著者

赤川 精彦 末次 康平 山形 卓也 荒木 秀明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ca0926, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 近年、体幹の安定性において、腹横筋や多裂筋などの体幹深部筋トレーニングが注目されている。腹横筋や多裂筋のトレーニングにおいて再発の予防には効果的である報告はあるが、疼痛の軽減に関しての報告は少ない。我々の臨床においても、腹横筋と多裂筋などの深部体幹筋トレーニングのみで疼痛が軽減することはほとんどない。安定化運動に関する無作為臨床試行論文をレビューしてみると、骨盤帯痛と慢性腰痛の再発予防に対しては安定化運動が効果的であるが、腰痛の機能障害と疼痛の緩和に対する効果は認められていない。今回は骨盤帯正中化後に骨盤帯に対する疼痛誘発テスト、joint play test、荷重伝達テストを施行し、深部体幹筋トレーニングと疼痛が生じないよう注意を払いながら深層筋と表層筋を共同収縮させる積極的な動的安定化運動の有効性を無作為に検討したので報告する。【方法】 対象は著明な神経学的脱落所見を認めず、足部、足関節・膝関節に問題のない骨盤帯に非対称性のある3 カ月以上の罹病期間を有する慢性腰痛症例46例である。対象の内訳は罹病期間が平均13.4±7.2 週間、年齢が平均34.8 歳、性別が男性34例、女性12例である。開始時、全例に対してZEBRIS 社製床反力計PDM を用いて両脚立位と片脚立位時の床反力中心(Center of Pressure:以下COP)を測定した。理学所見は、骨盤帯アライメントの確認、片脚立位時の立脚側の仙骨と寛骨の相対的位置関係、仙腸関節のjoint play test、仙腸関節に対する疼痛誘発テスト、疼痛(visual analogue scale:以下VAS)と体幹前屈角度(finger floor distance:以下FFD)、とした。対象は全例とも当院のフローチャートに準じ骨盤帯正中化獲得後、同様に所見を記録し、両脚立位と片脚立位時のCOPを測定した。骨盤帯正中化獲得後、深部体幹筋トレーニング群と積極的安定化運動(骨盤帯の不安定性に対しては股関節内転筋群と反対側外腹斜筋の共同収縮とした。治療内容は7秒間、7 回施行)群の2群にわけ、それぞれ同様の所見を記録し、両脚立位と片脚立位時のCOPを測定し、2群間で比較検討を行なった。【倫理的配慮、説明と同意】 研究施行前に全対象者に対して、研究の目的、内容を提示して同意を得た。【結果】 (1)VASは深部体幹筋トレーニング群の改善は認められなかったが、積極的安定化運動群のみ有意な(P<0.01)改善を認めた。(2)FFD は、深部体幹筋トレーニング群の改善は認められなかったが、積極的安定化運動群のみ有意な(P<0.01)改善を認めた。(3)COPの総軌跡長は深部体幹筋トレーニング群の改善は認められなかったが、積極的安定化運動群のみ有意な(P<0.01)改善を認めた。仙腸関節不安定側での片脚立位は、深部体幹筋トレーニング群の改善は認められなかったが、積極的安定化運動群のみ有意(P<0.01)な改善を認めた。健側での片脚立位では両群とも変化は認められなかった。(4)COPの支持面積は、両脚立位、片脚立位ともに有意な改善は認められなかった。(5)仙腸関節のjoint play testは、深部体幹筋トレーニング群の改善は、ほとんど認められなかったが、積極的安定化運動群の改善は認められた。しかし、有意な改善ではなかった。(6) 片脚立位時の立脚側の仙骨と寛骨の相対的位置関係は、深部体幹筋トレーニング群の改善は、ほとんど認められなかったが、積極的安定化運動群の有意(P<0.01)な改善は認められた。【考察】 安定化運動に関する無作為臨床試行論文をレビューしてみると、骨盤帯痛と慢性腰痛の再発予防に対しては安定化運動が効果的であるが、腰痛の機能障害と疼痛の緩和に対する効果は認められていない。今回用いた積極的安定化運動は、レッドコードを用いることで、疼痛に配慮しながら微細な免荷を行いながら漸増的運動療法が可能な方法である。結果、従来行われている深部体幹筋トレーニングよりも積極的安定化運動直後より理学検査およびCOP の総軌跡長が治療前後に即座に有意な改善を認めたことから、積極的安定化運動の骨盤帯不安定性症例に対して、理学検査に相応して姿勢の安定性に関しても有効性が示唆されたものと考える。仙腸関節が安定する状態は、仙骨が前傾(nutation)し、仙骨に対し寛骨が後方回旋するときである。今回、仙腸関節における荷重伝達機能に着目し、荷重伝達障害が積極的安定化運動によって改善するか検討を行なった。荷重伝達障害のある仙腸関節に対し、体幹深部安定化筋群と内転筋群、外腹斜筋の筋収縮を促通することによって、重心動揺の総軌跡長は有意に減少し、荷重伝達機能の改善も認められた。仙腸関節の安定性と正常な荷重伝達を獲得するためには前部斜方向における内転筋のトレーニングが重要であると考えられる。【理学療法学研究としての意義】 仙腸関節の不安定症例に対しての深部体幹筋と同時に内転筋、外腹斜筋のトレーニングの重要性が示唆された。

著者

稲吉 直哉 荒木 秀明 松岡 健 須﨑 裕一 小野内 雄

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1804, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】我々は,臨床においてフラットバック,スウェイバック,円背など様々な姿勢不良患者を頻繁に経験する。姿勢不良と病態に関しては頸部障害,腰部障害,肩障害,肘障害など様々な障害を生じさせる要因となることが多数報告されている。特に,円背は運動・呼吸能力など身体能力や精神機能の低下などを起たすとの報告ある。しかし,胸椎部の姿勢に関する客観的評価方法は少ない。姿勢の客観的評価方法としては,三次元的動作解析装置や立位時の全身の矢状面レントゲン撮影,Spinal Mouseを用いた脊柱姿勢評価方法が報告がされているが,いずれも高度な機器が必要であり臨床の場面において簡便に測定することが困難である。最近,簡便な胸椎部の柔軟性評価としてOtt Testが報告され,三次元動作解析器を用いてその再現性が確認されている。今回,Ott Testを用いて胸椎部柔軟性を正常群と過少群に分類して,胸椎部柔軟性と生体力学的変化を指先床間距離(以下FFD)と重心動揺を用いて検証した。【方法】対象は下肢,体幹に障害既往がない20歳代の健常男性12名である。Ott Testは1)直立姿勢で第7頸椎棘突起(以下C7)とC7から30cm下方をマーク,2)体幹最大屈曲位で2点間距離をメジャーで測定する。臨床的意義は2点間距離の延長が3cm未満では胸椎部柔軟性が低下していると定義される。対象全例にOtt Testを行い,体幹最大屈曲位で3cm以上群(以下正常群)が6例,3cm未満群(以下過少群)が6例に分類した。両群に対してFFDと体幹屈曲動作遂行時の重心動揺を測定した。重心動揺は重心動揺計(アイソン株式会社製)を用いた。測定方法は重心動揺計上で開眼,裸足,踵接地の直立姿勢から指先をつま先に向け下ろすように指示し,前後方向の重心動揺を測定した。なお,聴覚や視覚刺激による偏位を生じない様な環境設定に留意した。両群間でのFFDと重心の前後動揺の比較・検討を行った。【結果】1)FFDは正常群が過少群より有意(p<0.01)に小さかった。2)前後方向の重心動揺は正常群が過少群より有意(p<0.01)に小さかった。【考察】胸椎部に対するモビライゼーションは胸椎部の痛みや機能障害に対する報告より,むしろ頚部障害,肩障害,上肢障害,下肢障害など胸椎と解剖学的に関係がない部位の障害に対して良好な結果が確認され,Regional Interdependence理論が提唱されている。今回,胸椎の柔軟性と全身的な生体力学的変化を確認するために,三次元動作解析器で胸椎可動性測定の妥当性が確認されているOtt Testで鑑別後,FFDと重心動揺から生体力学的変化を検討した。FFDは一般に下肢筋の短縮や腰部筋群の緊張を評価する方法である。しかし,体幹前屈動作には胸椎部の動きも関連している。Bruggerらは体幹屈曲の際,最初に脊柱起立筋が強く収縮し,次に臀筋群,そして最後にハムストリングスと下腿三頭筋が収縮する。脊柱は最終屈曲域には脊柱の靭帯のみで支えられ骨盤に固定される。その骨盤は前方回旋しているがハムストリングスによる固定されると報告している。また,前屈動作時の胸椎部は椎間関節の前方滑り,肋横突関節も前方滑りが起こる。胸椎部の柔軟性が低下すると上記の運動が障害されFlexion Relaxation Phenomenon(以下FRP)が起こらず,脊柱起立筋の持続的な収縮が起こる。そのため正常群は過少群と比較し有意(p<0.01)に良好な結果が得られたものと考える。重心の前後動揺方向への変化は,過少群はFRPが起きず,脊柱起立筋とハムストリングスの持続的な収縮が起こる。また正常な体幹屈曲動作よりも胸椎の屈曲機能不全が起きているため,重心の位置は支持基底面に対しより前方に逸脱する。その代償として,重心を支持基底面内に留めるためハムストリングス,下腿三頭筋が通常よりも早く収縮が起こる。よって,骨盤は前傾できず,股関節も屈曲機能不全が起こる。そのため正常群は過少群と比較し有意(p<0.01)に重心の前後動揺が少なかったのではないかと考える。今回の結果から胸椎の柔軟性は胸椎のみではなく,FFDや重心動揺などの全身的生体力学的変化が示唆された。【理学療法学研究としての意義】Ott Testを用いた胸椎部柔軟性の結果とFFDと重心動揺に関連性が示唆され,胸椎可動域制限と全身的生体力学的変化が確証された。今後,胸椎部柔軟性の向上と肩関節や頸椎可動域,下肢筋活動変化に関する検討が必要である。また今回の対象者は20代の健常な男性である。性差や年齢差,疾患の有無で同様な結果が得られるのか検討が必要である。

著者

荒木 秀明 佐々木 祐二 猪田 健太郎 武田 雅史 赤川 精彦 太田 陽介 末次 康平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0983, 2008 (Released:2008-05-13)

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【目的】近年、MRIの普及により脱出型または遊離型ヘルニア症例の多くが数週間もしくは数カ月の内に、症状とヘルニアそのものが消失することが報告され、積極的保存療法が提唱されている。われわれは、難治性の椎間板ヘルニアに対して吉田らの提唱する椎間板加圧療法を用いて良好な結果を得ているが、今回は非観血的に椎間板の変性を目的として温熱効果を持たせた超音波療法の効果を理学検査とMRIを用いて検討したので報告する。【方法】対象は罹病期間が3ヶ月以上で、MRI画像にてT1、T2強調でともに低信号を呈する腰痛症例である。治療肢位は棘突起間を開くように両側股関節を屈曲位での側臥位とした。超音波治療はIto社製超音波治療器を用いて、周波数1MHz、100%の連続波、強度は1.0~1.5W、5分間行った。理学療法は超音波照射後、たんぱく質の変性により髄核の縮小が起こり、椎体間の不安定性が惹起されることが予測される。この不安定性に対する安定化を目的に、多裂筋、腹横筋それと骨盤底筋の共同収縮練習を背臥位、座位、立位へと段階的に進めた。その際、疼痛が出現しないように配慮した。治療効果を判断するため各種理学検査とMRIの変化を翌日、4、8、12週間後に測定した。【結果】MRI画像は超音波照射翌日、L5/S1レベル以外ではほとんどの症例でT2強調画像は炎症反応を示す高信号に変化した。ヘルニア塊の経時的変化は、4週後に軽度縮小傾向を認め、8週後にはさらに縮小し、12週後には顕著に縮小していた。加圧療法と比較すると縮小の程度は遅いものの縮小傾向が観察された。理学検査では、翌日ほとんど変化は認められなかったが、4週後には症状は軽減し、職場復帰が可能な程度であった。12週後においても症状の改善は維持されていた。【考察】過去約20年間、腰痛症例に対する治療法は積極的な手術療法から化学的酵素療法や経皮的椎間板切除術を経過し、積極的な保存療法へと移行してきている。しかし、臨床においてはこれらの治療法を駆使しても治療に抵抗する難治性の症例に遭遇する。今回、積極的保存療法に抵抗する難治性の椎間板ヘルニアに対して、椎間板の主たる構成要素であるたんぱく質を融解させることで、炎症を惹起させ、マクロファージによる吸収を促進することを目的に超音波照射を施行した。結果は仮説を肯定するように炎症を予測させるMRI画像の変化と、経時的なヘルニア塊の縮小、消失を確認できた。画像の変化に伴い理学検査においても改善が確認された。【まとめ】積極的保存療法に抵抗する難治性椎間板ヘルニア症例に対して、非観血的な中間療法として温熱効果を持たせた超音波療法を紹介した。画像所見、理学検査所見とも良好な結果を得ることができた。今後は、症例数を増やし、レベル毎の違い、照射後の副作用の有無、長期間の予後を含め検討していきたい。

著者

荒木 秀明

雑誌

理学療法 = Journal of physical therapy (ISSN:09100059)

巻号頁・発行日

vol.18, no.7, pp.664-669, 2001-07-15

被引用文献数

4