著者
知花 徹也 土井 昭二 鳥居 善也 矢野 奉紀 神谷 秀明
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.C1401, 2008 (Released:2008-05-13)

【はじめに】現在、アキレス腱炎の治療についての報告は安静、固定(テーピング)、足底板、手術というものが主流を占めている。果たしてこれらの治療のみで根本的な症状の解決は得られるのであろうか。今回、安静、固定などを行わずに運動療法により良好な結果を得られた症例について報告する。【方法】運動部に所属し運動中、運動後にアキレス腱に疼痛を認める10代女性に対し動作分析(片脚立位、45cm台昇降動作、hip up)、Active SLR testにより筋出力、各筋の協調性の左右差を比較した。患側では健側と比較し片脚立位、45cm台昇降動作にて体幹の患側への側屈、knee inを認めた。圧痛所見はアキレス腱内側に強く認める。それに対し安静指導は行わず、体幹筋、股関節周囲筋の運動療法を、筋出力、協調性の制限因子がTightnessによるものである場合stretchを指導した。【結果】運動療法、stretch指導から2週間で体幹側屈、knee inは改善し、圧痛所見は認めるものの動作時痛はほぼ消失する。【考察】運動時に体幹の患側への側屈やknee inにより、距骨下関節の回内が起こり、アキレス腱内側に伸張ストレスが加わる事により炎症所見を増悪させていると考える。体幹の患側への側屈、knee inの主な原因は、殿筋群の筋出力低下、体幹を安定させた状態で股関節を運動させるのに必要な腸腰筋や体幹深層筋の機能低下によるものであると考える。殿筋群の筋出力低下は、股関節外旋筋のTightnessにより中殿筋後部線維、大殿筋の筋長が短くなっており、その状態での収縮を行っていたために生じたと考える。それにより、股関節、骨盤帯を安定させることが出来ず骨盤の側方移動が大きくなりknee inが、それによる立ち直り反応や代償動作にて体幹の側屈が起こり、結果、体幹深層筋の機能低下が生じたと考える。本症例の場合、それらに対する運動療法により、体幹の側屈、knee inが改善されたことが症状の改善に繋がったと考えられる。【まとめ】アキレス腱炎において局所の炎症所見の原因が体幹筋、股関節周囲筋の筋出力、協調性の低下によるところもあり、必ずしも安静は必要でなく、運動療法により症状をコントロール出来ることが示唆された。現状、アキレス腱炎のバックグラウンドには、練習量の増加によるover use、睡眠などの休息時間の減少、痛くても練習を休みたくないという患者本人の強い気持ちなどがあると思われる。理学療法士として、安静という決断は本当に正しいのであろうか。発表内容の検討は大いに必要であるが、安静やテーピングによる対症療法ではなく、運動療法などによる根治療法を目指していくべきであると考える。
著者
都能 槙二 中嶋 正明 倉田 和範 迎山 昇平 龍田 尚美 野中 紘士 秋山 純一
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.F1015, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】関節拘縮は生じると日常生活に支障をきたすことがあるため、その発生を未然に防ぐことが重要である。関節拘縮の発生予防に対して温熱療法と運動療法を併用し、その効果は知られている。しかし、温熱療法のみで関節拘縮の予防効果を検討した報告はない。そこで今回,我々は温水負荷による温熱療法が関節拘縮の発生予防に対して単独で効果があるのかを検討し興味深い知見を得たので報告する。【方法】関節拘縮モデルの実験動物として72週齢のWistar系雌ラット30匹を使用した。関節拘縮モデルの作成は右後肢を無処置側、左後肢を固定側として左膝関節を屈曲90°でキルシュナー鋼線による埋め込み式骨貫通内固定法によりに固定した。固定処置後のラットは無作為に、温熱療法群と対照群の2つに分け、それぞれ2週間固定、4週間固定、6週間固定の5匹ずつに分けた。温熱療法は固定後3日間の自由飼育の後、41°Cの温水に下腿部を15分間、一日一回,週5回浸漬した。関節拘縮の進行の度合いは関節可動域を測定し評価した。関節可動域の評価は温水負荷期間終了後、麻酔下で膝関節に0.049Nmのトルク負荷にて最大屈曲角度、最大伸展角度を測定した。組織学的評価は川本粘着フィルム法を用い、矢状面で薄切しHE染色を行った。【結果】関節可動域は、関節固定前が135.7±7.4°、2週間後、温熱療法群が66.2±5.7°、対照群が64.8±7.9°、4週間後、温熱療法群が59.8±6.8°、対照群が45.0±3.2°、6週間後、温熱療法が53.4±7.7°、対照群が43.4±4.5°であった。2週目では有意差は見られなかったが、4週目・6週目では有意差が見られた。【考察】1ヶ月以内の関節不動で起こる拘縮は、筋の変化に由来するところが大きく、それ以上不動期間が長くなると関節構成体の影響が強くなると言われている。関節構成体の主な変化としては、線維性癒着、関節軟骨の不規則化などが報告されている。今回の結果では固定4週間以降に有意差が見られるため、温熱療法が筋の変化に対してよりも関節構成体に対して抑制効果があったと考えられる。本研究において温熱療法が関節拘縮予防に有効であると言う結果が得られたため、臨床現場に温熱療法を積極的に使用するべきだと考える。【まとめ】今回の実験では温熱療法によって関節不動による関節可動域の減少が抑制されることが明らかになった。多くの患者が関節拘縮の発生により回復後においても日常生活に支障をきたす例があることを考えると貴重な発見である。今後,温熱療法による関節拘縮発生予防効果の機序とその効果的な適用条件を検討していきたい。
著者
金澤 浩 浦辺 幸夫 岩本 久生 白川 泰山
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A0475, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】腱損傷や腱断裂の術後などでは腱組織の伸張性の改善が求められる.その際のリハビリテーションではストレッチングを用いる場合が多いが,ストレッチングによって生じる腱組織の伸張量は明確ではない.腱組織の伸張を目的としたストレッチングを効果的に実施しようとする場合,実施時間と腱組織の伸張量との関係を知る必要がある.本研究の目的は,下腿三頭筋をストレッチングし,アキレス腱伸張量とストレッチング時間との関係を調査してアキレス腱の伸張に有効なストレッチング時間を決定することである.【方法】対象は下肢に傷害の既往がなく,特別なスポーツ活動を行っていない健康な成人女性40名とした.方法は,まずデジタル超音波診断装置(EUB-6500,(株)日立メディコ)とリニア型プローブ(EUP-L54MA,(株)日立メディコ)を用い,安静立位の超音波画像上で右の腓腹筋内側頭の筋腱移行部を確認し,その位置の皮膚にマーカーを付けた.また,踵骨隆起の位置を確認して皮膚にマーカーを付け,二点間の距離をアキレス腱長とした.対象は足関節最大背屈角度に設定されたストレッチングボード上で立位をとった.ストレッチング終了直後,再び安静立位でアキレス腱長を測定し,ストレッチング前後のアキレス腱長を比較した.ストレッチング時間は,1分,2分,3分,5分,10分の5種類とした.1回のストレッチングの影響が最長で4日間持続するという報告があることから,各測定の間隔を5日以上とした.測定は同じ時間帯に行い,実施時間の順序は無作為に選択した.本研究は,医療法人エム・エム会マッターホルン病院倫理審査委員会の承認を得て行った.【結果】安静立位のアキレス腱長の平均は182.4±23.1mmだった.ストレッチング後,アキレス腱は,1分で3.3±1.5mm,2分で6.6±2.1mm,3分で6.8±0.4mm, 5分で7.1±0.5mm,10分で7.4±0.5mm伸張され,1分と2分では有意に伸張されたが(p<0.01),それより長い時間では伸張量に差は認められなかった.【考察】10分のストレッチングでアキレス腱は平均7.3mm伸張された.久保ら(2006)は,足関節底背屈0°で底屈方向への等尺性最大随意収縮時の腱組織の最大伸張量は20歳代で14.4mmだったと報告した.腱組織はストレッチングよりも筋収縮によってさらに伸張される可能性を示しており,腱損傷後などのリハビリテーションで段階的なストレッチングを実施する際に示唆を与えるかもしれない.アキレス腱伸張量とストレッチング時間との関係については,ストレッチングを3分以上行っても2分のアキレス腱長と差がなかったことから,腱組織の伸張を目的としたストレッチングは2分間で十分であると考えられた.【まとめ】本研究の結果,アキレス腱の伸張を目的としたストレッチングは2分で有効であることがわかった.
著者
大平 功路 平賀 篤 田中 和哉 角田 信夫 山村 俊一
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A1068, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】身体運動において下肢関節では骨盤の動きを中心に運動連鎖が生じており、歩行時には骨盤・下肢関節に運動連鎖が生じていると考えられる。第39回、40回日本理学療法学術大会において、歩行時の骨盤回旋運動に左右差があることを報告した。骨盤の回旋運動に左右差があることで下肢関節にも骨盤の動きに対応した運動連鎖が起こり、下肢関節の動きにも左右差が生じていることが推測される。今回は歩行時の骨盤と股関節の動きに着目し、骨盤回旋運動と股関節屈伸及び内外転との関係について検討した。【方法】対象は健常成人9名(男性4名、女性5名)、年齢25.2±2.0歳である。測定課題は自由歩行とし、3次元動作解析システムVICON370(Oxford Metrics社)にて測定した。自由歩行の施行回数は各被験者につき3回とした。得られたデータより骨盤回旋角度、股関節屈伸角度、股関節内外転角度を算出した。解析は立脚期における骨盤の後方回旋角度を左右で比較し、後方回旋角度が大きい側の骨盤後方回旋角度、股関節伸展角度、股関節外転角度の最大値を求めた。比較・検討は同一被検者間で行い、3回の施行において骨盤後方回旋角度が最大である施行と最小である施行の2つの施行間で股関節伸展角度、股関節外転角度の各々を比較した。統計処理はSpearman順位相関を用い、最大と最小の2つの施行間において骨盤後方回旋角度、股関節伸展角度、股関節外転角度の各々について角度差を求め、骨盤後方回旋角度と股関節伸展角度、骨盤後方回旋角度と股関節外転角度の相関関係を調べた(有意水準5%)。【結果】股関節伸展角度では骨盤の後方回旋角度が大きくなると伸展角度が小さくなる者が9名中7名であった。股関節外転角度では骨盤の後方回旋角度が大きくなると外転角度が大きくなる者が9名中8名であった。骨盤後方回旋角度と股関節伸展角度、骨盤後方回旋角度と股関節外転角度共に相関関係は認められなかった。角度差は骨盤後方回旋角度では2.4±1.0°、股関節伸展角度では1.2±1.3°、股関節外転角度では2.1±1.4°となった。【考察】歩行における骨盤・股関節の運動連鎖は骨盤の後方回旋が大きくなると股関節の伸展角度は小さくなり、外転角度は大きくなることが示唆された。骨盤の後方回旋が大きい場合、外転角度が大きくなることより立脚側から遊脚側への重心移動は前外側への移動が大きくなり、蹴り出し機能が大きくなっていることが考えられる。骨盤の前方回旋が小さい場合は反対の動きが生じており、蹴り出し機能が小さくなっていることが考えられる。骨盤・股関節の動きに左右差があることは歩行における左右の機能が異なっていることを示唆しており、歩行分析においても左右の機能の違いを考慮した分析が必要であると考える。今回の検討では角度の最大値のみで検討を行なったが、他の歩行のパラメーターを用いた検討も今後の課題と考える。
著者
村上 康朗
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A0456, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】端座位姿勢は理学療法中に多くみられる姿勢であり、また我々理学療法士がその姿勢について評価・指導することも多い。評価や指導においてはアライメントを観察することが多いが、実際理学療法プログラム中など長時間の座位となる場合、同一アライメントにおいても筋活動には変化があるのではないかと疑問を持った。しかし静的座位保持における筋活動を検討した先行研究は少ない。そこで本研究では同一アライメントにおける端座位姿勢保持においての筋活動の変化を検討することを目的とした。【方法】対象は健常人男性7名である。被験者には安楽座位を30秒間、骨盤中間位体幹正中位での端座位姿勢(以下中間位座位とする)を5分間保持させ、表面筋電図(Noraxon社製myoresearch)を用いて両側の内腹斜筋、腰部脊柱起立筋、大腿二頭筋、大腿直筋の筋活動を記録した。安楽座位は被験者が力を抜いて行う端座位とした。中間位座位では両側上肢は手部を膝関節の上に位置し、骨盤・体幹正中位、膝関節90°屈曲位、足底は床に接地し、同一アライメントの保持を意識させた。実験中の姿勢は矢状面より観察した。得られた筋電図波形は全波整流し、30秒間隔での筋積分値を求めた。安楽座位で得られた積分値を基準とし、端座位での10期の筋積分相対値を算出し、安楽座位に対して中間位座位における筋活動の変化の検討を行った。【結果】最も活動量が高くなる筋は腰部脊柱起立筋(以下背筋群)と内腹斜筋(腹筋群)に分かれ、その人数は背筋群2人、腹筋群5人であった。背筋群においては両側の腰部脊柱起立筋が高い活動を示し、内腹斜筋は低い活動を示した。腹筋群では、一側の内腹斜筋活動が高く両側の腰部脊柱起立筋にも活動が認められる傾向であった。下肢筋群の活動は被験者間で差があったが、安楽座位と比べて著明な増加はなかった。また、全ての筋活動において左右差は認められたが、特に内腹斜筋に差の大きい傾向が見られた。【考察】姿勢保持において、腰部脊柱起立筋は腰椎前弯を生じさせ、腹筋群は腹腔内圧を上げることにより横隔膜を下方から押し上げ、姿勢保持に影響する、とある。今回の実験では内腹斜筋を活動させて姿勢保持を行う被験者が多い結果であった。腹筋群では両側の腰部脊柱起立筋にも活動を認めたことから、中間位座位姿勢保持において、内腹斜筋が腹腔内圧の上昇、腰部脊柱起立筋が生理的腰椎前弯保持に関与して姿勢保持を行っていることが考えられる。一方背筋群においては内腹斜筋の活動は低い状況であったことから腰部脊柱起立筋に依存して姿勢保持を行っていることが考えられる。腰痛を有する患者や背部の筋緊張が高い患者においては腹筋群の収縮を意識させた座位姿勢を指導する必要があると考えられた。また、内腹斜筋には左右差が大きく出現したという結果から、細部にわたる姿勢の左右差も評価する必要性を再認識した。
著者
中野 淳一 渡會 由恵 光山 孝
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.C0611, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】 腰部と関わりの深い股関節の機能が腰痛に及ぼす影響を検討した報告は多く存在する。しかし、腰痛を悪化させる姿勢と股関節機能の関係を検討した報告は少ない。臨床では座位の持続で症状が悪化する腰痛患者は股関節の屈曲可動域が制限され、立位の持続で症状が悪化する患者は股関節の伸展可動域が制限されている印象を受ける。そこで腰痛を悪化させる姿勢の違いと股関節可動域の関係を調査・検討した。【方法】 対象は当法人職員41名(男性14名、女性27名、平均年齢27.8±7.3歳)。 対象の腰痛の有無を調べ、腰痛の訴えがあった場合は、さらに座位または立位の持続による腰痛出現・増強傾向の有無を確認し、腰痛無群、座位型腰痛群、立位型腰痛群の3群に分類した。座位・立位ともに腰痛の訴えがあった場合は、より症状を強く訴える型に分類した。分類できない腰痛者や下肢症状のある者は対象から除外した。 内訳は腰痛無群16名、座位型腰痛群12名、立位型腰痛群13名であった。 次に対象の股関節屈曲・下肢伸展挙上(以下:SLR)・股関節伸展・腹臥位膝屈曲可動域を計測した。結果は左右の平均値を腰痛無群、座位型腰痛群、立位型腰痛群の間で比較した。検定はt検定を用い、有意水準5%未満とした。【結果】 股関節屈曲可動域の平均値では腰痛無群95.3±7.2度、座位型腰痛群90.6±6.6度、立位型腰痛群97.3±8.7度であり、腰痛無群と座位型腰痛群、立位型腰痛群と座位型腰痛群の比較において有意差が認められた(p<0.05)。腰痛無群と立位型腰痛群の間では有意差は認められなかった。 SLR可動域の平均値では腰痛無群60.3±11.3度、座位型腰痛群49.6±11.1度、立位型腰痛群59.2±8.7度で、腰痛無群と座位型腰痛群(p<0.01)、立位型腰痛群と座位型腰痛群(p<0.05)の比較において有意差が認められた。腰痛無群と立位型腰痛群の間では有意差は認められなかった。 股関節伸展可動域の平均値では腰痛無群13.4±5.2度、座位型腰痛群16.3±5.1度、立位型腰痛群14.4±6.2度で、各群間で有意差は認められなかった。 腹臥位膝屈曲可動域の平均値では腰痛無群127.7±26.2度、座位型腰痛群133.3±15.8度、立位型腰痛群136.0±11.0度で、各群間で有意差は認められなかった。【考察】 座位型腰痛群は腰痛無群・立位型腰痛群と比べ、股関節屈曲可動域・SLR可動域に制限がみられた。よって座位型腰痛者は股関節屈曲制限やハムストリングスの伸張性低下の為、座位時に骨盤が後傾する傾向が強くなり、腰痛の動態に悪影響を及ぼすことが示唆された。 また、股関節伸展可動域・腹臥位膝屈曲可動域には各群間で有意差は認められず、立位型腰痛群に特異な傾向は示されなかった。このことより、立位姿勢は座位姿勢と比べ個々の違いが大きく、股関節可動域が立位型腰痛の動態に及ぼす影響に特定の傾向はないことが今回の研究から推測された。
著者
今 美香 苫米地 真理子 三浦 雅史
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.C1440, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】ハイヒール靴は外反母趾の原因の1つとされ、広く知られている。この原因の一つとしては、ヒール高のために足部が前方へ滑り、足尖部が靴とぶつかり、母趾が外反することが挙げられる。そこで今回、ハイヒール靴に対し、足部が前方へ滑らないようにするインソールを作成し、その有効性として足底圧、アンケート調査により検討したので報告する。【方法】対象は外反母趾などの足部疾患の既往がなく、足趾の変形や疼痛がない女子大学生10名とした。対象にはインフォームドコンセントを行い、同意を得た。使用したインソールは一般に市販されているポリエステル素材で、厚さ5mmのものを使用した。踵部分を切り取り、足部の前方への滑りを減少させた。また切り取った3cm幅のインソールを中足部に重ねることで厚くした。次に足部の第1中足趾関節(以下、MP関節)部分に5mmのEVAシートを削りインソールに貼った。これは個々のMP関節部にフィットさせるため、両面テープを用いて自由に位置を変えられるようにした。使用したハイヒール靴は6.5cmのヒール高とした。この靴にインソールを挿入していない状態(以下、インソールなし)と挿入した状態(以下、インソールあり)で、対象にそれぞれ5秒間の片脚立位、10歩の歩行を行った。足底圧の測定は富士フィルム社製圧力測定フィルム富士プレスケールを2cm×2cmに切り取り、母趾球部と踵部に貼り付け測定した。圧力の判定は貼り付けたプレスケールに写し出される赤色痕をもとに行った。また測定終了後にa.つま先の疼痛、b.足の甲の圧迫、c.足の甲と靴の間の隙間、d.足の土踏まずの適合性、e.ヒールの安定感、f.母趾MP関節の圧迫感、といったアンケートを行った。統計学的処理は対応のあるt-検定にて2群間の比較を行った。有意水準を5%未満とした。【結果】片脚立位、10歩の歩行共に、母趾球部の足底圧はインソールありで有意(p<0.05)に低値を示し、踵部ではインソールありで有意(p<0.05)に高値を示した。アンケートの結果、インソールありでおおむね好評な結果であった。【考察・まとめ】今回の結果より、インソールを挿入することで踵部に圧がかかり、それに伴い母趾球部への足底圧が減少し、足部が前方へ滑り込まなくなったことが考えられる。よって、母趾に対する内転方向への外力が減少し、外反母趾を引き起こすような外力は軽減できたのではないかと考えている。またアンケート結果からは、MP関節部のEVAシートの厚さやインソールそのものの厚さ等について改良の余地があることが明らかとなったが、おおむね好評な結果を得ることができた。以上より、外反母趾予防という観点から、ハイヒール靴に対するインソール挿入は有効であることが示唆された。
著者
土田 和可子 波之平 晃一郎 梶村 政司 森田 哲司 政森 敦宏 小川 健太郎 児玉 直哉 山本 真士 松井 和寛 河原 裕美 藤村 昌彦 弓削 類
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.E0763, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】 最近,クリニカルパスの導入に伴い,入院日数が短縮され,病棟での自主練習や自宅でのホームエクササイズの重要性が高まっている.しかし,対象者は高齢者であることが多く,運動内容や負荷量・回数などを一度で覚えることは容易ではない.そのため,本研究では,説明パンフレットを患者個別に対して容易に作成できるソフトウェア(以下ソフトウェア)を開発し,理学療法の場面に活かしていける要素を検討した.【方法】 本研究に同意の得られた病院勤務の理学療法士20名(8施設,女性8名,男性12名,平均年齢27.3±5.75)を対象とし,ソフトウェア使用群10名,パンフレット使用群10名の2群に分けた.対象の2群に対し,患者数,ホームエクササイズ指導の現状と介入効果について調査研究を行った.また,ソフトウェアもしくは6種類の運動パンフレットを配布し,使用方法を説明した.この説明の2週間後,4週間後,6週間後に,質問紙にて調査を行った.調査項目は,ホームエクササイズ指導回数,パンフレット作成回数,パンフレット配布の重要性,等とし比較検討した.統計処理は,T検定を行い,有意水準を5%とした.【結果】 ホームエクササイズの指導状況は,指導回数平均8.7回/月(3.9回/2w),指導時間7.9分/回,また全体の60%が既存のパンフレットがあると答えた.パンフレットの作成・使用回数は1.08回/2w,パンフレットの重要性は4.9(7段階評価),ホームエクササイズの重要性は5.1(7段階評価)であった.介入前のソフトウェア群とパンフレット群においては,各項目において有意差は認められなかった.ソフトウェア群,パンフレット群ともに介入後において運動パンフレット作成回数が介入前より増加した.作成回数の介入前後の変化量は,パンフレット群に比べソフトウェア群の方が有意に高かった.【考察】 パンフレットを配布することは,患者が治療の目的,運動回数,実施期間等を理解する上で必要である.アンケート調査によりホームエクササイズの指導は,2週間に平均3.9回行っていた.しかし,パンフレットは,その27.4%しか用いられてなかった.アンケートによると,配布しない理由として,「忙しい」「作成に時間がかかる」との回答があった.本研究では、ソフトウェアを導入することによって,パンフレット作成回数が増加した.これは,セラピストにとって,業務負担が少なく,実用的なツールとなったためと考えられる.今後は、個別対応したパンフレットの患者への効果も明らかにしてく必要がある.
著者
市村 千裕 梶山 真紀 原田 沙代子 坂口 重樹
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.B1597, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】トイレ動作の自立は,患者およびその家族からの要望が高く,在宅復帰可能かどうかの判断基準となっていることが多い。トイレ動作の中で下衣の着脱を非麻痺側上肢で行うためには,体幹の回旋能力が必要であると考えられる。そこで、体幹回旋時の麻痺側下肢の荷重率・回旋角度とトイレ動作の自立度の関係性を検討する。【方法】本研究に同意の得られた回復期病棟に入院中の脳卒中片麻痺患者15名(内訳:男性10名・女性5名、左片麻痺8名・右片麻痺7名)を対象とし、トイレ動作自立群8名、非自立群7名の2群に分類した。1)体幹回旋角度:日整会の関節可動域測定に従い、ベッド上端座位にて、両足を10cm離し両上肢を組み骨盤を固定した状態で体幹を回旋し測定した。立位では、骨盤を固定し体幹のみの回旋角度を測定した後、骨盤の回旋を伴った体幹の回旋角度を測定した。2)麻痺側下肢の荷重率:Win Pod(メディキャプチャーズ社製)を使用して、静止立位および回旋動作時の荷重率を測定した。静止立位は30秒間行い、その平均値を用いた。回旋動作は自動運動にて最大回旋時の値を用いた。【結果】1)体幹回旋角度とトイレ動作の自立度との関係座位での麻痺側への回旋角度と立位での麻痺側への回旋角度(体幹のみ)は、2群間に有意差は認められなかった。座位での非麻痺側への回旋角度と立位での麻痺側への回旋角度(骨盤の回旋を伴う)、非麻痺側への回旋角度(体幹のみ、骨盤の回旋を伴う)は、2群間に有意差を認めた(p<0.05)。2)麻痺側下肢の荷重率とトイレ動作の自立度との関係麻痺側下肢の荷重率は、静止立位時、麻痺側・非麻痺側への回旋時全てにおいて2群間に有意差を認めた(p<0.05)。次に、静止立位と回旋時の荷重率の変化を表すために、(回旋時の麻痺側下肢の荷重率/静止立位時の麻痺側下肢の荷重率)×100で算出した値を変化率とし、その変化率をMann-Whitneyの検定で比較したところ、2群間に有意差は認めなかった。【考察】トイレ動作に必要な体幹回旋能力として、体幹回旋角度を2群間で比較した結果、肩甲帯と骨盤帯の回旋動作だけではなく、骨盤帯の回旋を伴った体幹の回旋動作の重要性が示唆された。麻痺側下肢の荷重率の結果から、トイレ動作には静止立位・回旋動作時ともに麻痺側下肢の支持性は必要であることが分かった。変化率は2群間に有意差が認められなかったものの、自立群は100に近い値を示す傾向があったのに対し、非自立群は非麻痺側への回旋時、高値を示すものが認められた。つまり、自立群は静止立位時と回旋動作時の荷重率に変化が少ないのに対し、非自立群は荷重率に大きな変化があり立位の不安定性の一因ではないかと考えられた。
著者
山口 耕平 吉田 有紀 相谷 芳孝 池田 澄美
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A0004, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】 臨床において整形外科疾患患者の呼吸運動にアプローチすることで症状が改善することを経験する。呼吸筋と姿勢制御の関係や呼吸機能における体位の影響などを報告する文献は散見されるが、呼吸運動と姿勢や脊柱可動性との関連性について報告した文献は少ない。本研究では脊柱アライメントおよび脊柱可動性に着目し、呼吸時胸郭・腹部周径変化との関係について報告する。【方法】 対象は、本研究の内容を十分説明し同意を得た地域在住女性高齢者24名(年齢:68.3±7.9歳)である。脊柱アライメント測定はIndex社製スパイナルマウスを用いた。測定は坐位で行い、安静位・脊柱最大伸展位・脊柱最大屈曲位の3肢位で測定し、各肢位における胸椎・腰椎・骨盤アライメント(屈曲・前傾が正の値)を得た。また、脊柱最大伸展位における脊柱角度を胸椎・腰椎伸展可動性、骨盤については前傾可動性とした。最大屈曲位からも同様に胸椎・腰椎屈曲可動性と骨盤後傾可動性を得た。呼吸時胸郭・腹部周径測定は、測定位置を腋窩・剣状突起・第10肋骨・臍部レベルとし、測定肢位を背臥位とした。安静呼気位・最大呼気位・最大吸気位における周径を各レベルでメジャーを用い計測した。最大吸気位周径から最大呼気位周径を減じ、各レベルの胸郭拡張差を得た。また、安静呼気位と最大吸気位および最大呼気位との周径差を吸気可動性・呼気可動性とし、各々算出した。統計解析は、姿勢と呼吸パラメーターとの関連性についてSpearman順位相関係数を用い検討した。統計処理にはSPSSを用いた。【結果】 腰椎屈曲可動性と剣状突起レベル胸郭拡張差(以下CESxp、r=0.65,p<0.01)および剣状突起レベル呼気可動性(以下rROMpx、r=0.56,p<0.01)との間で有意な相関がみられた。また、骨盤後傾可動性についてもCESxp(r=-0.56,p<0.01)およびrROMxp(r=-0.41,p<0.05)と有意な相関がみられた。加えて、安静位腰椎アライメントと CESxp (r=0.42,p<0.05)にも有意な相関がみられた。【考察】 本研究より、坐位腰椎屈曲・骨盤後傾可動性と剣状突起レベルの胸郭拡張運動、特に呼気運動との関連性が高いことがわかった。また、安静坐位腰椎アライメントと剣状突起レベルの胸郭拡張差との間にも相関がみられたことから、姿勢と呼吸運動の関係についての示唆が得られた。一方で、本研究が呼吸機能と整形外科疾患との関連性について言及するには至らなかった。この点に関しては新たな呼吸パラメーターを用いた検討が必要と考える。
著者
竹下 真弥 北口 拓也 佐藤 のぞみ 平林 伸治 堀部 秀二
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.C0522, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】膝前十字靭帯(以下ACL)損傷は男性に比べ女性の受傷率が4~6倍高く、受傷機転の70~80%が損傷者単独で行う非接触型損傷という特徴がある。女性の非接触型受傷率が高い要因の一つとして、膝周囲筋の筋バランス指標であるハムストリングス筋トルク/大腿四頭筋筋トルク比(以下H/Q比)が男性に比べ低値であることが関与するとの報告があるが、これはH/Q比に男女差があることを述べたもので、実際にH/Q比が非接触型ACL損傷の発生に関わるかを報告したものは少ない。そこで今回我々は、H/Q比が非接触型ACL損傷の危険因子となるのかを検討することを目的に、ACL損傷者の術前健側下肢が受傷時の患側の筋力や筋バランスを反映しているものと仮定し、接触型損傷者と非接触型損傷者の術前健側H/Q比を比較、検討し若干の知見を得たので報告する。【方法】2005年1月から2007年3月の期間に当院にてACL再建術を施行した症例の内、受傷時Tegner Activity Scaleが 6以上である女性68名を対象とし、受傷機転により接触群、非接触群に分類した。各群の内訳は接触群9名(平均年齢22.3±7.1歳)、非接触群59名(平均年齢22.4±9.8歳)で、両群に年齢、Tegner Activity Scaleの差はなかった。等速性筋力(角速度60deg/sec)をcybex6000にて測定し、術前健側の膝屈曲、伸展ピークトルクの体重比(%)とH/Q比(屈曲ピークトルク/伸展ピークトルク×100%)について、接触群と非接触群で比較した。統計学的処理はMann-WhitneyのU検定にて行い、危険率5%未満を有意水準とした。【結果】体重比は屈曲筋力が接触群112.5±24.8%、非接触群102.6±20.2%、伸展筋力は接触群211.0±27.5%、非接触群218.9±32.3%で両群間に有意差が見られなかったのに対し、H/Q比は接触群51.9±10.0%、非接触群46.9±7.7%で非接触群が有意に低下していた(p<.05)。【考察】今回の結果より、体重比には屈曲筋力、伸展筋力ともに差がなかったのに対し、女性の非接触型ACL損傷群のH/Q比は接触型より低値であることが明らかとなり、女性の非接触型ACL損傷は膝周囲の筋力ではなく、筋バランスが関与していることが示唆された。今後H/Q比の改善を目的としたリハプログラムの考案及び効果判定について検討する必要があると考えられた。また、今回の対照群は受傷機転が異なるもののACL損傷者であり、今後は健常者を対照群とした比較を行うことで、危険因子としてのH/Q比のカットオフ値を算出する必要があると考えられた。
著者
寺田 勝彦 藤田 修平 田端 洋貴 脇野 昌司 松本 美里 中前 あぐり 辻本 晴俊 菊池 啓
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.B1573, 2008 (Released:2008-05-13)

【はじめに】抗パーキンソン病薬などの服用に伴って生じるジスキネジアは,精神的・身体的苦痛を伴うにも関わらず,その理学療法的な介入法は報告されていない.今回,理学療法の介入により,ジスキネジアの症状が改善した一症例を経験したので報告する.【症例】59歳,女性.39歳時に若年性パーキンソン病と診断され,抗パーキンソン病薬を投与.15年前よりジスキネジアを呈する.Hoehn-Yahrの分類;stage3,On-Off徴候(+).ジスキネジアのAbnormal Involuntary Movement Scale(AIMS)の四肢と体幹の動きの3項目の合計は11/12.Unified Parkinson’s Disease Rating Scale(UPDRS)のジスキネジアの項目は 8/13.出現時,発汗異常(+),歩行不可. なお学会発表の承諾は得られている.【ジスキネジアの観察】仰臥位では左右の胸鎖乳突筋の交互収縮が,頸の屈曲・伸展・左右回旋を呈し,それと連動して四肢の不随意運動が見受けられた.また体幹は左回旋・屈曲とその戻りであった.また頚部・上部体幹は常に空間に挙上していた.座位でも,頸部の不随意運動が大きく,体幹前屈・回旋し,連動して四肢の不随意運動が見受けられた.【理学療法的介入】ジスキネジアの観察から,頸部の関節角度を検知する自己受容系の感覚器としての胸鎖乳突筋により頭頸部の動きが生じ,頚部からの体性感覚入力が活発となり,変動する姿勢反射により異常姿勢を伴う不随意運動を呈する.そして,過剰な共同収縮筋群の支配神経の緊張が亢進する.神経緊張があったのは,副神経以外に長胸神経・肋間神経・尺骨神経であった.それらの神経の緊張は,Martinの報告による脳炎後パーキンソニズムのサルのpallidal postureに似た頭部,躯幹の姿勢異常が見られたことを考慮すれば,胸鎖乳突筋の律動的な動きの見られるブラキエーション時のインパルスを伝導する神経群と一致しており,これらの神経緊張の軽減にて,胸鎖乳突筋のコントロールが可能であることを確信した.手技は解剖的考察により,各神経の伸張を行った.また触知し易い尺骨神経は愛護的に圧も加えた.治療時間は,10分程度であった.【結果】介入後のAIMSは2/12,UPDRSは1/13と著明に改善し,ジスキネジアは消失し,自立歩行は可能となる.ジスキネジアの抑制時間は12時間程度であった.【考察】今回のジスキネジアの改善は,Langworthyの提唱するように,無目的と考えられた不随意運動が感覚刺激に対する反応の異常であること,またSteinの振戦の神経機構模式図より,過剰な筋収縮と感覚性フィードバックの遠心性・求心性インパルスの伝導路である末梢神経系と胸鎖乳突筋の運動神経である副神経の緊張を改善することで,胸鎖乳突筋の運動細胞の周期的興奮性の抑制が得られたためと考えられる.最後に,ジスキネジアの完治は理学療法的介入では困難であるが,継続した介入により,出現時間の短縮や症状の緩和は可能であると思われる.
著者
志貴 知彰 佐竹 將宏
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A0467, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】理学療法では階段昇降練習をよく行うが、昇降パターンや段数の違いによって、運動強度は容易に変化するといわれている。本研究の目的は、階段を連続して昇降したときの、酸素摂取量(以下V(dot)O2)、心拍数(以下HR)、自覚的運動強度が、下肢の昇降パターンと往復階数の違いからどのような変化を示すかを比較検討することである。【方法】対象は健常成人10名(男性7名、女性3名)で、平均年齢は27.0±5.8歳であった。階段は段差16cm、22段/階を使用し、ステップ数を80steps/minと一定にして、それぞれの条件で7分間の連続階段昇降を行った。その時のV(dot)O2とHRを携帯型呼気ガス代謝モニターを用いて測定し、また、昇段および降段毎の息切れ・下肢疲労を修正ボルグスケールにて記録した。階段昇降の条件は、下肢の昇降パターンを一足一段(以下A)と二足一段(以下B)とし、それぞれで一階・二階・三階の往復を行った。【結果】最高V(dot)O2(ml/min/kg)は、A-1階:14.9±1.6、A-2階:17.0±2.4、A-3階:17.9±3.2、B-1階:11.3±2.5、B-2階:13.3±1.8、B-3階:15.1±2.0を示し、各条件間で有意差がみられた。HR(bpm)は、A-1階:107.6±12.5、A-2階:121.3±12.7、A-3階:121.3±11.0、B-1階:103.0±14.0、B-2階:108.0±11.8、B-3階:107.7±13.7を示し、AとBおよび一階と二階との往復の間で有意差がみられた。息切れと下肢疲労については、A-3階:息切れ2.7(下肢疲労2.3)、B-3階:1.3(2.4)で、AとBでは有意差がみられた。経時的変化については、V(dot)O2とHRともに昇段では増加し、降段では減少する傾向がみられた。また、昇段では一定の値(ほぼ最高値)まで増加し、降段では一定の値まで減少する現象を繰り返した。この上下するサイクルはほぼ昇段および降段に要する時間で繰り返されていた。息切れ・下肢疲労ともに、昇段では増加を示し、降段では変化しないか減少した。【考察】本研究でのMets数は、最低で3.2Mets、最高で5.1Metsであった。この結果から階段昇降は中等度の運動強度であるといえる。また、下肢の昇降パターンと往復階数を変えることで運動強度を変えることができると考えられた。V(dot)O2、HR、息切れ、下肢疲労の経時的変化をみると、昇段では増加し、降段では減少する傾向がみられた。これは、階段の昇段時には求心性収縮を、降段時には遠心性収縮を繰り返す運動であり、遠心性収縮の少ない酸素摂取量で大きな張力を発揮できる特徴をよく表していると考えられた。この降段時の遠心性収縮の特徴を利用することで、運動耐容能の低下した患者などへの下肢トレーニングにも利用できる可能性が示唆された。
著者
剱物 充 小泉 益朗 永山 善久
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.B0666, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】出生体重1000g未満の超低出生体重児は、近年の出生数増加と救命率の向上の一方、いかに障害なき生育に導くかが課題の1つといわれている。我々は、超低出生体重児の運動発達の経緯を調査し、理学療法(以下PT)施行上の要点について検討したので報告する。【方法】対象は平成16年10月から平成18年10月までの2年間に当院新生児医療センター(以下NICU)に入院した超低出生体重児41例中、脳性麻痺の診断を受けず、独歩獲得までフォローできた19例である。方法は以下の3点について調査した。1)対象群をNICU入院中からPTを開始した群と対照群に分類し、周産期状況として在胎週数、出生体重、入院期間、IMV施行日数、アプガースコア(1分)、同(5分)、そして呼吸窮迫症候群と新生児慢性肺疾患の罹患率を比較した。2)対象群を在胎27週未満と27週以上の2群に分類し、独歩獲得時の修正年齢を比較した。また対象群を出生体重750g未満と750g以上の2群に分類し、同様に独歩獲得時修正年齢を比較した。3)対象群をNICU入院中からPTを開始した群と外来でPT開始した群、そしてPT施行なしの3群に分類し、頸定、肘這い位、寝返り、床上座位、四つ這い移動、つかまり立ち、つたい歩き、独歩の各発達指標到達時の修正年齢を比較した。尚、2群間の比較にはマン・ホイットニ検定を、3群間の比較には一元配置分散分析法を、そして独立性の検定にはフィッシャーの直接確立計算法を用いた。【結果】1)周産期状況の比較では、出生体重においてNICU入院時PT開始群(n=5,607.2±92.0g)と対照群(n=14,833.1±116.5g)との間で有意差が認められた(p<0.05)。その他の項目では有意差は認められなかった。2)独歩獲得時修正年齢の比較では、在胎27週未満群(n=11)と27週以上群(n=8)の間に有意差は認められなかった。また、出生体重750g未満群(n=10)と750g以上群(n=9)との間にも有意差は認められなかった。3)NICU入院時PT開始群(n=5)、外来時PT開始群(n=5)、PTなし群(n=9)の3群間における各発達指標到達時修正年齢についても有意差は認められなかった。【考察】独歩を獲得する超低出生体重児の運動発達は、各発達指標の到達状況からみると比較的順調な経緯を辿るといえる。しかし運動発達に関するハイリスク児としてPTが開始される場合、筋緊張や姿勢・動作パターンなど様々な問題点を体験する。Lailaによれば在胎32週未満の児では、特に縦方向への移動において、満期産児と比べバランス反応における筋出力で問題を生じるとしている。一方、これらの状況には精神発達遅滞(以下MR)の関与を窺わせる例も存在する。Shepherdによれば、MR自体の重症度にも依存するが、早期の介入が発達を刺激する効果を持つとし、腹臥位の重要性や、固有感覚入力による運動促通などについて指摘している。PTではこれらの点を考慮し、両親を巻き込みながら支援していくことが要点の1つではないかと考えられる。
著者
大野 善隆 後藤 勝正
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A0234, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】加齢に伴う筋肉量の減少ならびに筋力の低下(加齢性筋肉減弱症:サルコペニア)の予防と症状改善のため、高齢者に対して筋力トレーニングが奨励されている。しかし、筋力トレーニングは過負荷の原則に基づくため、高齢者にはリスクが大きい。したがって、安全かつ効率的な筋力トレーニング法の早期開発が望まれている。最近、過負荷の原則に依存しない筋力増強法が報告されている。その中の1つに、熱刺激の負荷による筋力増強法がある。熱刺激に対する筋細胞の応答に関しては、筋細胞の肥大と軽運動との組み合わせによる効果の増大、負荷除去に伴う筋萎縮の抑制、そして廃用性筋萎縮からの回復促進なども報告されている。したがって、熱刺激はサルコペニアの予防と症状改善に有効な方法であると考えられるが、熱刺激による筋肥大の分子機構は明らかでない。転写因子の1つであるnuclear factor-κB(NF-κB)は、サイトカイン(TNFα、IL-1)などの刺激によって活性化する。このNF-κBの活性化は、骨格筋分化の抑制およびタンパク質分解に関与することが報告されており、骨格筋細胞の可塑性発現に寄与していると考えられる。しかし、熱刺激に対するNF-κBの応答ならびに骨格筋肥大の関連性は明らかでない。そこで本研究は、熱刺激によるNF-κBの応答について検討し、熱刺激による骨格筋肥大におけるNF-κBの関与を明らかにすることを目的とした。【方法】実験対象には、マウス骨格筋由来筋芽細胞C2C12を用い、熱刺激群及び対照群を作成した。筋芽細胞を播種し、筋芽細胞に分化させ、筋管細胞に熱刺激を負荷した(熱刺激群)。熱刺激条件は41°Cの環境温に60分間の曝露とした。同じ期間に熱刺激を負荷せず、培養した細胞を対象群とした。この熱刺激後、直後および24時間後に細胞を回収した。回収した細胞のタンパク量、NF-κBの応答を測定し、評価した。また、細胞を分画ごとに回収し、各分画におけるNF-κBの応答を検討した。【結果】熱刺激負荷24時間後、筋タンパク量の有意な増加が認められた(p<0.05)。また、熱刺激後、NF-κBの発現量の有意な減少が認められた(p<0.05)。しかし、熱刺激負荷24時間後には対照群のレベルまで増加した。【考察】熱刺激によって引き起こされる筋タンパク量の増加は、NF-κBの発現量の減少を伴うものであった。熱刺激による筋タンパク量増加の一部は、NF-κBシグナルを介したものであることが示唆された。【まとめ】熱刺激による骨格筋肥大の分子機構の解明により、安全かつ効率的な筋力トレーニング法の早期開発が可能となり、高齢者の健康維持及びリハビリテーションへ貢献が大きいと考えている。
著者
千鳥 司浩 平井 達也 村田 薫克 下野 俊哉
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A0219, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】術後の症例は術侵襲による疼痛や疼痛に対する不安から十分な筋出力が発揮できないことが少なくない。こうした筋出力不全を呈する症例では反射性抑制などの神経生理学的な影響だけではなく、筋収縮を行う上での運動イメージが変容し、筋収縮が困難になっていることが考えられる。本研究では運動イメージを想起する作業が即時的な筋出力に及ぼす影響について検討した。【対象】ACL再建術(BTB)を施行した患者8名(男3名、女5名)を参加者とした。平均年齢20.9±5.7歳、平均身長164.7±5.2cm、平均体重67.4±21.7kgであった。すべての患者に本研究の主旨を十分に説明し、同意を得た。【方法】すべての患者は術後スケジュールに沿い、術後2週より5日間にわたり膝90度屈曲位にて疼痛の許容範囲内で膝伸展筋の等尺性最大収縮の筋力強化練習を30分間行った。毎回の筋力強化練習直後にHand Held Dynamometerにて練習時と同肢位における膝伸展筋の最大等尺性筋力を3回測定し、最大値を代表値とした。同時に膝伸展筋力発揮時の主観的疼痛強度をVASにて測定した。運動イメージを想起する介入は5日目の筋力強化練習の終了直後に行った。介入の方法は精度の高い運動イメージを形成させることを目的に健側の筋収縮における感覚を言語化し、そのイメージを患側に転移させ、比較照合する作業を繰り返し行った。また言語化を援助するために筋収縮の感覚を物に例える隠喩や擬態語で表現するように指示し、筋感覚を符号化する手続きを20分間行い、その直後に筋力とVASについて介入前と同様の測定を行った。分析はデータ収集初回の筋力値、VASの値を基準値として、2~5日および介入後の値の変化率(%)を算出し、標準化を行った。統計学的分析には一元配置分散分析、多重比較検定(Scheffe)を用い、有意水準を5%未満とした。【結果】2~5日の練習後の筋力には変化が認められなかった。一方、5日目における筋力の増加は平均32.4±24.9%、その直後の介入では平均81.3±30.6%であり、介入による有意な筋力増強の効果が確認できた。またVASは介入前後における変化は認められず、介入により疼痛が減少もしくは変化のないものが7例であった。介入後はすべての者が身体に生じる筋収縮の感覚について言語化することができ、筋出力の増大を実感した内省報告が得られた。【考察】運動イメージ想起の介入直後では筋出力が増加し、疼痛の増大は認められなかった。このことより介入前における筋出力の低下は疼痛強度とは直接的な関係がないことが示唆された。今回の即時的な筋出力の増加は健側の運動イメージを参照することで、術侵襲により変容していた筋収縮イメージが修正され、運動ユニットの動員、発射頻度そして同期化による神経性の要因が変化を起こしたものと考える。
著者
山崎 和博 村上 恒二
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A1555, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】足底感覚は加齢により低下しバランス機能に影響を与える。このため高齢者の転倒との関連も報告されており、臨床上足底感覚の検査は重要である。しかし、足底全体を詳細に調査した報告は少なく健常者の基礎的情報は少ない状況である。そこで、本研究では客観的で糖尿病性神経障害のスクリーニング検査でもその有用性が報告されているSemmes-Weinstein Monofilament(以下SWM)を用い、健常者の足底全体の詳細な触圧覚閾値と加齢による閾値の変化を検討し基礎的情報を得ることを目的とした。【対象】対象は中枢および下肢末梢の神経障害がなく、足部に変形のない健常女性57名であり、若年者15名(23.9±2.2歳)、中高年者18名(49.7±6.7歳)、高齢者24名(80.6±4.7歳)の3群とした。なお、対象者には本研究の内容を説明し、書面にて同意を得た。【方法】測定にはSW知覚テスター(酒井医療株式会社)を用いた。SWMの構成はNo1.65~6.65の20本とした。測定部位は、両足底の第1~5趾、第1~5中足骨頭部、中足部の内側・中部・外側、踵の28ヵ所とした。各部位は3回刺激し、3回とも知覚可能な触圧覚閾値を調べた。SWMにより得られた閾値は、SWM値(Log10 Force)で比較を行った。各部位で左右の比較にはWilcoxon符号付順位和検定、SWM値と年齢との関係にはSpearmanの順位和相関分析、3群の比較にはKruskal-Wallis検定を用いた。有意水準は5%とした。【結果】各群で各部位の左右差は認められなかった。年齢とSWM値の間には全ての部位で正の相関が得られた(p <0.0001,r = 0.617~0.843)。各部位で若年者、中高年者、高齢者の3群に優位な差が認められた(p <0.01)。 SWM値の中央値は、若年者の最低値が3.22(第2~5趾、中足部の内側部・中部)、最高値は4.08(踵)であった。中高年者の最低値が3.61(中足部の内側部・中部)、最高値は4.31(踵)であった。高齢者の最低値は4.17(第2~5趾。中足部の内側部)、最高値は4.74(踵)であった。 各群で足趾は第1趾、中足骨頭部は第1中足骨頭部、中足部は外側部の閾値が高い傾向にあった。【考察】触圧覚閾値が最も高い部位は踵であった。足趾、中足部も含め閾値の高い傾向にある部位は、歩行時などに荷重を受け皮膚が肥厚しやすい部位である。閾値が最も低い部位は中足部の内側であった。この部位は土踏まずといわれ、荷重の影響が少ない。足底の触圧覚閾値には荷重による皮膚の影響が考えられた。また加齢により閾値は上昇し、高齢者では若年者の最も高い閾値のSWMを感知できないほどの著しい感覚機能の低下が示された。本研究では足底感覚についての有用な基礎的情報を示せたと考える。
著者
荒山 宏樹 岡田 隆 矢崎 高明
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A0830, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】骨格筋には筋膜などの結合組織を介して筋同士が連結し,かつ筋線維走向の方向が一致しているものがある.こうした骨格筋の解剖学的特徴を利用し,筋膜などを介した骨格筋同士の相互作用を期待したエクササイズが注目を集めている.しかし実際の筋活動へ与える影響についての報告はない.そこで本研究では,体幹筋力強化トレーニングとして用いられるTrunk Curlを利用して,前鋸筋の活動が外腹斜筋の活動に及ぼす影響を検討することを目的とした.【方法】対象は健常成人男性5名(年齢26.6±3.9歳,身長173.6±4.4cm,体重67.6±6.8kg)とした.測定動作は,背臥位,股膝90度屈曲位で台上に両下腿を置き,1)肘伸展0度,肩90度屈曲位で,最大努力で肩甲帯前方突出を行いながら上体を起こす(Trunk Curl with Protraction,以下TCP),2)肘伸展0度,肩90度屈曲位で,肩甲帯前方突出をせずに上体を起こす(sham),3)胸部前面で腕を組み上体を起こす(Normal Trunk Curl,以下NTC),の3種類とした.この3種類の動作で,最大努力で体幹を最大限屈曲させ,5秒間保持させた.これを各5回行った.測定機器には表面筋電図(日本光電 マルチテレメーターシステム WEB-5500)を用い、電極間距離1.5cmとした.被験筋は前鋸筋,外腹斜筋,腹直筋とした.得られた筋電図から積分値を算出して最大値を記録し,各動作の平均値を算出した.徒手筋力検査にて各筋の最大随意収縮(Maximum Voluntary Contraction,以下MVC)の積分値を算出し,これらを各平均値で除した相対値(%MVC)によって評価した.統計的検定には反復測定分散分析を用い,多重比較検定としてScheffe testを用いた.有意水準は5%未満とした.【結果】前鋸筋の%MVCはTCP:60.9±26.7,sham:34.9±20.2,NTC:37.2±21.1であった.外腹斜筋はTCP:84.4±6.2,sham:74.8±5.4,NTC:74.4±8.0であった.前鋸筋と外腹斜筋の%MVCはsham,NTCと比較してTCPで有意に高値を示した(P<.05).腹直筋では有意な差は得られなかった(TCP:66.4±15.3,sham:60.1±9.7,NTC:59.4±5.8).【考察】本研究では,Trunk Curl時に前鋸筋を強く収縮させることで,腹直筋活動の上昇を伴わずに外腹斜筋活動が上昇することを確認した.このことから,前鋸筋の活動は外腹斜筋の活動を高める因子であることが示唆された.さらに,付着部を共有し,かつ筋線維走向の方向が一致する筋の相互作用を期待したエクササイズの有効性も示唆された.前鋸筋と外腹斜筋は,胸郭に対して力学的に拮抗する位置関係にあることから,前鋸筋の収縮による胸郭の動きが,胸郭のstabilityや外腹斜筋の筋節長に影響し,このような現象が観察されたものと推察した.【まとめ】前鋸筋の活動は外腹斜筋の活動を高めることが示唆された.付着部を共有し,かつ筋線維走向の方向が一致する筋の相互作用を期待したエクササイズの有効性が示唆された.
著者
松尾 知洋 川上 照彦 岡崎 美紀 小泉 周也 山西 絵理 室伏 祐介
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A0869, 2008 (Released:2008-05-13)

【目的】我々は第41回の本学会において,交代浴による疲労回復処置が,約1時間の経過観察で,運動負荷後の血中乳酸値を,安静群や温浴群に比べ有意に低下させるものの,同時に行われた筋疲労試験では,筋出力の改善がなく,逆に低下傾向が見られたことを報告した。そこで,今回,我々は,温め過ぎたことが筋出力の低下に繋がったと考え,冷浴で終わる交代浴や冷浴単独での疲労回復試験を施行し,血中乳酸値と筋出力の視点から疲労回復について検討を行ったので報告する。【方法】健常男性20例(平均20歳)を被験者とし,運動負荷試験後,10分間の疲労回復処置に続き,5分間の軽運動を行った後,疲労試験を施行した。運動負荷はサイベックスにて屈伸回数を50回とし,比較的早い角速度である180deg/sec,膝関節屈伸運動の等速度運動に設定した。また,試合におけるハーフタイムを想定して,運動負荷の間隔は15分とし,初回運動負荷後安静にした群と,交代浴を施行した群,冷浴を施行した群の3群を設定し血中乳酸と筋出力の変化を調べた。血中乳酸はラクテート・プロを用い測定した。また,交代浴と冷浴は,温浴を38~42度,冷浴を10~15度に設定し,両下腿部に部分浴を行った。【結果】血中乳酸値の経時的変化では,交代浴群,冷浴群は安静群と比較すると低値を示したが,統計学的に有意差を認めなかった。また,筋疲労試験では,総仕事量に関して,左膝関節屈曲筋群において,交代浴,冷浴により筋力の低下が認められた。【考察】我々は,第41回の本学会において,交代浴による疲労回復処置では,約1時間の経過観察で,運動負荷後の血中乳酸値を,安静群や温浴群に比べ有意に低下させるものの,筋出力の改善がなく,逆に低下傾向が見られ,試合間等の短時間における疲労回復処置には不向きであると報告した。この原因として,過剰な温熱を考え,温・冷・温・冷の冷浴で終わる交代浴や,冷浴単独の疲労回復効果について検討した。血中乳酸値においては,交代浴群,冷浴群は安静群と比較すると低値を示したが,有意差は認めなかった。乳酸塩が完全に回復するには30~40分必要とされており,15分という短いインターバルでの疲労試験においては,有意差が認められなかったものと考えられる。一方,筋出力についても,筋疲労試験において低下を示し,冷浴の効果以上に温浴の影響が大きく表れたのではないかと考えられる。また,冷浴単独については,運動神経伝導の遅延や,参画するMotor unitsの減少により筋出力が低下したものと考えられる。【まとめ】以上我々の行った疲労回復処置は,短時間のインターバルにおける疲労回復処置としては不向きであると思われるが,疲労した握力の回復には冷浴の時間配分が多い交代浴が効果的であるという報告もあり,今後の検討課題と考えられた。
著者
壇 順司 高濱 照 国中 優治
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.C0972, 2008 (Released:2008-05-13)

【はじめに】足底が床面に接地した足関節の背屈動作では,下腿を内外側方向へ傾斜することができる.これは一方向にしか可動できない距腿関節だけでは困難であるが,距骨下関節(以下,ST)の回内外が連動することで可能にしている.踵骨に対する下腿(距骨を含む)の動きは,下腿を前内側に傾斜した場合STは回内(下腿は内旋内転)し,前外側に傾斜した場合STは回外(下腿は外旋外転)する.しかしST回内外の切り替わりの境界について不明であるため,水平面上での下腿の傾斜方向の違いとSTの回内外の関係について遺体を用いて検証したので報告する.【対象】熊本大学医学部形態構築学分野の遺体で右8肢を用い,関節包と靱帯のみの下腿標本を作製した. 【方法】脛骨前縁と中足骨が一致するように,下腿を第1~第5中足骨まで順に最大背屈位になるまで傾斜させた.水平面において底背屈中間位と各傾斜方向での脛骨下関節面前縁と前額面とのなす角を測定し,背屈に伴う下腿の回旋角を調べた.さらに矢状面外側方より踵骨溝外側および踵骨後距骨関節面と距骨外側突起の位置関係について観察した.【結果】中間位は9.6±2.05°であり,各中足骨への下腿の傾斜では,第1中足骨は0°,第2中足骨は12.5±1.8°,第3中足骨は19±4.24°,第4中足骨は28.4±3.39°,第5中足骨は35±4.04°であった.多重比較検定(scheff`s F test)の結果,中間位と第2中足骨間では有意差は認められなかったが,それ以外はすべて有意差が認められた(P<0.01).矢状面外側方からの観察では,第1中足骨方向では,踵骨溝外側に距骨外側突起がはまり込んでいた.第2~5中足骨方向では距骨外側突起は踵骨後距骨関節面を後上方に移動した.第2から5中足骨方向になるに連れてその移動の距離は長くなった.【考察】距腿関節は,一方向しか動かないので前額面上での下腿の内外側への傾斜は,STで行われ足関節は2重関節で動く機構を呈している.STには踵骨と距骨を強力に連結する骨間距踵靱帯があり,踵骨中距骨関節面と後距骨関節面の間で関節のほぼ中央付近にあることから,この靱帯は動きの支点となることが推察できる.また後距骨関節面は約40°前方傾斜しているため,水平面での回旋,前額面での内外転の動きを誘導すると考えられる.よってSTより上方の質量が,第1中足骨方向では支点より内側に移動するため後距骨関節面が内旋内転を誘導し,第3~5中足骨方向では支点より外側に移動するため後距骨関節面が外旋外転を誘導したと推察できる.第2中足骨方向では下腿の運動方向と支点の位置がほぼ一致したため,回旋しなかったと考えられる.すなわち,下腿の傾斜が第1中足骨方向ではST回内(下腿内旋内転)し,第3~5中足骨方向ではST回外(下腿外旋外転)して,第2中足骨方向が回内外(内外旋)の切り替わりの境界となることが示唆された.