3 0 0 0 OA 東日本大震災の避難者の避難状況と運動習慣 福島県「県民健康調査」
- 著者
- 永井 雅人 大平 哲也 安村 誠司 高橋 秀人 結城 美智子 中野 裕紀 章 文 矢部 博興 大津留 前田 正治 高瀬 佳苗 福島県「県民健康調査」グループ
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.63, no.1, pp.3-10, 2016 (Released:2016-01-29)
- 参考文献数
- 24
- 被引用文献数
- 2
目的 東日本大震災による避難者において,生活習慣病が増加していることが報告されている。避難による生活環境の変化に伴い,身体活動量が減少したことが原因の一つとして考えられる。しかしながら,これまで避難状況と運動習慣との関連は検討されていない。そこで,福島県民を対象とした福島県「県民健康調査」より,避難状況と運動習慣の関連を検討した。方法 震災時に原発事故によって避難区域に指定された13市町村に居住していた,平成 7 年 4 月 1 日以前生まれの37,843人を解析対象者とした。避難状況は震災時の居住地(13市町村),避難先(県内避難・県外避難),現在の住居形態(避難所または仮設住宅,借家アパート,親戚宅または持ち家)とした。また,本研究では自記式質問票にて運動を「ほとんど毎日している」または「週に 2~4 回している」と回答した者を「運動習慣あり」と定義した。統計解析は,運動習慣がある者の割合を性・要因別(震災時の居住地,避難先,住居形態)に集計した。また,standard analysis of covariance methods を用いて,年齢,および震災時の居住地,避難先,住居形態を調整した割合も算出した。結果 運動習慣がある者の調整割合は,震災時の居住地別に男性:27.9~46.5%,女性:27.0~43.7%,と男女それぞれ18.6%ポイント,16.7%ポイントの差が観察された。避難先別では,男性で県外(37.7%),女性で県内(32.1%)においてより高かったが,その差は小さく男性:2.2%ポイント,女性:1.8%ポイントであった。住居形態別では,男女ともに借家アパート居住者が最も低く,避難所または仮設住宅居住者が最も高かった(男性:38.9%,女性:36.7%)。避難所または仮設住宅居住者に比し,借家アパート居住者で男性:5.4%ポイント,女性:7.1%ポイント,親戚宅または持ち家居住者で男性:2.0%ポイント,女性:4.2%ポイント,それぞれ低かった。結論 避難区域に指定された13市町村に居住していた者の運動習慣がある者の割合は,震災時の居住地および住居形態によって異なっていた一方,県内避難者と県外避難者との間では同程度であった。とくに借家アパートに居住している者における割合が低く,孤立した人々を対象とした新たな生活習慣病予防対策を立案・実行することが必要である。
- 著者
- 鈴木 良香 結城 美智子
- 出版者
- 一般社団法人 日本在宅医療連合学会
- 雑誌
- 日本在宅医療連合学会誌 (ISSN:24354007)
- 巻号頁・発行日
- vol.3, no.3, pp.9-18, 2022 (Released:2022-09-14)
- 参考文献数
- 19
本研究の目的は福島第一原子力発電所事故による避難生活で認知症高齢者を在宅介護する家族の生活状況と精神的健康を検討することである.全住民が避難指示による避難を長期継続している福島県A町の協力を得て,避難住宅で在宅介護している家族介護者79名を対象として,個別訪問による面接調査を行った.被介護者は約7割が避難後に要介護認定を受け,認知症の診断を受けている者は約3割であった.対象者は半数以上が女性の高齢者であり,心的外傷後ストレス障害(Post Traumatic Stress Disorde:以下,PTSD)疑いは約3割で,避難住居形態別の有意差はなかった.介護負担感得点は,持ち家群が仮設住宅群より有意に高かった.結果から,長期避難生活中の在宅介護を担う家族への支援の必要性が示唆された.
脳卒中後病的疲労(Post Stroke Fatigue: PSF)は発症率が高く、機能回復・社会生活復帰の阻害要因となり、慢性的な経過を経てフレイルや寝たきりをもたらす重篤な後遺症の一つである。PSFはそのメカニズムは解明途上にあり、発症時期も一定ではないこと、非薬物療法において有効な介入は十分に証明されていないが先行研究で示されている。そこで本研究では、脳卒中患者のフレイル予防の観点からPSFに着目し、急性期から適切に把握し、その改善にむけて有効なケアプログラムを構築すること、同時に、PSFの重症度に関連する生体指標を探索し、この指標も活用し、ケアプログラム介入効果を評価することである。