッセージに効果があると回答したものがもっとも多かった。性別や年齢に加えて,婚姻状況,学歴,収入はメッセージの効果の認識と有意な関係が認められた。禁煙勧奨での「受動喫煙」は高学歴,節酒勧奨での「依存症」は低収入,がん検診勧奨での「家族のため」と「自己負担」はそれぞれ低学歴と低収入と有意な関係があった。結論 勧奨する行動によって違いは認められるが,性別,年齢,婚姻状況,学歴,収入が健康メッセージの効果の認識と関連していた。このことから,健康メッセージの提供にあたり,社会経済的要因を含む個人特性を考慮することの必要性が示唆された。

著者

福田 吉治

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.44-44, 2017 (Released:2017-02-28)

著者

福田 吉治

出版者

医学書院

雑誌

公衆衛生 (ISSN:03685187)

巻号頁・発行日

vol.65, no.10, pp.751-755, 2001-10

著者

松浦 弘幸 小井出 一晴 野田 信雄 根本 哲也 伊藤 安海 中野 正博 福田 吉治 今井 博久

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会大会講演論文集 : BMFSA

巻号頁・発行日

no.20, pp.147-150, 2007-08-02

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我々は,衛生統計データを用いて離婚率の社会的要因を重回帰分析した.従属変数は,離婚率である.説明変数は,個人家庭的要因,経済的要因,社会的要因,文化的要因,そして,要因の5つの領域で,30個の変数を用意した.個々のデータの正規分布性を確認した後,変数減少法と分散分析を行い,説明変数の絞込み最終的な重回帰式を決定した.離婚を促進する要因として,完全失業率,年間平均気温,共稼ぎ,核家族,貯金高が大きく作用し,逆に離婚を抑制する要因は,持ち家,年間雪日,学歴,所得が関与している.持ち家政策の推進と,所得の増加は,勤労青少年婦人福祉施設数,3次活動平均時間も増加よりも効果が大である.