著者

今井 博久 濱砂 良一 山口 昌俊 篠原 久枝 藤井 良宜 廣岡 憲造

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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わが国において初めて高校生の無症候性クラミジア感染率を明らかにした。女子高校生は13.1%、男子高校生は6.7%であった。ティーンエイジャーにおける蔓延は間違いないことが示された。国際的に比較すると、わが国の感染率は欧米の国々より高く、おそらく先進諸国の中で最も感染が拡大していることが示唆された。今回の対象者の多くが高校2年生と3年生であった。東京都で実施された2002年の性経験率は男子高校生の3年生で37.3%、女子高校生の3年生で45.6%を報告されており、主に2年生と3年生を対象にした本調査の性経験率と東京都のそれとの間に大きな差はなかった。年齢別では、女子は16歳が高い感染率で17.3%であった。高校生における性感染症の予防介入教育を高校2年生3年生で実施しても時間的に遅く予防の効果が期待できず、おそらく、高校1年生あるいは中学3年生で実施することがより一層効果的であることを示唆している。男女ともに性的パートナー数が増えれば増えるほど感染率が高くなり、重要な危険因子と考えられた。女子では約300人弱の対象者が「5人以上のパートナー数」と回答し100人程度が感染していた。対象者数が小さくないので、感染率は概ね正確と判断してよいだろう。初性交年齢と感染率の関係を見ると、女子では年齢が低いほど感染率が高くなる傾向であった。14歳以下すなわち中学生のときに初性交を経験した女子高校生は、6人にひとりは感染していたことになる。性感染症の蔓延防止対策の実施に向けて(1)初めて具体的なデータが伴って若年者、特にティーンエイジャーの無症状の感染者が多いことが明らかになった、(2)対策の焦点を当てるべき対象者をティーンエイジャーとすべきである、(3)性別、年齢、危険因子が明らかになったので、こうしたデータに基づいた蔓延予防対策の施策を実施することが期待される、(4)今後は地元医師会、関係学会、学校教育関係者等が協力し合って緊急に対策を講じる、といったことが必要となろう。

著者

恩田 光子 今井 博久 春日 美香 安田 実央 下村 真美子 岡本 夏実 高田 百合菜 七海 陽子 田中 有香 荒川 行生

出版者

Japanese Society of Drug Informatics

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.21-33, 2015 (Released:2015-06-28)

参考文献数

37

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Objective: To examine the effect of pharmacists’ visits to homebound patients on the elimination of unused drugs.Method: We conducted a survey with pharmacies throughout Japan that provided home-visit service, asking them questions regarding their work with up to five patients (the survey period was from January 15 through the end of February, 2013).  Main survey questions were: (1) whether they managed unused drugs since the start of their home-visit, and (2) how they managed the unused drugs.  For (2), we conducted case studies by asking the pharmacists to choose the case that impressed them most and describe the unused drugs involved, actions taken, and the results.Results: Data on 5,447 patients were collected from 1,890 pharmacies throughout Japan (collection rate: 56.9%).  Pharmacists managed unused drugs from 2,484 patients (45.6%). 1,746 patients (3,590 cases) were qualified for analysis.  In 2,332 cases (65.0%), pharmacist intervention eliminated the incidences of unused drugs.  In 782 cases (21.8%), unused drugs were discarded, while the number of drug administration days was adjusted in 2,623 cases (73.1%).  In 21 cases (0.6%), drugs were both discarded and had the number of days adjusted.  There were others for 164 cases (4.5%).  The total price of the eliminated unused drugs was approximately 6,920,000 yen (4,000 yen/person).  Illnesses that benefited most from the elimination of unused drugs were chronic respiratory failure (16,306 yen/person), and Parkinson’s disease (4,803 yen/person).Conclusion: We confirmed the economic effect of eliminating unused drugs by pharmacists’ home visits.

著者

恩田 光子 今井 博久 正野 貴子 高田 百合菜 藤井 真吾 七海 陽子 荒川 行生

出版者

一般社団法人 日本薬剤疫学会

雑誌

薬剤疫学 (ISSN:13420445)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.1-11, 2016-08-31 (Released:2016-09-27)

参考文献数

25

被引用文献数

2

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ほとんどの在宅療養患者には,複数の薬剤が処方されており,政府は薬剤師による在宅ケアへのさらなる参画を推進している.しかしながら,副作用(副作用の疑い)(Adverse Drug Reactions: 以下 ADRs)の発生に関する情報はほとんど存在しない.本研究の目的は,在宅療養患者における薬物治療に伴う ADRs の発生状況,ADRs との関連要因について明らかにすることである.調査対象は全国の保険薬局とし,当該薬局において訪問サービスを実施している薬剤師に対して,訪問対象患者に関する調査票への記入を依頼した.主な調査項目は,患者属性,内服薬の品目数,ADRs の有無とその具体的内容,訪問サービスに係る薬剤師の業務量とした.1,890薬局から5,447人分の患者データを収集した結果,薬剤師が訪問時に ADRs を発見した患者割合は14.4%であった.10件以上報告された ADRs は12症状分類で全体の85.2%を占め,上位5症状分類は,めまい・ふらつき・立ちくらみ等,消化器障害,臨床検査値異常,意識障害,皮膚症状であった.被疑薬は,上位12症状分類のうち7症状分類において,催眠鎮静剤・抗不安剤,精神神経用剤,その他の中枢神経系用薬のいずれかが被疑薬の上位3項目に含まれていた.また,ADRs との関連要因として,患者の性別,居住形態,内服薬の品目数等が抽出された.日本の在宅医療における ADRs の割合は,諸外国と比較し大差はないが,被疑薬に占める中枢神経系用薬の割合が高いことが示唆された.また,ADRs の発生と多剤併用の関連も実証されたことから,医師と薬剤師の協働による中枢神経系用薬の減薬に取り組む必要がある.

著者

恩田 光子 今井 博久 七海 陽子 平野 章光 藤井 真吾 荒川 行生

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.135, no.3, pp.519-527, 2015 (Released:2015-03-01)

参考文献数

18

被引用文献数

2 8

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A nationwide survey was conducted to verify relations between the workload of home-visiting service by community pharmacists and outcomes. Data were collected on 5447 patients from 1890 pharmacies. Most (61.9%) pharmacists visited patients' homes twice monthly, spending there a net average of 20.6 work minutes. At the time of the survey, 29.8% of the patients had improvement of adherence compared with at start of home visits; 65.5% had no change, and 1.4% had gotten worse. Similarly, 41.6% had decreased unused medications, 54.4% had no change, and 2.3% had increased. Home-visiting pharmacists found adverse drug events (ADEs) caused by drug administration in 14.4% of their patients. They dealt with 44.2% of these cases by discontinuing administration of the responsible drug, 24.5% by reducing the dosage, and 18.3% by changing drugs, with a total of 88.1% having been improved. Prescription changes intended to correct problems occurred in 37.1% of the patients. In patients whom the pharmacists visited more often, a higher percent had ADEs, had their prescription changed to correct problems, and had improved adherence and unused medications. The average actual work time was longer in patients whose outcomes improved than in those whose outcomes did not. A higher involvement in homecare by pharmacists was found to improve outcomes of drug treatment.

著者

加藤 貴彦 今井 博久 今井 博久 濱砂 良一 中尾 裕之 篠原 久枝 加藤 貴彦

出版者

宮崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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研究目的は、ある1つの県内の男女学生における無症候の性器クラミジア感染症の有病率と危険因子を明らかにすること、効果的な予防方法とスクリーニング法を検討することである。早朝初尿を検体として用い、近年開発され感度と特異度に優れたPCR方法により陽性率を検討した。第1段階として3176名(女性:1869名、男性:1307名)の対象者を得た調査を実施。大学および専修職業学校に在籍する無症候の性行為経験を有する18歳以上の男女学生における性器クラミジアの有病率は8.7%(女性:9.9%、男性:6.9%)であった。その後、対象者を増やして最終的に、無症候の男女学生10111名から尿サンプルと無記名自記式の性行動に関する質問票の回答を得た。有病率は、女子学生が9.6%、男子学生が6.7%であった。危険因子は、女子学生と男子学生で共通してあったのは、「これまでの性的パートナー数が4名以上」、「必ずしもコンドームを使用しない」、「過去6ヵ月間に2名以上の性的パートナーがいた」であった。女子学生だけの危険因子は「年齢」、男子学生だけのそれは「喫煙」になった。危険因子を用いたスクリーニングが効果的であることが示唆された。本研究班は、18歳以上の学生を対象にクラミジア感染の実態に関する研究を実施してきた。無症候の感染が概ね1割程度あることが明らかになったが、調査研究を進めて行く過程で18歳未満の若年者にも感染が拡大していることが示唆された。そこで、対象の拡大(年齢の引き下げ)を行い、ある県の男女高校生を対象に無症候のクラミジア感染の感染率を明らかにするための試験的な研究(パイロット研究)を実施した。男子高校生が7.3%、女子高校生が13.9%であった。これまでの全部の結果から考えると、わが国のクラミジア感染はかなり蔓延した状態であることが明らかになり、早急に蔓延防止の対策を立てる必要性が示唆された。

著者

松浦 弘幸 野田 信雄 小井手 一晴 福田 吉治 今井 博久

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.159-165, 2006-10-20

被引用文献数

1

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我々は,都道府県別衛生統計データを用いて離婚率の社会的要因を重回帰分析した.従属変数は,離婚率である.説明変数は,個人家庭的要因,経済的要因,社会的要因,文化的要因,そして,要因の5つの領域で,30個の変数を用意した.個々のデータの正規分布性を確認した後,変数減少法と分散分析を行い,説明変数の絞込み最終的な重回帰式を決定した.離婚を促進する要因として,完全失業率,年間平均気温,共稼ぎ,核家族,貯金高が大きく作用し,逆に離婚を抑制する要因は,持ち家,年間雪日,学歴,所得が関与している.持ち家政策の推進と,所得の増加は,勤労青少年婦人福祉施設数,3次活動平均時間などの増加よりも効果が大である.

著者

上塚 芳郎 権丈 善一 新村 和哉 可部 哲生 遠藤 久夫 渡辺 俊介 今井 博久 熊川 寿郎 柿原 浩明

出版者

一般社団法人 日本医療・病院管理学会

雑誌

日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.103-120, 2010 (Released:2010-11-15)

著者

今井 博久 Beers Mark H. Fick Donna M.

出版者

日本医師会

雑誌

日本医師会雑誌 (ISSN:00214493)

巻号頁・発行日

vol.137, no.1, pp.84-91, 2008-04

被引用文献数

1

著者

小宮 康裕 中尾 裕之 黒田 嘉紀 今井 博久 加藤 貴彦

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.248-250, 2003 (Released:2004-09-10)

参考文献数

12

著者

松浦 弘幸 野田 信雄 小井手 一晴 福田 吉治 今井 博久

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.159-165, 2006-10-20 (Released:2017-09-04)

参考文献数

10

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我々は,都道府県別衛生統計データを用いて離婚率の社会的要因を重回帰分析した.従属変数は,離婚率である.説明変数は,個人家庭的要因,経済的要因,社会的要因,文化的要因,そして,要因の5つの領域で,30個の変数を用意した.個々のデータの正規分布性を確認した後,変数減少法と分散分析を行い,説明変数の絞込み最終的な重回帰式を決定した.離婚を促進する要因として,完全失業率,年間平均気温,共稼ぎ,核家族,貯金高が大きく作用し,逆に離婚を抑制する要因は,持ち家,年間雪日,学歴,所得が関与している.持ち家政策の推進と,所得の増加は,勤労青少年婦人福祉施設数,3次活動平均時間などの増加よりも効果が大である.

著者

伏見 清秀 今中 雄一 藤森 研司 猪飼 宏 伊藤 弘人 今井 博久

出版者

一般社団法人 日本医療・病院管理学会

雑誌

日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.97-116, 2015 (Released:2015-10-10)

著者

佐藤 秀昭 富岡 佳久 中村 哲也 小田 慎 大木 稔也 今井 博久

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.164-170, 2019-03-10 (Released:2020-03-11)

参考文献数

8

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Pharmacists regularly use test values that are either provided by patients or that are recorded in out-patient prescriptions to identify potential adverse reactions to medications, to verify prescription accuracy (e.g., confirm the dose), and to provide patients with guidance on how to take their medications. However, there are no published evaluations of actual submissions from patients to pharmacies of test results that they received from their medical institutions. We administered a questionnaire and found a strong correlation between the submission of test results to pharmacies and test-result requests from both primary-care pharmacies (odds ratio: 2.4; 95% confidence interval: 1.5-3.5; P value < 0.001) and general pharmacies (odds ratio: 2.9; 95% confidence interval: 2.0-4.1; P value < 0.001). Primarycare and general pharmacy requests for test-result reports are useful measures for encouraging patient submission of test-result reports. In the future, non-hospital pharmacists should gain experience in explaining the significance of sharing test values with patients, verifying prescriptions, and helping patients avoid adverse reactions according to their test values, and pharmacists should work hard to change the existing preconceptions of their role in regional medicine. It is important for the patient community to understand that non-hospital pharmacists not only distribute their medicine, but they also play a beneficial role in guiding patientsʼ drug therapies.

著者

松浦 弘幸 小井出 一晴 野田 信雄 根本 哲也 伊藤 安海 中野 正博 福田 吉治 今井 博久

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会大会講演論文集 : BMFSA

巻号頁・発行日

no.20, pp.147-150, 2007-08-02

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我々は,衛生統計データを用いて離婚率の社会的要因を重回帰分析した.従属変数は,離婚率である.説明変数は,個人家庭的要因,経済的要因,社会的要因,文化的要因,そして,要因の5つの領域で,30個の変数を用意した.個々のデータの正規分布性を確認した後,変数減少法と分散分析を行い,説明変数の絞込み最終的な重回帰式を決定した.離婚を促進する要因として,完全失業率,年間平均気温,共稼ぎ,核家族,貯金高が大きく作用し,逆に離婚を抑制する要因は,持ち家,年間雪日,学歴,所得が関与している.持ち家政策の推進と,所得の増加は,勤労青少年婦人福祉施設数,3次活動平均時間も増加よりも効果が大である.

著者

今井 博久

出版者

公益社団法人 日本化学療法学会

雑誌

日本化学療法学会雑誌 (ISSN:13407007)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.135-142, 2007-03-10 (Released:2011-08-04)

参考文献数

14

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性器クラミジア感染は, これまでは医療機関を受診した有症状の感染者の有病率が明らかになっていたが, 感染の大半を占める無症候患者の感染状況は十分に明らかにされていなかった。また, 近年, 性交し始める年齢が低くなりティーンエイジャーにおける感染の蔓延が懸念されているが, そうした疫学情報もなかった。そこで, 高校生を含む若年者を対象とした無症候性クラミジア感染症の大規模スクリーニング調査研究が開始された。本論文では,(1) 先行して実施した大学生や専門学校生の調査,(2) 高校生を対象とした大規模調査, この2つの調査について説明し, これらの調査結果をふまえながらティーンエイジャーにおけるクラミジア感染症の蔓延とその予防について述べたい。大学および専修職業学校に在関する無症候の性交経験を有する18歳以上の男女学生における性器クラミジア感染症の有病率は8.3%(女性9.1%, 男性7.0%) であった。特に, 年齢別にみると女性では18~19歳でla4%の感染率を示し, ティーンエイジャーへの感染が深刻な状態にあることを示唆していた。ティーンエイジャーの中心層である高校生における感染拡大が懸念され, 高校生を対象にした大規模調査が実施された。その結果, これまでに5,000名を超える高校生の対象者を得て, わが国において初めて高校生の無症候性クラミジア感染の感染状況が明らかになってきた。感染率は女子高校生では13.1%, 男子高校生では6.7%であった。ティーンエイジャーにおける蔓延は間違いないことが明らかにされた。米国では39%(カリフォルニアの女子高校生2003年), スウェーデンでは21%(ウプスラの女子高校生1994年) などであり, わが国はおそらく先進諸国のなかで最も感染が拡大していることが考えられた。一連の調査結果から具体的な対策を考察すると, 性感染症の蔓延防止対策の実施に向けて (1) 蔓延予防対策の焦点を当てるべき対象者をティーンエイジャーとすべきである,(2) 性別, 年齢, 危険因子が明らかになったので, こうしたデータに基づいた蔓延予防対策の施策を実施することが要請される,(3) 今後は各省庁や地元医師会, 関係学会, 学校教育関係者等が協力し合って緊急に対策を講じる, といったことが必要となろう。