著者
大町 聡 宮本 梓 岩崎 翼 福田 潤 鈴木 美幸
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Cb0484, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 周径の測定は筋の肥大や萎縮の程度を簡昜に評価する手段として用いられている。また、大腿周径は大腿四頭筋(以下Quad)の筋組織厚や筋力を反映すると従来から考えられてきたが、ハムストリングス(以下Ham)との関係性について言及された報告は我々の調べた限りでは捕猟し得なかった。また近年、超音波測定装置において、人の骨格筋の筋組織厚の測定は高い再現性が確認されており、非侵襲的かつ簡易に測定が可能であるため、臨床の場において繁用されている。そこで今回は、大腿周径とQuad・Hamの筋組織厚について、さらには筋力との関係性についても検討を行い、大腿周径の測定は臨床の場において簡易にできる評価法であり、Quadの評価だけでなくHamも評価できるのかを明確にすることを目的とした。【方法】 対象は健常成人男性14名(平均年齢26.2±3.1歳)とした。周径の測定は、膝蓋骨上縁5cm・10cm・15cm・20cmとし、背臥位、膝関節伸展位にて1ミリ単位で測定した。筋組織厚の測定は、超音波測定装置(FUJIFILM社製)を用いて、大腿部前面筋(大腿直筋・中間広筋、以下RF)、大腿部前面内側筋(内側広筋以下、VM)、大腿部前面外側筋(外側広筋以下、VL)、内側Ham(半腱様筋・半膜様筋、以下MH)、外側Ham(大腿二頭筋長頭・短頭、以下LH)の測定を行った。RF、VM、VLの測定肢位は背臥位、膝関節伸展位、MH、LHは腹臥位、膝関節伸展位とした。RFの測定部位は下前腸骨棘と脛骨粗面を結んだ線と各大腿周径との交点、VMの測定部位は大腿骨軸に対して15°傾斜させた線と各大腿周径との交点、VLの測定部位は大転子と大腿骨外側上顆を結んだ線と各大腿周径との交点とした。MHの測定部位は、坐骨結節と大腿骨内側上顆を結んだ線と各大腿周径との交点とし、LHの測定部位は、坐骨結節と腓骨頭を結んだ線と各大腿周径との交点とした。深触子は皮膚面に対し垂直に接触させ、長軸にて実施した。RFの測定は5cmでの測定のみ共同腱が混在し、測定困難なため除外とした。筋力の測定は、BIODEXを用い、角速度60°/sでの膝関節屈曲、伸展におけるQuad、Hamの最大等速性収縮筋力を測定した。筋組織厚の測定は3回行い、検者内信頼性についての統計手法はICC(1、3)を用いた。また、Quad、Hamの周径・筋力・筋組織厚についてはピアソンの相関係数を求めて検討した。統計処理にはRコマンダーを用い、有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 研究に先立って被験者には、研究の目的と方法を十分に説明し、同意を得た。【結果】 筋組織厚の測定の再現性はQuadとHamともにICC=0.96~0.99で各部位とも良好であった。周径と筋組織厚の相関係数は、VM(5cm/10cm)0.84/0.57、RF(20cm)0.86、VL(5cm/10cm/15cm/20cm)0.74/0.76/0.75/0.67,MH(5cm/10cm/15cm/20cm)0.83/0.84/0.77/0.67、LH(5cm/10cm/15cm/20cm)0.64/0.66/0.63/0.74であった。周径と筋力(5cm/10cm/15cm/20cm)の相関係数はQuad 0.61/0.68/0.66/0.70、Ham 0.53/0.65/0.61/0.66であった。筋力と筋組織厚の相関係数はVM(10cm) 0.60、RF(10cm/15cm/20cm)0.61/0.80/0.86、VL(10cm/15cm/20cm)0.81/0.66/0.79であり、MH・LHは相関がみられなかった。【考察】 Quadにおいて、一般に膝蓋骨上縁5~10cmでの周径はVMおよびVLが、15~20cmでは大腿全体の筋群が評価できるとされており、今回の結果からも周径5cmとVM(r=0.84)、周径10cmとVL(r=0.76)、周径20cmとRF(r=0.86)に最も強い相関を認め、一致した。Hamにおいても、最も強い相関を認めた周径10cmとMH (r=0.83)、周径20cmとLH (r=0.74)の結果はMRI装置を用いて筋断面積を算出した先行研究と一致した。したがって、周径の測定はQuadの評価のみではなく、Hamの評価においても有用であり、特に周径5cmではVMの筋組織厚、周径10cmではVL、MHの筋組織厚、周径20cmではRF、LHの筋組織厚とQuad、Hamの筋力を評価することが望ましいと考える。【理学療法学研究としての意義】 大腿周径は、Quadの評価だけでなくHamを評価する手段としても有用である。
著者
堂田 章一 尾田 敦 成田 大一
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Cb0732, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 足趾機能や内側縦アーチなどの足部形態は下肢障害や運動機能,立位姿勢調節と関連が深いといわれている。先行研究では足趾で掴む(以下,把持)トレーニングに関しての報告が多い一方で,足趾で押す(以下,圧迫)トレーニングに関しては,その運動様式が日常生活での足趾の働きに近いという考察があるものの,その効果に関する報告はほとんどない。また,それぞれの足趾トレーニングで十分な負荷量,期間を設けている研究は少ない。そこで,本研究では把持と圧迫の2種類の足趾トレーニング効果を検討することを目的とした。【方法】 健常男子大学生30名30足(右足)を対象(年齢20±2歳,身長172.5±5.2cm,体重64.0±6.9kg)とし,対照群,把持トレーニング群(以下,把持群),圧迫トレーニング群(以下,圧迫群) の3群に各10名ずつ無作為に割り付け,足趾トレーニング効果の検討を行った。把持群には臨床で用いられるタオルギャザーを実施させ,負荷量は実施可能な最大量を設定した。圧迫群には最大努力下で足趾を床に押しつけ,6秒間保持させる等尺性収縮運動を実施させた。このそれぞれのトレーニングを1日1回,週4日,8週間継続させた。また,足趾の筋以外の因子を極力取り除くために各トレーニングは端坐位で実施させ,トレーニング終了の目安は自覚的に「ややきつい~きつい」と感じる程度とした。トレーニングは定期的に監視の下に行い,実施状況の確認や負荷量の調節を行った。効果判定のための評価はトレーニング介入前,介入2週後,4週後,6週後,8週後の計5回実施した。測定項目は把持筋力,圧迫筋力,内側縦アーチ高,重心動揺とした。把持筋力は足趾筋力測定器(竹井機器工業社製 TKK3360),圧迫筋力はデジタル体重計(オーム電機製)を用いて測定した。測定姿勢は端坐位,体幹を垂直位として膝・股関節屈曲90°,足関節底背屈0°とした。いずれも各2回の測定の大きい値を採用し,体重で除した体重比を算出した。内側縦アーチ高の指標としてはアーチ高率を用い,自然立位と片脚立位の2条件にて,荷重位での舟状骨高の足長に対する割合であるアーチ高率を算出した。重心動揺はアニマ社製GS-3000を用い,姿勢は両上肢を前方で組ませた開眼片脚立位で,30秒間の重心動揺を測定した。重心動揺のパラメータとして総軌跡長を採用した。統計解析は介入前の各測定値に群間で統計的に有意差がないことを確認した後,介入前に対する介入後の測定値の変化量に対してTukey-Kramerの多重比較検定を適用し,介入の効果を検討した。有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 すべての被験者に本研究の主旨と方法について事前に説明を行い,研究協力への同意を得た。【結果】 対照群ではすべての測定項目にて有意差は確認されなかった。把持群では介入前と比較し,把持筋力が4週後,6週後(p<0.05),8週後(p<0.01)で有意に増加し,総軌跡長が6週後,8週後(p<0.01)で有意に減少した。圧迫群では圧迫筋力が介入前と比較し6週後,8週後(p<0.01)で有意に増加し,アーチ高率は介入前,介入2週後と比較し6週後,8週後(p<0.01)で片脚立位時に有意に増加した。【考察】 把持群では総軌跡長の減少が確認された。一方で圧迫群では総軌跡長に有意な変化を認めなかったが,片脚立位時のアーチ高率の有意な増加が確認された。総軌跡長に関しては先行研究を支持する結果となり,把持トレーニングが筋出力の協調性を向上させた可能性が考えられる。また,圧迫トレーニングによりアーチ高率が増加したことから,片脚立位時における足趾屈筋群,足底筋膜などの筋活動が増大し,舟状骨を頭側へ引き上げたと考えられた。さらに,圧迫運動は等尺性収縮であり,等張性収縮である把持運動と比較して舟状骨を引き上げる作用がより大きいことが推測された。これらの結果から足趾トレーニングを行わせる際には,治療目的により運動様式を考慮する必要性があると考える。今後は,圧迫トレーニングの効果とパフォーマンスとの関連を検討するとともに,アーチ高率の増加が静的,動的な場面での下肢のアライメントに及ぼす影響を検討することにより,その有用性を明らかにすることが課題とされた。また,本研究では有意なトレーニング効果は介入後4~8週で確認された。一般に筋肥大はトレーニング後4~6週後に生じるといわれていることから,今回得られたトレーニング効果は筋肥大に伴うものである可能性が考えられた。【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果から,足趾トレーニングによる効果は運動様式の違いによって異なることが示唆され,治療目的に応じて足趾の運動様式を考慮する必要性があることが示された。
著者
正木 光裕 建内 宏重 武野 陽平 塚越 累 市橋 則明
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Ca0270, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 腰痛患者では脊柱の安定性に重要な役割をもつ多裂筋が萎縮していることが報告されている(Barker,2004)。また腰痛患者の多裂筋の断面積は脊柱起立筋と比較して選択的に減少していることが報告されている(Danneels,2000)。従って腰痛患者のリハビリテーションでは脊柱起立筋に対して多裂筋を選択的にトレーニングできる方法を検討していくことが必要である。腰痛患者の多裂筋トレーニングとして一般的に実施されている四つ這い位での一側上肢と反対側下肢の挙上運動は,下肢を挙上した側で脊柱起立筋よりも多裂筋の方が高い筋活動量を示すとされている(Ekstrom,2008)。この運動において,挙上した上下肢を外転位にすることや重錘負荷することで脊柱回旋モーメントが大きくなり,多裂筋と脊柱起立筋は回旋方向が異なるために,下肢を挙上した側の多裂筋の筋活動量がさらに選択的に増加する可能性がある。しかし,これまで挙上した上下肢の肢位を変化することや重錘負荷することによる影響について検討した報告はない。本研究の目的は四つ這い位での上下肢の挙上運動において肢位の変化や重錘負荷が,多裂筋および脊柱起立筋の筋活動に及ぼす影響について表面筋電図を用いて検討し,効果的な多裂筋の選択的トレーニング方法を明らかにすることである。【方法】 対象は健常若年男性13名(年齢22.4±1.3歳,身長173.3±3.6cm,体重64.5±12.3kg)とした。測定筋は左側の多裂筋,脊柱起立筋とし,電極を筋線維と平行に電極中心間隔20mmで貼付した。多裂筋の電極貼付位置は第5腰椎レベルで第1・2腰椎間と上後腸骨棘を結んだ線上,脊柱起立筋は第1腰椎棘突起から4cm外側とした。筋電図の測定にはNoraxon社製筋電計を使用した。測定課題は四つ這い位で右上肢と左下肢が水平になるまで挙上する運動とした。測定条件は右肩関節180°屈曲・左股関節0°伸展位(以下F-E),右肩関節90°外転・左股関節0°伸展位(以下A-E),右肩関節180°屈曲・左股関節45°外転位(以下F-A),右肩関節90°外転・左股関節45°外転位(以下A-A)とした。またF-Eにおいて右手関節部に体重の2.5%重錘負荷(以下F2.5-E),左足関節部に体重の5%重錘負荷(以下F-E5),右手関節部に体重の2.5%・左足関節部に5%重錘負荷(以下F2.5-E5)とした。各条件において姿勢が安定したことを確認した後,3秒間の筋活動を記録した。また最大等尺性収縮時の筋活動を100%として正規化し,各条件での筋活動を%MVCとして表した。さらに各条件で脊柱起立筋に対する多裂筋の筋活動量を多裂筋/脊柱起立筋比として表した。肢位を変化させた条件間(F-E, A-E, F-A, A-A),重錘負荷した条件間(F-E, F2.5-E, F-E5, F2.5-E5)における多裂筋・脊柱起立筋筋活動量および多裂筋/脊柱起立筋比をFriedman検定と多重比較法(Bonferroni)を用いて比較した。有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には研究の内容を十分に説明した上,書面にて同意を得た。【結果】 肢位を変化させた条件間で筋活動量を比較すると,多裂筋ではF-A(32.4±8.5%)がF-E(26.3±9.2%)とA-E(27.6±9.7%)に比べて有意に高く,A-A(31.9±8.6%)がF-E とA-Eに比べて有意に高かった。脊柱起立筋の筋活動量は条件間で有意な差がみられなかった。多裂筋/脊柱起立筋比はA-A(3.19±1.96)がF-E(2.23±1.20)に比べて有意に高かった。重錘負荷した条件間で筋活動量を比較すると,多裂筋ではF-E5(31.5±13.8%)がF-Eに比べて有意に高く,F2.5-E5(36.2±15.4%)がF-E, F2.5-E(30.1±9.8%), F-E5に比べて有意に高かった。脊柱起立筋ではF-E5(20.2±10.4%)がF-E(13.9±6.5%)に比べて有意に高く,F2.5-E5(23.8±9.3%)がF-EとF2.5-E(17.7±5.3%)に比べて有意に高かった。多裂筋/脊柱起立筋比はF2.5-E5(1.63±0.58)がF-Eに比べて有意に低かった。【考察】 挙上した上下肢を外転位にすることで,多裂筋の筋活動量のみが有意に増加し,多裂筋/脊柱起立筋比も増加する傾向にあった。これは右上肢・左下肢外転位により脊柱左回旋モーメントが増加し,脊柱左回旋作用のある左脊柱起立筋は筋活動を高めず,脊柱右回旋作用のある左多裂筋が筋活動を高めたためと考える。挙上した上下肢に重錘負荷することで,多裂筋とともに脊柱起立筋の筋活量も有意に増加し,多裂筋/脊柱起立筋比は有意に低下した。これは上下肢への重錘負荷により脊柱屈曲モーメントが増加し,脊柱伸展作用のある両筋において脊柱起立筋が多裂筋よりも活動を高めたためと考える。【理学療法学研究としての意義】 本研究により,四つ這い位での上下肢の挙上運動において,上下肢を外転位にすることでより効果的に多裂筋を選択的トレーニングできる可能性が示唆された。また重錘負荷すると逆に多裂筋/脊柱起立筋比が低下し,多裂筋の選択的トレーニングとしては不利になる可能性が示唆された。
著者
藤原 充 長谷川 優子 鈴木 啓介 内山 恵典
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Eb1268, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 院内における入院患者の転倒事故は、排泄への移動を契機に発生することが多いと報告されている。しかし、一般的に理学療法士が、患者に対して行う転倒リスク評価は、いわゆる“尿意がない”状態での運動機能評価に留まっている。先行研究では強い尿意は認知機能を低下させるとの報告もあることから、より現実に近い状況での転倒リスク評価を行うためには、“尿意がある”状態での運動、注意機能評価が必要なのではないかと考えた。本研究では健常成人男性を対象に、“尿意がない”状態と“尿意がある”状態での運動機能、注意機能を評価し、その違いの有無を明らかにすることを目的とする。【方法】 健常成人男性7人(平均年齢27歳)を対象に、尿意を感じない時点“尿意なし”と、強い尿意を感じる時点“尿意あり”における、運動機能と注意機能の違いについて検討した。評価項目としては、尿意に関するものとして、NRSとVASの評価、膀胱容量の測定を行った。運動機能については、10m歩行速度と歩数、左右の最大一歩幅、左右の握力を測定した。また、注意に関する課題としてTMTを施行した。プロトコールは、排尿後に尿意を感じない時点でのNRSとVASを評価し、TMT、10m歩行速度と歩数、最大一歩幅、握力を順次評価した。1Lの飲水後、尿意がNRS“8”となった時点で再度、同一評価を行った。なお、10m歩行テスト、左右の最大一歩幅、左右の握力は各々3回ずつ測定して平均値を算出した。尿意のNRS、VASは“0”を「尿意なし」とし、“10”を「最大に我慢した状態」とした。また、膀胱容量はブラッダースキャンを用いて評価した。評価結果について、尿意ありと尿意なしをSPSSver.19を用いて統計学的に検討した。統計学的手法は、対応のあるt検定を用い、有意水準は危険率5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究の実施の先立ち、被験者に対して研究の意義、目的について十分説明し、口頭および文書による同意を得た。【結果】 最大一歩幅は“尿意なし・右”平均120.1±6.1cm、“尿意なし・左”117.8±7.9cm、“尿意あり・右”109.7±9.3cm、“尿意あり・左”108.9±9.6cmとなり、“尿意あり”で有意に低下した(p<0.05)。その他、TMT、10m歩行速度と歩数、握力については有意差を認めなかった。なお、“尿意あり”の状態でのVAS平均は、8.11±0.81cm、膀胱容量は平均367±100.2mlであり、自覚的、他覚的にも尿意を確認できた。【考察】 “尿意なし”と“尿意あり”の時点における運動機能、注意機能の比較では、“尿意あり”の状態で、最大一歩幅のみが有意に低下した。このことから、日常臨床で行っている転倒リスク評価の結果は患者能力の一側面であり、“尿意あり”の状態での評価では違う結果が生じることが示された。一般に最大膀胱容量は成人300~500mlで、尿意は膀胱容量が150~200mlで感じるとされている。しかし、通常排尿は前頭葉からの橋排尿中枢の抑制、自律神経による蓄尿反射と体性神経による外尿道括約筋収縮により抑制されている。尿意がNRS“8”の時点では、膀胱内圧が急激に上昇した状態と言えるため、随意的に外尿道括約筋の収縮を強め、腹圧を高められない状態での運動を強いられることになったと推測される。これにより体幹が安定せず、運動機能が低下したと考えた。今後の課題は、転倒リスク評価における適切な評価項目の選定と“尿意なし”と“尿意あり”で生じた違いに対する原因追究のための指標を用意することである。【理学療法学研究としての意義】 “尿意なし”と“尿意あり”の状態での運動機能、注意機能の違いを捉えることで、転倒リスクを評価する上での視点が増える。また、今回のように“尿意あり”の状態で、パフォーマンス低下が認められた場合、トイレ誘導に関して、失敗や転倒のない適切なタイミングを示すことができる。これらを通し、排泄を契機に発生している転倒事故を減らすことができるものと考えられる。
著者
渡邉 博史 松岡 潤 梨本 智史 古賀 良生 大森 豪 遠藤 和男 田中 正栄 縄田 厚 佐々木 理恵子
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Ab1344, 2012 (Released:2012-08-10)

【目的】 静的ストレッチング(以下ストレッチ)の効果的な持続時間については、10~30秒や最低20秒以上必要、または長時間の方が有効で60秒程度の効果が大きい等、諸家により異なっている。今回、ストレッチの持続時間とその効果について検討したので報告する。【対象】 膝疾患の既往がない健常成人20名、女性10名(21-54歳、平均30.3±8.7歳)、男性10名(22-35歳、平均28.8±3.8歳)を対象とした。【方法】 右下肢を対象側とし、膝屈曲90°の等尺性最大膝伸展筋力(MVC)を下肢筋力測定・訓練器(アルケア社製、以下QTM)で測定した。ストレッチ前の運動負荷として60%MVCの等尺性膝伸展運動(膝屈曲90°、収縮時間6秒、10回)をQTMで行った。運動後、大腿四頭筋の他動的ストレッチを行い、ストレッチ前後の大腿四頭筋緊張度(以下Q-tension)を測定した。Q-tensionは対象を左側臥位にて体幹・骨盤を壁面に押し付け固定し、右下肢を股関節伸展0°、膝関節屈曲135°で保持し、他動的膝関節屈曲時の下腿に生じる膝伸展反発力を足関節近位部でQTMにて測定した。ストレッチ持続時間は10秒、20秒、60秒(以下10S、20S、60S)の3種類で、日を変えて行い順番はランダムに選択した。そして3種類のストレッチについて、運動負荷後におけるストレッチ前後のQ-tensionの変化を性別に比較した。統計的解析は対応のあるt検定を用い、有意水準を5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は対象者に研究の趣旨を十分に説明し同意を得て行った。【結果】 女性のストレッチ前後のQ-tensionの変化は、10Sではストレッチ前2.3±1.3kg、後2.1±0.7kgで、ストレッチ後統計的に有意な低下を認めなかった。20Sと60Sでは、20Sのストレッチ前2.4±0.8kg、後2.0±0.7kg、60Sのストレッチ前2.3±1.0kg、後2.0±0.8kgで、20Sおよび60Sともストレッチ後統計的に有意な低下を認めた。男性のストレッチ前後のQ-tensionの変化も、10Sではストレッチ前3.7±1.9kg、後3.3±1.7kgで、ストレッチ後統計的に有意な低下を認めなかった。20Sと60Sでは、20Sのストレッチ前3.7±2.0kg、後3.2±1.7kg、60Sのストレッチ前3.9±2.3kg、後3.2±1.8kgで、20Sおよび60Sともストレッチ後統計的に有意な低下を認め、女性と同様の結果であった。【考察】 我々は先行研究において、床反力計を用いたQ-tensionの定量的評価で、ストレッチによってQ-tensionが低下することを報告している。本研究においても、男女ともストレッチ後Q-tensionが低下しており、一致した結果であった。しかし、10Sでは、男女とも統計的に有意な低下を認めなかった。このことから、ストレッチの持続時間として10秒では、不十分であることが示唆された。20S、60Sでは、男女とも統計的に有意な低下を認め、ストレッチの持続時間として、20秒~60秒は有効であることが考えられた。今回、20Sと60Sとの効果の差については、男女とも明確にすることはできなかった。これについては、対象者の変更等をして、今後検討が必要と考える。スポーツ現場等でのコンディショニングにおけるストレッチでは、多数の筋肉をストレッチする必要があるため、効果的でかつ短時間であることが望まれる。そのため60秒では長すぎると思われ、一般的に20秒程度を適当としていることは妥当と考える。【理学療法学研究としての意義】 理学療法においてストレッチは、臨床的によく行われている治療法であり、その効果的な持続時間を検討することは、ホームエクササイズとしてストレッチを指導していく上で、とても重要である。そして今後は、ストレッチの反復回数等の影響や、ストレッチ効果の持続性について検討していく必要がある。
著者
羽崎 完 藤田 ゆかり 山田 遼
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Ab0440, 2012 (Released:2012-08-10)

【目的】 筋連結とは,隣接するふたつの骨格筋において,筋膜,筋間中隔などの結合組織や互いの筋線維が交差して接続していることを指し,全身のいたる所で観察できる。Myersは,個々の筋連結による筋の全身におよぶ連続したつながりを経線としてとらえ,ほとんどの運動が経線に沿って拡がるとしている。つまりこれは,ある筋が収縮したとき,その筋に連なる筋にまで活動が伝達されることであり,この概念は広く臨床に応用されるようになっている。しかし,筋連結や経線についての概念は解剖学的な考察や経験に基づいており,筋の機能的な連結について明確にされていない。我々は,Myersの述べる経線のひとつであるラセン線上にある前鋸筋と外腹斜筋に着眼し,両筋が機能的に筋連結していることを明らかにし,第46回日本理学療法学術大会においてその成果を報告した。本研究では,その延長線上にある菱形筋と前鋸筋も機能的に連結しているか否かを明らかにすることを目的とした。【方法】 対象は,健常成人男性10名(平均年齢21.2±1.8歳,身長170.4±9.7cm,体重65.6±26.2kg)とした。測定は,前鋸筋に負荷を与えたときの前鋸筋と菱形筋の筋活動を導出した。測定肢位は,高さの調節できる椅子に膝関節90°屈曲位になるように座らせ,肘関節伸展位にて肩関節90°屈曲位,肩甲骨最大外転位とした。この肢位で,前腕遠位部に自重(負荷なし),2kg,4kg,6kgの負荷を加え,それぞれ5秒間保持させた。測定筋は第6肋骨前鋸筋,第8肋骨前鋸筋,菱形筋とした。第6および第8肋骨前鋸筋は肋骨上で触診できる位置に,菱形筋は肩甲骨最大外転位で,僧帽筋下部線維外側縁,肩甲骨内側縁,肩甲骨下角から第5胸椎棘突起を結んだ線でできる三角形内に電極を貼付した。なお、電極が正確に菱形筋に貼付できているか,超音波画像診断装置(日立メディコ社製Mylab25)を用いて確認した。筋活動の測定は,表面筋電計(キッセイコムテック社製Vital Recorder2)を用い,電極間距離1.2cmのアクティブ電極(S&ME社製)にて双極導出した。筋活動の解析は,自重時の平均筋活動量を1として,各負荷における筋活動量の変化率を算出し行った。第6および第8肋骨前鋸筋と菱形筋の関係は,Pearsonの相関係数を求め検討した。さらに,第6肋骨前鋸筋と第8肋骨前鋸筋のどちらがより菱形筋と関係が強いか検討するために重回帰分析を行った。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者の個人情報は,本研究にのみ使用し個人が特定できるような使用方法はしないことや研究の趣旨などの説明を十分に行った上で,対象者の同意が得られた場合にのみ,本研究を実施した。【結果】 Pearsonの相関係数を求めた結果,菱形筋と第6肋骨前鋸筋との相関係数は0.791,第8肋骨前鋸筋との相関係数は0.817となり、いずれも有意な強い正の相関が認められた(p<0.01)。重回帰分析の結果,第6肋骨前鋸筋の標準偏回帰係数は0.356,第8肋骨前鋸筋の標準偏回帰係数は0.517となり,第8肋骨前鋸筋にのみ有意な影響が認められた(p<0.05)。【考察】 五十嵐らは解剖実習献体を用いて,菱形筋と前鋸筋が肩甲骨内側縁で線維性結合組織で連結されていることを肉眼にて確認している。また,竹内らも解剖実習献体の大菱形筋付着部を観察し,それが前鋸筋筋膜に折りたたまれるように接着していることを確認している。このように菱形筋と前鋸筋が解剖学的に連結していることは明白であり,菱形筋の筋活動の変化率と前鋸筋の変化率が強い相関を示した今回の結果から,機能的にも連結していることが明らかとなった。一般的に菱形筋は肩甲骨の内転・下方回旋に,前鋸筋は外転・上方回旋に作用し,両筋は拮抗筋の関係にあるとされている。その一方でPatersonが経験に基づき推察しているように菱形筋と前鋸筋は共同筋として肩甲骨の安定に作用していることが知られている。今回の結果は,この推察を科学的に証明した。菱形筋と前鋸筋は,解剖学的にも機能的にもあたかもひとつの筋のように肩甲骨の安定に作用すると考える。また重回帰分析の結果から、第6肋骨前鋸筋よりも第8肋骨前鋸筋の方がより菱形筋との関係が深い傾向が認められた。これは,第6肋骨前鋸筋よりも第8肋骨前鋸筋の方が菱形筋の走行の向きに近似しており,肩甲骨の安定に対して共同筋としてより機能しやすいためと考える。Myersもラセン線は前鋸筋のより下部を通過するとしており,下方の前鋸筋の方が菱形筋との関係が深いことが明らかとなった。【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果は,不安定な肩甲骨に対して前鋸筋のみにアプローチするのではなく,菱形筋と前鋸筋をひとつの筋としてアプローチする必要があることを示唆している。
著者
後藤 優育 建内 宏重 福元 喜啓 高木 優衣 大塚 直輝 小林 政史 市橋 則明
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Ca0219, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 変形性膝関節症(以下、膝OA)は、高齢者において高い有病率を示し、膝OA患者において、疼痛、筋力低下およびROM制限をはじめとする機能低下がみられ、さまざまな日常生活動作が障害される。膝OAの発症・進行は、歩行などの動作時に膝関節内で圧縮ストレスが引き起こされることが原因と考えられている。この圧縮ストレスを反映する指標とされるものには、外的膝屈曲モーメント(以下:KFM)や外的膝内反モーメント(以下:KAM)があり、特に先行研究では、歩行時のKAMについて検討しているものが多い。しかし、実際には膝OA患者は立ち上がり動作や階段昇降で症状を訴えることが多いにも関わらず、これらの各種動作でどの程度のモーメントが膝関節に加わっているのかは不明である。そこで、本研究は膝OA患者の歩行、立ち上がり動作、階段昇降動作に着目し,KFMとKAMの動作による違いを検討することを目的とした。【方法】 対象は地域在住の女性膝OA患者6名(年齢:55.3±4.33歳)とした。対象者の包含基準として、膝OAと診断され、独歩可能な者とした。測定課題は、歩行、椅子からの立ち上がり動作、昇段動作および降段動作とし、全て自由な速度で行った。反射マーカーをPlug in gaitモデルに準じて全身に貼付し、三次元動作解析装置VICON NEXUS(VICON社製,サンプリング周波数200Hz)および床反力計(Kistler社製,サンプリング周波数1000Hz)を使用して解析した。測定下肢はOA側としたが、両側性の膝OAの場合には、より症状の強い方をOA側と定義し測定した。立ち上がり動作時の椅子の高さは下腿(外果~膝関節裂隙)の長さとし、上肢は胸の前で組んで行った。昇段動作および降段動作には17cmの台を1段用い、OA側下肢からの昇段および非OA側下肢からの降段を行った。上肢は胸の前で組み、目線は前方を見るように指示した。各動作は十分な練習を行った後、3回測定した。データの解析区間は、歩行ではOA側の立脚相、立ち上がり動作では殿部が座面から離れてから立位までの間、昇段動作ではOA側下肢が台上についてから非OA側が台上につくまでの間、降段動作では非OA側下肢が台上から離れ、OA側下肢が台上から離れるまでの間とした。各動作時のKFMとKAMのピーク値を体重と身長で除した値(Nm/kg・m)を求め,3回の平均値を解析に使用した。統計検定には一元配置分散分析およびBonferroni法による多重比較を行い、KFMおよびKAMを動作間で比較した。有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は本学倫理委員会の承認を得て行われた。対象者には研究の内容を紙面上にて説明した上、同意書に署名を得た。【結果】 各動作におけるKFM(Nm/kg・m)は、歩行では0.32±0.09、立ち上がり動作では0.35±0.16、昇段動作では0.43±0.14、降段動作では0.52±0.18であった。統計処理の結果、降段動作のKFMは歩行、立ち上がり動作より有意に大きかった(p<0.05,p<0.01)。KAM(Nm/kg・m)は、歩行では 0.43±0.10、立ち上がり動作では0.16±0.13、昇段動作では0.50±0.14、降段動作では0.47±0.13であった。統計処理の結果、立ち上がり動作のKAMは歩行、昇段動作、降段動作より有意に小さかった(p<0.05)。また、歩行、昇段動作、降段動作の間には有意差は認めなかった。【考察】 本研究の結果より、KFMは降段動作が歩行や立ち上がり動作よりも大きいということ、また、KAMは、立ち上がり動作では小さく、歩行と階段昇降動作とでは差がないことが明らかとなった。降段動作においてKFMが歩行や立ち上がり動作よりも有意に大きかったことより、歩行や立ち上がり動作よりも降段動作で症状を訴える膝OA患者は、KFMの増大が症状を誘発している可能性が高いと考えらえる。また、KAMについては、一般的に歩行時のKAMが膝OAの進行と関連があると報告されているが、昇段動作および降段動作においても歩行時と同等のKAMが生じており、歩行のみならず階段昇降動作においても着目することの重要性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】 本研究で行ったこれらの動作は、膝OA患者のリハビリプログラムや日常生活指導で広く行われる動作である。本研究は、これらの動作間でのKFMおよびKAMを比較しており、患者の訴えに合わせた訓練動作の選択や、動作指導の際に必要な知見になると考えられる。
著者
波多野 元貴 鈴木 重行 松尾 真吾 片浦 聡司 岩田 全広 坂野 裕洋 浅井 友詞
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Aa0134, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 これまで、スタティックストレッチングの即時効果を検討している先行研究において、効果の持続時間はほとんど検討がなされていない。少数の先行研究からは、大半の評価指標において、ストレッチングの効果の持続時間は数十分以内であることが示唆されるが、これらの結果については、ストレッチング時間や強度、対象筋などの設定の違いから、先行研究間の単純な比較は困難であり、多くの指標について同時に、かつ詳細に検討している先行研究はない。そこで、同一条件下で、各指標に及ぼす効果の持続時間を詳細に検討することで、ストレッチングによる正の効果(伸張時の抵抗の減少、ROM増大等)と負の効果(筋力の低下等)がそれぞれどの程度持続していくかが明らかとなれば、より目的に沿った、有効なストレッチングを実践するための一助となると考えられる。そこで、本研究は、ストレッチングが各指標に及ぼす効果の持続時間を明らかにすることを目的とした。【方法】 被験者は健常学生20名(男性9名、女性11名、平均年齢20.5±1.2歳)とし、対象筋は右ハムストリングスとした。被験者は股関節および膝関節をそれぞれ約110°屈曲した座位(以下、測定開始肢位)をとり、等速性運動機器(BTE社製PRIMUS RS)を用いて測定を行った。ストレッチングは300秒間、大腿後面に痛みの出る直前の膝関節伸展角度で保持し、ストレッチング開始時と終了時の静的トルクを比較して、低下していることを確認した。評価指標は、stiffness、最大動的トルク、ROM、筋力の4種類とした。stiffness、最大動的トルクは測定開始肢位から膝関節最大伸展角度(大腿後面に痛みの出る直前)まで5°/秒の角速度で他動的に伸展させた時のトルク-角度曲線より求めた。stiffnessは、ストレッチング前の膝関節最大伸展角度からその50%の角度までの範囲で回帰直線を算出し、その傾きと定義し、最大動的トルクはトルクの最大値とした。ROMは膝関節最大伸展角度とした。筋力は、測定開始肢位での膝関節屈曲の最大等尺性筋力とした。実験はまずstiffness、最大動的トルク、ROM、筋力を測定し、60分の休憩後、ストレッチングを行い、同時に静的トルクを測定した。ストレッチング後は、測定開始肢位にて10分、20分、30分のいずれかの安静を取った(以下、10分群、20分群、30分群)。安静後は、再びストレッチング前と同じ手順でstiffness、最大動的トルク、ROM、筋力を求め、ストレッチング前後の値を比較した。被験者は異なる安静時間を含めた全ての実験を24時間以上の間隔を設け行った。【倫理的配慮、説明と同意】 本実験は名古屋大学医学部生命倫理審査委員会(承認番号:11-510)および日本福祉大学「人を対象とする研究」に関する倫理審査委員会(承認番号:11-07)の承認を得て行った。実験を行う前に、被験者に実験内容について文書及び口頭で説明し、同意が得られた場合にのみ研究を行った。尚、被験者が実験の中止を希望した場合は、速やかに実験を中止した。【結果】 静的トルクは全ての群で、ストレッチング後に有意に低下した。stiffnessは、ストレッチング後に20分群のみ有意に低下した。最大動的トルクおよびROMは、全ての群で有意に増加した。筋力は、全ての群で有意に低下した。【考察】 静的トルクの低下から、ストレッチングは全ての群で同様に行えたと考えられ、筋が伸張され、Ib抑制が関与したと推察する。stiffnessは先行研究より、筋腱複合体の粘弾性を反映すると報告されている。stiffnessの結果より、筋腱複合体の粘弾性など、力学的特性の変化は20分から30分後までには消失する可能性がうかがえた。最大動的トルクは先行研究より、痛み閾値に関連するstretching toleranceを反映すると報告されている。本実験では最大動的トルクおよびROMにおいて効果が30分以上持続することが示唆された。したがって、筋腱複合体の力学的特性の変化が持続していない場合にも、ROMの増加が保たれており、これは主に痛み閾値の上昇とともにstretching toleranceが増加したことが要因であると推察する。また、筋力はストレッチング後30分以上低下した状態が持続することが示唆された。但し、この筋力低下は統計学的に有意な差ではあるが、その割合は5%に満たないものであり、目的によって重要性が異なると考える。【理学療法学研究としての意義】 本研究から、評価指標ごとに効果の持続時間が異なることや、効果の主たる要因が経時的に変化することが示された。このことから、理学療法士がストレッチングを目的に沿った、より有効なストレッチングを施行するには、各指標に対する効果の持続時間への考慮が必要となると考える。
著者
国分 貴徳 金村 尚彦 西川 裕一 井原 秀俊 高柳 清美
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Cb0476, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに】 我々はこれまで,ラットにおいて膝前十字靭帯(以下ACL)完全損傷後に,関節の異常運動を制動することでACL完全損傷でも治癒しうることを報告した.これによりACL損傷後の靱帯治癒能には,損傷後における膝関節キネマティクスが関与していることを明らかにした.一方で,臨床における靱帯損傷からの回復には,靱帯自体の治癒という視点以上に,関節機能が正常化するかどうかという視点が重要でとなる.すなわち,組織学上は断裂した靱帯において連続性が確認されれば「治癒」ということができるが,臨床上ではその治癒した靱帯が,損傷以前に担っていた関節運動上の機能的役割を果たして初めて「治癒した」ということができる.本研究の目的は,我々がこれまで報告してきたACL完全損傷の保存治癒モデルを対象として,治癒したACLの機能的側面を力学的破断試験と免疫組織化学染色法を用いて明らかにすることである.【方法】 Wistar系の雄性ラット(16週齢)39匹をControl(12),Sham(12),実験(15)の3群に分類した.実験群に対して,麻酔下にて右膝関節のACLを外科的に切断し,徒手的に脛骨の前方引き出しを行いACLが完全断裂していることを確認した.続いて膝関節の異常運動を制動するため,脛骨粗面下部に骨トンネルを作製し,同部と大腿骨遠位部顆部後面にナイロン製の糸を通して固定することで大腿骨に対する脛骨の前方引き出しを制動した.術後はゲージ内にて自由飼育とし,水と餌に関しても自由摂取とした.術後8週経過時点で屠殺して膝関節を摘出した. 力学試験群は,採取組織をラットの膝関節構造に合わせて特別に作製したJigを使用して試験機(INSTRON社製)にセットした.Jigが膝関節裂隙の大腿骨・脛骨それぞれに引っかかるように試料を設定後,予備荷重として1.5Nを加えた状態を変位原点として荷重速度5mm/minで上下方向に引っ張り測定した.最大荷重(N),最大荷重時変位量(mm)を測定し,これらの結果から,stiffness(N/mm)を算出した.統計解析はSPSS16.0J for Windowsを用い,測定結果の比較にKruskal Wallis検定を適用し,有意な主効果を認めた場合にShafferの方法を適用して多重比較を行い,2群間の比較を行った.全ての分析において,0.05未満を有意水準とした. 免疫組織化学染色群(各群6匹)はcollagen typeI,II,IIIの一次抗体を用いてovernightで反応させ,その後はABC kit(Vector社,United States)を使用し行い,Dako Envision + kit /HRP(DAB)にて1分間発色し検鏡・撮像を行った.【倫理的配慮、説明と同意】 本実験は,埼玉県立大学動物実験実施倫理委員会の承認を得て行った.【結果】 実験群では15匹全てでACLの連続性が確認された.力学試験の結果は,破断時最大荷重とstiffnessで,実験群が他の2群に比べて有意に低い値となった(p>0.05).最大荷重時変位には群間内に有意差を認めなかった.免疫組織化学染色の結果は,collagen typeIIIは,実験群において他の2群と比較してACL実質部において明確な陽性所見が確認された.【考察】 力学試験結果で実験群の強度が有意に低かったことから,本実験モデルの治癒ACLは関節運動における機能的側面を満たしているとは言えず,現時点では不十分な回復であると言わざるを得ない.また,免疫組織化学染色の結果では,collagen typeIIIは,実験群において他の2群と比較して,ACL実質部で明確な陽性所見が確認された.内側側副靱帯を対象とした先行研究ではcollagen typeIIIは,正常靱帯における含有量は少ないが,治癒靱帯では一時的に増加することが報告され,その後徐々にtypeI線維へ置き換わっていくことで靱帯の力学的強度が回復するとされている.このことから,本研究モデルは,治癒経過の一期間である可能性があり,今後collagen typeI・III含有量の比率が推移していくことで力学的強度も更なる回復が得られる可能性がある.【理学療法学研究としての意義】 近年の健康志向の高まりにつれ,ACL損傷患者の年齢層も広がってきている.中年以降のACL損傷患者においては,様々な理由から保存療法は重要な治療の選択肢となりうる.しかし現状で行われている保存療法の治療満足度は非常に低く(Strehl.2007),変形性膝関節症のリスクを高める(Spindler .2007)とも言われる.より機能的で効果的な保存療法の確立は,理学療法領域における 重要な課題であり,本研究はこれに寄与するものである.
著者
中島 卓三 木下 一雄 伊東 知佳 吉田 啓晃 金子 友里 樋口 謙次 中山 恭秀 安保 雅博
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Cb0737, 2012 (Released:2012-08-10)

【目的】 我々は人工股関節全置換術(以下THA)後の靴下着脱動作に関与する機能的因子について検討している。靴下着脱動作は上肢・体幹・下肢の全身の複合的な関節運動であり、先行研究では靴下着脱動作における体幹の柔軟性の影響を明らかにすることが課題であった。THA患者の靴下着脱には脱臼防止のために股関節を屈曲・外転・外旋で行う長座位開排法(以下 長座位法)と端座位開排法(以下 端座位法)があるが、両法における脊柱の分節的可動性の違いを明らかにした報告はない。本研究の目的は、THA患者での検討の予備研究として、健常成人を対象に、靴下着脱肢位の違いによる脊柱の分節的可動を明らかにするとともに、靴下着脱時の脊柱分節性をより反映しうる評価方法を検討することである。【方法】 対象は健常男性20名(平均年齢31.6±6.3歳,身長172.4±4.6cm,体重65.8±7.0kg)、靴下着脱方法は長座位法・端座位法の2肢位で行った。体幹柔軟性の評価は一般的に使用されている長座位体前屈(以下 LD)と、今回新たな評価方法として下肢後面筋の影響を排除した端座位で膝・股関節屈曲90度、腕組みの状態から骨盤を後傾し体幹を屈曲させ肩峰と大転子を近づけるよう口頭指示して行う方法(SF)で評価した。測定にはスパイナルマウス(Index社製)を使用し、長座位法・端座位法・LD・SFの4肢位について、Th1~Th12までの上下椎体間が成す角度の総和を胸椎彎曲角、L1~L5までの上下椎体間が成す角度の総和を腰椎彎曲角、仙骨と鉛直線が成す角度を仙骨傾斜角として計測した。脊柱後彎(屈曲)および仙骨前傾は正、脊柱前彎(伸展)および仙骨後傾は負で表記した。長座位法・LDは安静長座位との差を、端座位法・SFは安静端座位との差を算出した。統計処理にはSPSS(ver19)を使用し、長座位法と端座位法およびLDとSFの相違を確認するためにWilcoxonの符号付き順位和検定を用い、靴下着脱動作それぞれとLD・SFとの関連にはSpearmanの順位相関係数を求め検討した。【説明と同意】 本研究は、当大学倫理委員会の承認を得て、ヘルシンキ宣言に則り施行した。【結果】 各測定値の平均は胸椎彎曲角(長座位法:端座位法:LD:SF=37.65±23.54度:44.45±8.89度:47.10±31.40度:64.55±18.03度)、腰椎彎曲角(41.00±9.44度:32.25±7.77度:44.80±13.71度:36.75±6.74度)、仙骨傾斜角(-18.30±5.00度:-16.75±9.04度:-5.45±10.84度:-19.20±7.33度)であった。長座位法と端座位法の違いでは腰椎彎曲角・仙骨傾斜角で有意差が認められ(p<0.01)、LD とSFの違いでは全ての項目で有意差が認められた(胸椎彎曲角・仙骨傾斜角:p<0.01、腰椎彎曲角:p<0.05)。また長座位法とLD・SFの関係では、LDの仙骨傾斜角(rs=0.77、p<0.01)で相関を認められた。端座位法とLD・SFの関連性では、SFの腰椎彎曲角(rs=0.72、p<0.01)・仙骨傾斜角(rs=0.52、p<0.05)で相関を認めた。【考察】 着脱肢位の違いによる脊柱の分節性では腰椎彎曲角・仙骨傾斜角が異なっており、下部体幹の分節性に違いがみられた。宮崎ら(2010)は、LDはSLRを代表とするハムストリングスや股関節の柔軟性を反映し、脊柱の柔軟性まで反映し難いと報告している。今回の結果からも長座位法は下肢の柔軟性の影響により、腰椎の後彎・仙骨の後傾の可動性が必要であると考えた。しかし、THA患者の場合では腰椎前彎、股関節屈曲制限を呈することが多いため、胸椎の後彎やその他の部位での代償が必要であると考えられた。一方、体幹柔軟性の評価方法の比較ではLDとSFは胸椎・腰椎・骨盤すべてにおいて異なった分節性であることが確認された。また、長座位法とLDの仙骨傾斜角で相関を認め、端座位法とSFの腰椎彎曲角・仙骨傾斜角で相関を認めた。LDは下肢の柔軟性の影響により仙骨の分節性を反映する評価方法であると考えられた。一方、SFに関しては端座位での腰椎・仙骨の分節性を反映し得る体幹柔軟性の評価方法であると考えられた。しかし、いずれの結果も健常人での比較であるため、股関節やその他の部位による多様の運動方略を持ち合わせていると考えられる。今後は股関節や腰椎の可動制限を認めるTHA患者を対象として測定を行い、着脱肢位の違いによる体幹分節性の違いを明らかにし、体幹の柔軟性を反映しうる簡便な評価方法を検討していきたい。【理学療法学研究としての意義】 体幹柔軟性評価としてLDとSFは脊柱分節性に違いがあった。靴下着脱肢位の違いによって、その評価方法は使い分ける必要があると考えられた。
著者
赤川 精彦 末次 康平 山形 卓也 荒木 秀明
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Ca0926, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 近年、体幹の安定性において、腹横筋や多裂筋などの体幹深部筋トレーニングが注目されている。腹横筋や多裂筋のトレーニングにおいて再発の予防には効果的である報告はあるが、疼痛の軽減に関しての報告は少ない。我々の臨床においても、腹横筋と多裂筋などの深部体幹筋トレーニングのみで疼痛が軽減することはほとんどない。安定化運動に関する無作為臨床試行論文をレビューしてみると、骨盤帯痛と慢性腰痛の再発予防に対しては安定化運動が効果的であるが、腰痛の機能障害と疼痛の緩和に対する効果は認められていない。今回は骨盤帯正中化後に骨盤帯に対する疼痛誘発テスト、joint play test、荷重伝達テストを施行し、深部体幹筋トレーニングと疼痛が生じないよう注意を払いながら深層筋と表層筋を共同収縮させる積極的な動的安定化運動の有効性を無作為に検討したので報告する。【方法】 対象は著明な神経学的脱落所見を認めず、足部、足関節・膝関節に問題のない骨盤帯に非対称性のある3 カ月以上の罹病期間を有する慢性腰痛症例46例である。対象の内訳は罹病期間が平均13.4±7.2 週間、年齢が平均34.8 歳、性別が男性34例、女性12例である。開始時、全例に対してZEBRIS 社製床反力計PDM を用いて両脚立位と片脚立位時の床反力中心(Center of Pressure:以下COP)を測定した。理学所見は、骨盤帯アライメントの確認、片脚立位時の立脚側の仙骨と寛骨の相対的位置関係、仙腸関節のjoint play test、仙腸関節に対する疼痛誘発テスト、疼痛(visual analogue scale:以下VAS)と体幹前屈角度(finger floor distance:以下FFD)、とした。対象は全例とも当院のフローチャートに準じ骨盤帯正中化獲得後、同様に所見を記録し、両脚立位と片脚立位時のCOPを測定した。骨盤帯正中化獲得後、深部体幹筋トレーニング群と積極的安定化運動(骨盤帯の不安定性に対しては股関節内転筋群と反対側外腹斜筋の共同収縮とした。治療内容は7秒間、7 回施行)群の2群にわけ、それぞれ同様の所見を記録し、両脚立位と片脚立位時のCOPを測定し、2群間で比較検討を行なった。【倫理的配慮、説明と同意】 研究施行前に全対象者に対して、研究の目的、内容を提示して同意を得た。【結果】 (1)VASは深部体幹筋トレーニング群の改善は認められなかったが、積極的安定化運動群のみ有意な(P<0.01)改善を認めた。(2)FFD は、深部体幹筋トレーニング群の改善は認められなかったが、積極的安定化運動群のみ有意な(P<0.01)改善を認めた。(3)COPの総軌跡長は深部体幹筋トレーニング群の改善は認められなかったが、積極的安定化運動群のみ有意な(P<0.01)改善を認めた。仙腸関節不安定側での片脚立位は、深部体幹筋トレーニング群の改善は認められなかったが、積極的安定化運動群のみ有意(P<0.01)な改善を認めた。健側での片脚立位では両群とも変化は認められなかった。(4)COPの支持面積は、両脚立位、片脚立位ともに有意な改善は認められなかった。(5)仙腸関節のjoint play testは、深部体幹筋トレーニング群の改善は、ほとんど認められなかったが、積極的安定化運動群の改善は認められた。しかし、有意な改善ではなかった。(6) 片脚立位時の立脚側の仙骨と寛骨の相対的位置関係は、深部体幹筋トレーニング群の改善は、ほとんど認められなかったが、積極的安定化運動群の有意(P<0.01)な改善は認められた。【考察】 安定化運動に関する無作為臨床試行論文をレビューしてみると、骨盤帯痛と慢性腰痛の再発予防に対しては安定化運動が効果的であるが、腰痛の機能障害と疼痛の緩和に対する効果は認められていない。今回用いた積極的安定化運動は、レッドコードを用いることで、疼痛に配慮しながら微細な免荷を行いながら漸増的運動療法が可能な方法である。結果、従来行われている深部体幹筋トレーニングよりも積極的安定化運動直後より理学検査およびCOP の総軌跡長が治療前後に即座に有意な改善を認めたことから、積極的安定化運動の骨盤帯不安定性症例に対して、理学検査に相応して姿勢の安定性に関しても有効性が示唆されたものと考える。仙腸関節が安定する状態は、仙骨が前傾(nutation)し、仙骨に対し寛骨が後方回旋するときである。今回、仙腸関節における荷重伝達機能に着目し、荷重伝達障害が積極的安定化運動によって改善するか検討を行なった。荷重伝達障害のある仙腸関節に対し、体幹深部安定化筋群と内転筋群、外腹斜筋の筋収縮を促通することによって、重心動揺の総軌跡長は有意に減少し、荷重伝達機能の改善も認められた。仙腸関節の安定性と正常な荷重伝達を獲得するためには前部斜方向における内転筋のトレーニングが重要であると考えられる。【理学療法学研究としての意義】 仙腸関節の不安定症例に対しての深部体幹筋と同時に内転筋、外腹斜筋のトレーニングの重要性が示唆された。
著者
井上 智之 辻 義輝 藤田 聡美 吉村 直人 兵頭 正浩 高橋 博愛 初村 和樹
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Cb0509, 2012 (Released:2012-08-10)

【目的】 肩関節周囲炎は肩関節周囲組織の退行性変化を基盤とし、主に肩甲上腕関節の可動域制限をきたす疾患である。退行性変化の一つとして肩甲骨の可動性低下があげられるが、肩関節周囲炎発症後の肩甲骨の動きは代償動作が強く、本来の退行性による可動性の変化は見出せないことが多い。そこで今回、肩関節に疾患のない20歳代と50歳代の肩甲骨の動きを比較し、可動性の退行性変化を検証することで今後の理学療法に役立てようと考えた。【方法】 対象は肩関節に既往のない20歳代男性10名(平均年齢24.5±1.69)、50歳代男性10名(平均年齢54.8±2.14)、利き肩20肩を対象とした。測定方法は、被検者に端坐位にて利き肩上肢のみの安静坐位、屈曲90°、最大挙上、外転の肢位をとらせた。肢位は日本整形外科学会の関節可動域測定法に基づいて実施。肩甲棘三角、肩峰後角、肩甲骨下角、上腕骨内側上顆、上腕骨外側上顆にランドマークをつけ、各々の肢位で前額面、矢状面、水平面からデジタルカメラにて撮影し、画像処理ソフトImageJを用いて肩甲骨傾斜角度、移動角度量(各動作肢位時肩甲骨傾斜角度-安静時肩甲骨傾斜角度)を算出した。20歳代と50歳代の各肢位における肩甲骨傾斜角度と移動角度量をJSTAT for Windowsを使用し統計処理を行い、危険率5%未満で有意として比較検討した。【説明と同意】 対象者に本研究の趣旨を説明し、同意を得た上で行った。【結果】 1.肩甲骨傾斜角度について安静坐位での前額面にて20歳代7.2±7.4°、50歳代16.2±6.5°であり有意な肩甲骨の上方回旋を認めた。最大挙上・外転での矢状面にて、最大挙上:20歳代41.5±11.3°、50歳代26.0±9.1°であり有意な肩甲骨の後傾角度低下を認めた。外転:20歳代7.9±11.5°、50歳代-4.9±6.7°であり有意な肩甲骨前傾が認められた。2.肩甲骨移動角度量について 屈曲90°での前額面にて20歳代16.8±5.7°、50歳代10.3±4.7°。最大挙上での前額面にて20歳代45.6±9.4°、50歳代33.5±7.7°、矢状面にて20歳代52.9±10.7°、50歳代39.1±9.3°。外転での前額面にて20歳代32.2±7.9°、50歳代20.3±4.7°、矢状面にて20歳代19.4±13.0°、50歳代8.2±5.7°。屈曲90°・最大挙上・外転の肢位において有意に50歳代の肩甲骨移動量の低下を認めた。【考察】 結果より、肩甲骨傾斜角度については、退行性変化として肩甲骨が上方回旋位となることが認められた。これは加齢に伴う胸郭の変化や肩甲骨上方回旋に関与する筋の緊張が優位となっていることが考えられる。また肩甲骨移動角度量については、屈曲90°、最大挙上、外転ともに上方回旋の可動性低下、最大挙上、外転においては後傾の可動性低下が認められており、これは肩甲上腕リズムにおいて、肩甲上腕関節による肩関節運動が優位になっていることが考えられる。特に外転においては、20歳代では肩甲骨が後傾しているのに対し、50歳代では前傾している対象者が多く、これは外転時の肩峰下でのストレスが強くなることが考えられる。今回の結果より、肩甲骨の上方回旋・後傾の可動性に着目することで、肩関節周囲炎の治療や予防につながると考えられた。【理学療法学研究としての意義】 肩関節周囲炎は肩甲骨の可動性や協調性が低下することが引き金となり、結果として肩甲上腕関節の疼痛や可動域制限をきたす可能性は以前より言われている。退行性変化を考慮して理学療法を行うことで、肩関節周囲炎に対する理学療法の新たな展開につながり、早期回復の達成、より効果的な予防治療の実現に寄与すると考えられる。
著者
森 周平 山田 実 青山 朋樹 永井 宏達 梶原 由布 薗田 拓也 西口 周 吉村 和也 國崎 貴弘 市橋 則明
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Ea0956, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 高齢者に於ける転倒は様々な要因との関連が報告されており,筋力・歩行速度・バランスといった身体機能の低下などの内的要因の悪化により転倒リスクが上昇することは多くの先行研究により証明されている.内的要因としては,身体能力以外に転倒恐怖感や自己効力感といった心理的要因が転倒と関連することが報告されている.しかしこれらで心理的要因の全てを説明しているとは言い難く,転倒者の性格が関与する可能性も示されている.そこで我々は熟慮的に行動する者よりも,衝動的に行動する者のほうが,転倒発生が多いという仮説を立て,本研究の目的を,地域在住高齢者に於ける衝動性と転倒との関連を明らかにすることとした.【方法】 対象は地域が主催する健康イベントに参加した65歳以上の高齢者246名(男性:40名,年齢:72.7 ± 5.8歳)とした.除外基準は認知機能の低下により会話・問診による聞き取りが困難な者,歩行の安定性を障害する明らかな疾患を有する者とした.性格の評価には,滝聞・坂元により作成された認知的熟慮性―衝動性尺度を用いた.この尺度は認知判断傾向に関する測定尺度で,「何でもよく考えてみないときがすまないほうだ.」などの10項目の文章に対し,自分があてはまるかを判断しそれぞれ4段階(4:あてはまる,3:どちらかと言えばあてはまる,2:どちらかと言えばあてはまらない,1:あてはまらない)で評価を行い(合計10~40点),点数が高いほど熟慮性が高い(衝動性が低い)ことを示すものである.さらに,過去一年間の転倒経験の有無と,転倒恐怖感の有無とを問診にて聴取した. 統計解析としては,転倒経験を有する群と有さない群との間の,認知的熟慮性―衝動性尺度の点数をMann-WhitneyのU検定にて比較し,その後転倒経験の有無を従属変数,転倒恐怖感の有無,認知的熟慮性―衝動性尺度の点数を独立変数として,年齢,性別を調整変数とした強制投入法による多重ロジスティック回帰分析を行った.有意水準は5%未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は京都大学医の倫理委員会の承認を受け,書面と口頭にて研究の目的・趣旨を説明し,同意を得られた対象者に対して実施した.【結果】 転倒経験の有る者は71名,転倒恐怖感を有していた者は125名であった.認知的熟慮性―衝動性尺度の点数に於いて,転倒経験を有する群(26.7 ± 5.7点)は有さない群(28.3 ± 4.9点)に比べて有意に低かった(p < 0.05).さらに多重ロジスティック回帰分析の結果,転倒恐怖感を有すること(p < 0.01,オッズ比 = 4.0),熟慮性が低い(衝動性が高い)こと(p < 0.05,オッズ比 = 0.9),共に有意な説明変数として抽出された(R2 = 0.19).またHosmerとLemeshowの検定の結果,p = 0.463と回帰式は適合していた.【考察】 先行研究に於いて,心理的特性として転倒との関連が報告されているのは転倒恐怖感や自己効力感などであり,性格との関連を検討した報告は存在しなかった.しかし今回の研究により,高齢者個々人の性格の要素に当たる認知的熟慮性―衝動性が転倒経験と関連しており,転倒経験を有する群では転倒経験を有さない群に比べて熟慮性が低い(衝動性が高い)ことが明らかとなった.また,同様に心理的特性である転倒恐怖感とは別の説明変数として抽出されたことから,それぞれは独立して転倒に関わっていることが示された.しかし,今回の研究は後ろ向きの研究であることから,転倒恐怖感については転倒後症候群として転倒の結果発生した可能性を留意すべきである.より衝動的であることが転倒と関連していたことから,日常生活の中で熟慮的に行動する者に比べ,衝動的に行動する者のほうが周囲への注意を怠り,転倒の起因となる危険な動作に結びつく可能性が示唆された.【理学療法学研究としての意義】 衝動性が高い,低いといった性格に関することは一概に善悪で語ることが出来ず,衝動的であるからといって性格を改める介入などは行うべきではないと考える.しかし今回の結果を踏まえ,衝動的な者は熟慮的な者に比べ転倒の可能性が高いということを本人,周囲が理解した上で,衝動的な動作などを抑えることが出来れば転倒を防止することが出来る可能性があると考える.よって,衝動的な性格であるが故に行ってしまいそうな危険行動に対して留意させる介入が必要であることが示唆された.
著者
長谷部 清貴 石井 慎一郎
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Ab0704, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 膝関節は屈曲位から伸展する際に、スクリューホームムーブメント(以下SHM)と呼ばれる外旋運動が受動的に起こる。荷重位におけるSHMでは、大腿骨と脛骨の相対運動の差分として回旋角度が決定されるため、SHMの評価は大腿骨と脛骨の回旋運動のどちらに大きく影響を受けているのか明確にする必要性がある。しかし、SHMに関する研究は非荷重位のものが多く、荷重位におけるSHMに関する報告は少ない。本研究の目的は、スクワット動作中の大腿骨回旋角度、脛骨回旋角度を調査し、荷重位でのSHMの特性を明らかにすることである。【方法】 対象は、下肢に整形外科的、神経学的疾患のない健常成人15名(男性:10名、女性:5名)、平均年齢22.5±3.3歳とした。計測課題は、両下肢の間隔を肩幅とした立位姿勢から膝関節を約90°屈曲し、再び立位まで戻るスクワット運動とした。課題動作の計測には、三次元動作解析装置VICON612(VICON-PEAK社製)を使用した。赤外線反射標点の貼付位置は、体表面上の所定の位置に計21個の標点を設置し、課題動作中のマーカーの位置を計測した。計測によって得られた標点の三次元座標データを用いて、課題動作中の膝関節屈曲伸展角度、大腿骨回旋角度、脛骨回旋角度、および大腿骨・脛骨回旋角度から膝関節回旋角度を算出した。課題動作は5回測定し、その平均値を算出した。なお、関節角度の算出には、歩行データ演出用ソフトVICON Body Builder(VICON-PEAK社製)を使用しオイラー角を算出した。データの解析区間は、各被験者の膝関節屈曲60°から最終伸展位とした。膝関節屈曲60°での全ての回旋角度を0°と規定し、外旋方向をプラス、内旋方向をマイナスとした。データの解析は、膝関節が伸展していく間に膝関節が外旋する外旋群と内旋する内旋群とに分類した。二群間の大腿骨回旋角度及び脛骨回旋角度の平均値の差の検定にはt検定を用いた。膝関節の回旋運動と大腿骨及び脛骨の回旋角度との関連性を調査するために、Pearsonの相関係数を用いた。なお、統計学的有意水準は危険率p<0.05とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究はヘルシンキ宣言に基づき実施された。また全被験者に研究の趣旨および内容について十分に説明を行い、研究参加の同意を得てから研究を実施した。また、個人情報は本研究以外で使用しない旨を説明し、情報管理に配慮した。【結果】 SHMに関して、膝関節伸展時に膝関節外旋が生じる外旋群は9名(男性6名、女性3名、平均回旋角度3.5°±1.4)、膝関節内旋が生じる内旋群は6名(男性4名、女性2名、平均回旋角度-2.9°±1.2)であった。SHM中の大腿骨回旋角度の平均値は内旋群が4.9°±1.2、外旋群が-1.2°±2.4である。内旋群では大腿骨が外旋し、外旋群では大腿骨が内旋していた。群間の大腿回旋角度の相違は、統計学的に有意であった(p<0.01)。一方で、SHM中の脛骨回旋角度は内旋群が2.0°±1.0、外旋群が2.3°±1.5と全例外旋を示し、群間に有意差を認めなかった。また、大腿骨回旋角度と膝関節回旋角度において有意な負の相関関係が認められた(r=-0.94 p<0.001)、つまり大腿骨が内旋する被験者ほど、膝関節が外旋する傾向が統計学的に有意であったが、脛骨回旋角度と膝関節回旋角度との相関関係に有意差は認めなかった。【考察】 本研究において、SHMは膝関節伸展に伴い、膝関節が外旋する外旋群、内旋する内旋群の2パターンに分かれた。膝関節伸展運動中の脛骨回旋角度は両群ともに外旋を示したが、大腿骨回旋角度では群間に有意差を認めた。さらに膝関節回旋角度と大腿骨回旋角度は有意に高い相関関係を示しており、荷重位でのSHMは脛骨より大腿骨の回旋運動に影響を受けることが明らかになった。膝関節の運動は、大腿骨上の脛骨の運動(tibial-on-femoral)と脛骨上の大腿骨の運動(femoral-on-tibial)の2種類があるとされ、スクワットのような荷重位の運動は脛骨上の大腿骨の運動である。このため、荷重位でのSHMは大腿骨の運動量が大きく、大腿骨回旋角度に左右される可能性がある。大腿骨回旋角度の差異に関しては、骨盤からの運動連鎖、上半身重心の影響が考えられる。骨盤後傾は大腿骨外旋、骨盤前傾は大腿骨内旋のように、骨盤角度は大腿骨回旋に運動連鎖を引き起こす。したがって、スクワット動作中の骨盤前後傾の差異や股関節周囲筋の活動の差異が、今回の大腿骨回旋角度に影響を与えている可能性が推察される。今後、骨盤の運動解析および筋電図計測を含めて分析を行う必要であると考えられた。【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果より、臨床において荷重位でのスクリューホームムーブメントを誘導する際には、大腿骨の動きを誘導することの重要性が示唆された。
著者
多々良 大輔 吉住 浩平 野崎 壮 原田 伸哉 中元寺 聡
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Cb0485, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 側臥位での股関節外転運動は、診療場面にて検査もしくはトレーニングとして使用することが多い。主動作筋である中殿筋の機能に関する報告は、腰椎の側屈、股関節屈曲などの代償運動を考慮して、背臥位での計測結果を報告したものが多いが、側臥位では腰椎-骨盤帯の安定性に関与する腹壁筋、傍脊柱筋の作用により固定筋としての作用が得られないと、効果的な外転筋の発揮は困難である。本研究の目的は、側臥位にて寛骨非固定、固定下での等尺性股関節外転運動を行った際の中殿筋、内腹斜筋、腰方形筋、腰部多裂筋の活動を表面筋電図にて計測・比較し、主動作筋である中殿筋と他の固定筋との関係性を明らかにすることである。【方法】 健常男性15名(平均年齢:25.9±3.0歳、身長:175.3±6.7cm、体重:66.4±7.5kg)、全例、効き足が右の者で、腰痛を有していない者を対象とした。被験筋は、中殿筋、内腹斜筋、腰方形筋、腰部多裂筋の4筋とした。表面電極は皮膚処理を十分行った上で、日本光電社製NCS電極NM-317Y3を使用し、Cynnの記述を参考に20mm間に貼付した。表面筋電計は日本光電社製NeuropackS1を用いて、サンプリング周波数1000Hzにて、上記4筋について、それぞれ徒手筋力検査(manual muscle testing:MMT)の肢位に準じて、各筋の等尺性収縮を最大随意収縮強度(100%MVC:maximal voluntary contraction)を計測した。測定肢位は側臥位、両上肢は胸骨の前面で組ませ、頭頂・耳孔・肩峰・大転子が一直線上になるようポジショニングを行った。股関節角度は伸展10度、外転25度の位置に膝関節外側裂隙から近位3cmの部位に接するように平行棒を設置・固定し、大腿遠位部が平行棒に触れる直前にて保持するように指示し、寛骨非固定下、骨盤固定下の2条件にて股関節外転運動を等尺性収縮にて行った。測定時間は5秒間とし、前後1秒間を除いた中間の3秒間にて、積分値が最大となる0.2秒間を1000Hzにてサンプリングし、各筋の随意収縮強度(%MVC)を算出、比較を行った。なお、各群ともに1分間の休息を挟んで3回実施し、平均値を算出した。寛骨の固定は同一検者にて、各測定前にハンドダイナモメーター(Hoggan社製:MicroFET2)を用いて、80Nにて圧迫を加えられるよう十分な練習を行ってから、上側となる腸骨稜から仙腸関節を圧縮する方向に徒手的に圧迫を加えた。統計処理は寛骨非固定下(以下、A群)、寛骨固定化(以下、B群)における各筋の%MVCについて、中殿筋・腰部多裂筋はt検定を、内腹斜筋・腰方形筋についてはWilcoxon符号順位検定を用い、有意水準5%未満にて分析した。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究の主旨を書面にて説明し、参加に同意を得た者を対象とした。【結果】 A群では中殿筋:43.3±13.1%、内腹斜筋:31.6±29.4%、腰方形筋:30.9±10.2%、腰部多裂筋:25.5±12.3%、B群では中殿筋:31.5±14.7%、内腹斜筋:19.2±15.6%、腰方形筋:29.6±16.6%、腰部多裂筋:28.1±14.8%となった。A群と比較し、B群では中殿筋、内腹斜筋が低値を示した(p<0.05)。【考察】 寛骨の固定により、主動作筋である中殿筋の筋長は変化しないにも関わらず、%MVCが低値を示したことから、起始となる寛骨の安定性が提供されることで、効率的な筋活動にて外転位保持が可能となったと考えられる。側臥位での股関節外転運動では、腰椎-骨盤帯-股関節複合体として、関与する筋群の協調した運動制御が重要であることが示唆された。診療場面において、寛骨の固定により非固定時よりも中殿筋の出力が容易となることが確認できた場合、寛骨の安定化に関わる固定筋の賦活も併せてアプローチすることが重要である。今後は同様の計測条件にて、寛骨固定の有無による股関節外転筋トルクの変化を算出・比較するとともに、周波数解析を用いて各筋の質的因子の変化について検討していきたい。
著者
高田 雄一 神谷 智昭 渡邉 耕太 鈴木 大輔 藤宮 峯子 宮本 重範 内山 英一
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Ab0445, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 足のアーチ構造は1Gの重力場でヒトの歩行時に有用な働きをしている。後脛骨筋は足アーチを支える重要な動的支持組織であると報告され、後天性扁平足の主な原因は後脛骨筋機能不全だと言われている。足ア−チは骨・関節・靱帯による静的なサポートと筋肉による動的なサポートが互いに協力することにより、重力に逆らい直立二足歩行する人体の重さを支えている。適度な弾性をもった足ア−チは歩行時の衝撃を緩和し、より中枢の関節を保護している。この力学的特性を解明するためには、1回の荷重負荷試験から求められる足アーチの単なる破断強度ではなく、日常生活で実際に骨・関節・靱帯にかかる生理的負荷領域での繰り返し負荷試験(fatigue test,疲労試験)により足アーチの疲労特性を調べることにより、はじめて、より適切な生理的負荷領域での足アーチの力学特性を解明することができる。本研究の目的は反復垂直荷重時に、足内側縦アーチに対する後脛骨筋の動的な効果を検討することである。【方法】 未固定凍結下肢標本を14肢使用した。平均年齢は82歳(59-92歳)だった。標本は7肢ずつ、後脛骨筋牽引群と後脛骨筋非牽引群の2群に分けた。足アーチの疲労特性を計測するために、医療機器開発メーカーであるメディセンス(株)と共同で繰り返し荷重システム、制御・解析アプリケ−ションの開発を行った。万能試験機(株式会社 島津製作所,AG-I)、LEDマーカ(株式会社 パナソニック,1.6 x 0.8 mm 矩形赤色発光ダイオード)とCCDカメラ(株式会社メディセンス,解像度640x480 pixels)で構成する微小変位解析システム、反復荷重負荷システムと組み合わせによる繰り返し荷重−変位解析システムの開発を行った。下腿を中1/3で切断し、専用ジグで固定した標本に万能試験機を用いて、0-500N,1Hzで反復軸荷重を10,000サイクル負荷した。舟状骨高の計測は舟状骨内側に設置したLEDの位置情報を経時的に測定し、それを座標軸に変換して記録した。後脛骨筋牽引群は軸荷重に同期したステップモ−タ(株式会社 メディセンス,最大トルク 6 kg・cm, 回転速度 60 deg / 0.1 sec)荷重負荷システムを用い後脛骨筋腱中枢部をワイヤーでロ−ドセルを介して反復荷重した。そして垂直荷重に同期して、後脛骨筋の筋収縮を模した0-32Nの牽引力が発生するように設定した。最小荷重時と最大荷重時の足ア−チの高さの変化は舟状骨高を足底長で除したBony Arch Index(BAI)で評価し、BAI<0.21をlow archとした。後脛骨筋牽引群と後脛骨筋非牽引群でそれぞれ1,000 cyclesごとの値で両群間を比較し、統計処理はstudent‘s t-test により、有意水準は 5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 遺体は、死亡後24時間以内に本学医学部解剖学第二講座に搬送され、本人の生前同意と死亡後の家族の同意が得られている。【結果】 最大荷重時BAIの初期値は後脛骨筋牽引群0.239±0.009、後脛骨筋非牽引群0.239±0.014だった。両群共に最初の1,000サイクルでBAIは大きく低下した。その後、後脛骨筋牽引群の平均BAIはほぼ一定の値で経過し、10,000サイクルで0.212±0.011となった。一方で後脛骨筋非牽引群のBAIは徐々に低下し続け、3,000サイクルでlow archの基準となるBAI<0.21になった。7,000サイクル以降で両群間に有意差を認め、後脛骨筋牽引群は内側縦アーチが維持されていた。【考察】 本研究結果で後脛骨筋牽引群の平均BAIは、最終的に荷重時BAI>0.21を維持した。このことは反復荷重条件においても後脛骨筋が内側縦アーチ保持に重要であることを示した。一方、後脛骨筋非牽引群では最終的にlow archの基準に至ったことから、静的支持組織のみでは内側縦アーチ保持が困難であることがわかった。【理学療法学研究としての意義】 本研究は扁平足変形の主原因である後脛骨筋機能不全に対する運動療法やその予防に有用な情報を提供すると考えられた。
著者
佐藤 洋介 高尾 昌幸 近藤 拓也 大森 茂樹 斉藤 剛史 三宅 英司 門馬 博 倉林 準 八並 光信
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Ca0271, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 我々は、第46回日本理学療法学術大会でバドミントン選手において、股関節内転可動域は立位での回旋動作に影響することを報告した.体幹の動作解析は、前後屈における腰椎骨盤リズムなど矢状面上の解析が多く報告されているが、回旋動作の動作解析を報告したものは少ない状況である.体幹の回旋動作は日常生活、スポーツでも頻繁に行われる動作であり、同動作で症状を訴える症例は臨床でもよく経験する.それらの症例を前にして、体幹の回旋動作に影響する因子を知っておくことは、障害予防・パフォーマンス向上においても重要であると思われる.本研究は、健常成人を対象に回旋動作の2次元動作解析を行い、メディカルチェック(以下、MC)との関連性を明らかにし、評価・治療の一助とすることを目的とした.【方法】 対象は立位における体幹回旋動作で痛みが生じない健常成人47名(男性37名、女性10名、平均年齢25.4±3)とした.静止画撮影は、デジタルカメラ(HIGH SPEED EXILIM EX-ZR 10BK、CASIO)を用い、反射マーカを両側肩峰・両側第5肋骨・両上前腸骨棘の計6点に貼り、正面から行った.運動課題は、足隔を肩幅に開いた静止立位から体幹の立位最大回旋動作を行った.運動課題時は、体幹回旋時に肩甲帯の前方突出を防ぐため、上肢を固定した.さらに口頭にて足底全面接地、両膝関節伸展位保持を指示し、確認しながら計測を行った.得られた画像に対して画像処理ソフトウェアImageJで各反射マーカの座標を求め、肩峰・肋骨・上前腸骨棘レベルにおいて静止画像と体幹回旋後の画像から左右のマーカの直線距離を算出し、三角関数を用いて回旋角度を求めた.MCは、関節可動域表示ならびに測定法:日本リハビリテーション医学会(以下、ROM)に準じた方法で、座位体幹回旋、股関節内転、股関節内旋(背臥位)の可動域を測定した.さらに腹臥位で膝関節90度における股関節内旋(以下、股関節内旋(腹臥位))可動域を測定した.得られた座位体幹回旋、股関節内転、股関節内旋(背臥位)の可動域は、関節可動域の参考可動域を基準として、制限がある群とない群の2群に分類した.股関節内旋(腹臥位)の可動域はこの計測データにおける中央値を基準に、制限がある群とない群の2群に分類した.体幹の立位最大回旋動作時の肩峰・第5肋骨・上前腸骨棘の各レベルに対する回旋角度について、一元配置分散分析を行い、要因の主効果が認められた場合に多重比較検定を行った.有意水準は危険率5%とした.【倫理的配慮、説明と同意】 所属法人における倫理委員会の許可を得た.対象には、ヘルシンキ宣言をもとに、保護・権利の優先、参加・中止の自由、研究内容、身体への影響などを口頭および文書にて説明した.同意書に署名が得られた対象について計測を行った.【結果】 座位体幹回旋制限群と股関節内旋(腹臥位)制限群の双方は、肩峰、第5肋骨、上前腸骨棘の各レベルにおいて有意差を認めた(P<0.05).股関節内転可動域制限群は、肩峰レベルでのみ有意差が認められた(P<0.05).背臥位での股関節内旋可動域制限群は各レベルで有意差を認めなかった.【考察】 前回報告したバドミントン選手における傾向と同様に、体幹の立位最大回旋動作は、股関節内転が参考可動域より下回ることで、制限を受けることが認められた。体幹の立位最大回旋動作と股関節内旋(腹臥位)とで関連性が認められた.股関節内旋(腹臥位)は、測定肢位が股関節中間位であり、股関節周囲の軟部組織における緊張が、立位と同様である点が反映したものと考えられた.股関節内旋(背臥位)と体幹の立位最大回旋動作で関連性が見られなかったのは、股関節内旋可動域(背臥位)は股関節屈曲位で測定するため、軟部組織の緊張や股関節面の適合度が立位での回旋動作と異なったためと考えられた. 今回の結果では、座位体幹回旋と股関節内旋可動域(腹臥位)と、体幹の立位最大回旋動作との関連が考えられた.股関節内旋可動域(背臥位)は立位での体幹回旋動作と関連しないと考えられた.体幹の立位最大回旋動作は、股関節中間位における関節面適合度と股関節周囲における軟部組織の影響が及ぶと考えられた.同じ股関節の運動で、肢位によって関連性に差がみられたことから、各種作業やスポーツ動作それぞれに応じた姿勢で評価しなければ動作を反映しているとは言い難く、姿勢に合わせた評価・治療が重要であると考えた.【理学療法学研究としての意義】 体幹の回旋動作は日常生活、スポーツ動作でも頻繁に行われる動作である.今回の実験結果から、立位での体幹回旋動作は体幹回旋可動域と腹臥位での股関節内旋に着目していく必要性が示唆された.
著者
田村 哲也 吉尾 雅春
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Be0008, 2012 (Released:2012-08-10)

【目的】 放線冠梗塞例における歩行やADLの予後を良好とする先行研究は幾つか散見されるが、その経過に難渋する場合も珍しくはない。放線冠梗塞は他の主幹動脈閉塞に伴う梗塞と比較して病巣のサイズが小さいため軽症に留まることもあるが、神経ネットワークを考慮すれば病巣の局在がどの位置に存在するかは重症度を左右する重要な因子になると考える。今回、放線冠梗塞例の病巣の局在と運動機能を検討し新たな障害の解釈と治療戦略に関する知見を得ることができたので報告する。【方法】 当院に入院した発症後2ヶ月未満の初発放線冠梗塞13例(平均年齢68.5±13.2歳、男性7例、右損傷8例)を対象とした。なお1)20mm以上の梗塞、2)内包におよぶ損傷の進展、3)不明瞭な病巣を除外条件とし、それを満たさない例は予め対象外とした。画像所見は入院時に撮影したCT画像を用い(30.7±14.0病日撮影)、病巣の最大径が確認できた脳梁体部レベルのスライスを採用した。病巣の局在はSong YMの方法に準じ、側脳室外側の最前部(A)と最後部(P)の距離AP、病巣の中心(L)と最後部(P)の距離LPを計測し、LP/APから矢状面における局在を特定した(Anteriority index:A index)。水平面の局在は島皮質(I)と側脳室壁(V)の距離IV、病巣の中心(L)と側脳室壁(V)の距離LVを計測し、LV/IVから特定した(Laterality index:L index)。運動機能の調査は診療録より退院時期に実施した下肢Brunnstrom stage(13例)、Time Up and Go test(11例)の評価結果を採用した(Br-stage:123.2±47.5病日、TUG:110±52.2病日評価)。その他、高次脳機能障害や下肢感覚障害の有無も追加して調査した。統計学的分析は対応のないt検定およびwelch検定を用い有意水準は5%未満とした。【説明と同意】 本研究は当院倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】 対象全例における病巣の最大径は平均13.5±4.7mmで、病巣の局在を示すA indexおよびL indexは0.40~0.70(平均0.54±0.1)、0.15~0.47(平均0.38±0.1)の範囲であり、側脳室近傍の中央付近に病巣は集中した。運動麻痺が残存(Br-stage6未満)した6例のA indexは0.40~0.64(平均0.53±0.1)の範囲であった。しかし同様の範囲でも最大径が15mmに満たないラクナ梗塞例やL indexが0.45以上で外側に病巣が位置する4例は運動麻痺を認めなかった。次にTUGが13.5secの基準値(Shumway-cook)に満たない6例のA indexは0.42~0.64、L indexは0.36~0.46であった。運動麻痺の残存を認めない7例におけるTUG基準値clear群(4例)と非clear群(3例)の病巣の位置関係を比較するとclear群がA index:0.53~0.70、L index:0.15~0.39、非clear群はA index:0.42~0.50、L index:0.45~0.46であり、A indexに有意差を認めた。半側空間無視やpushing現象を有する例は存在せず、下肢感覚障害は2例に認めたが非clear群にその該当例はなかった。【考察】 調査の結果、下肢に運動麻痺が残存する例の病巣はA indexにおいて平均0.53±0.1に集中した。同様の手法で調査したSong YMの結果と比較して病巣が前方に位置した理由としては、Song YMは調査対象を構音障害例、上肢、下肢単麻痺例の3群で比較していることが要因として考えられる。いずれにしても側脳室近傍の中央付近の放線冠を皮質脊髄路が通過することを示唆する本結果は既存の報告と一致する。またラクナ梗塞例やL indexが0.45以上で外側に病巣が位置する例は運動麻痺が残存しなかったことからは皮質脊髄路の直接的な損傷を免れた可能性が推察され、予後を踏まえた治療の一助になると考える。次に運動麻痺の残存を認めない7例におけるTUG基準値clear群と非clear群の病巣の位置関係の比較では、非clear群は病巣が有意に後方に位置すると同時に傾向としてclear群よりも外側に局在することが示唆された。TUGは動的バランスの指標であり、バランス機能の基盤は運動出力系、感覚入力系、予測機構や適応機構等の姿勢制御を支える神経ネットワークに集約される。非clear群に運動麻痺や感覚障害を有する例がないことを考慮すると、バランス障害の背景に高次な神経ネットワークの損傷が関与している可能性が高い。特に非clear群の病巣として集中した側脳室近傍の放線冠の後外側は線条体の上部に位置する。よって運動関連領野および頭頂連合野を起始する皮質線条体投射の損傷の関与を仮定するとバランス機能の問題が誘発されると考えられ、非clear群がTUGの基準値を満たさない要因になったと推察される。【理学療法学研究としての意義】 画像所見は障害の解釈を深めると共に治療戦略を抽出するための一助になるが、神経ネットワークの理解がなければその活用は容易でない。また病巣のサイズだけでなく位置にも着目し症候との関係を分析する取組みは、効果的かつ要素還元的な治療戦略を導くことを可能にすると考える。
著者
祝 広孝 大通 恵美 大城 広幸 猿渡 勇 森川 綾子 野中 昭宏 古野 信宏 近藤 真喜子 坂田 光弘
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Cb0480, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 我々は第44回学術大会において骨格筋の筋腱移行部に軽い圧迫刺激を加えることにより筋緊張抑制効果が得られることを報告した.同様の効果が腱骨移行部への刺激によっても得られることが確認され,それらを組み合わせて「筋腱移行部及び腱骨移行部刺激:Muscle tendon junction and Enthesis stimulation」(以下,MES)と称し臨床に用いている.MESは速効性に優れ,評価や治療場面で広く応用できる手技である.そこで今回,MESの実施方法を紹介すると共に足関節背屈可動域と肩関節外旋可動域及び屈曲可動域に対し前者は腱骨移行部,後者は筋腱移行部を刺激部位としてMESの効果を検証し,MESの臨床における有用性について報告したい.【方法】 MESの実施方法骨格筋の筋腱移行部もしくは腱骨移行部に対し,軽い圧迫刺激(圧迫力は筋腱移行部で1kg-3kg,腱骨移行部では0.5kg程度)を加える.筋緊張抑制に必要とする刺激時間は1秒-5秒程度であるが,関節可動域練習や筋力増強練習時においては刺激を持続しながら行うと効果的である. 対象検証1:足関節背屈可動域では成人15名(男性8名,女性7名,年齢31.9±9.0歳)30肢を対象に,検証2:肩屈曲・外旋可動域では成人17名(男性10名,女性7名,年齢31.6±8.7歳)のなかで,肩屈曲制限があり尚且つ外旋可動域に制限を有した24肢(右11肢,左13肢)を対象とし,各々MESを行うMES群とMESを行わないControl群(以下C群)に分けた(検証1:MES群15肢,C群15肢/検証2: MES群12肢,C群12肢).方法検証1)足関節背屈可動域へのMES効果(腱骨移行部を刺激部位に選択):MES実施肢位は仰臥位,下肢伸展安静位にて後脛骨筋停止腱の腱骨移行部(舟状骨後縁)及び短腓骨筋停止腱の腱骨移行部(第5中足骨底後縁)に対し,触れる程度の触圧刺激を同時に5秒間加え,MES実施前後で股・膝関節90°屈曲位での自動背屈可動域を1°単位で測定.C群についてはMES実施時の肢位にて5秒間の休憩を入れ休憩前後の角度を測定した.検証2)肩屈曲及び外旋可動域へのMES効果(筋腱移行部を刺激部位に選択):MES群における刺激肢位は仰臥位.肩屈曲120°-130°位で大円筋線維が広背筋停止腱に停止する筋腱移行部(腋窩後壁前面)に対し軽い圧迫刺激を5秒間実施.MES前後で端坐位での肩屈曲可動域を,仰臥位にて肩外転90°,肘屈曲90°での肩外旋可動域を1°単位で各々測定した.C群に関しては検証1と同様.統計処理には検証1,検証2共にMES(C群:休憩)前後の角度変化の比較にはWilcoxonの符号付順位和検定を,MES群とC群の角度改善率の比較にはWilcoxonの順位和検定を用いた.【倫理的配慮、説明と同意】 全ての対象者には事前に本研究の趣旨を十分に説明し,同意を得た上で実施した.【結果】 検証1)C群においては休憩前後の背屈角度に有意な差は認められなかったが,MES群においては,MES前24.8±7.4°,MES後28.4±6.4°と有意な差を認めた(P<0.01).またC群との角度改善率の比較においてもMES群で有意な差(P<0.01)が認められた.検証2)C群においては休憩前後の肩外旋可動域及び屈曲可動域の角度に有意な差は認められなかったが,MES群においては,肩外旋可動域でMES前74.3±7.8°,MES後86.6±7.0°,肩屈曲可動域でMES前144.8±6.9°,MES後154.5±7.3°と両可動域で有意な差を認めた(P<0.01).またC群との角度改善率の比較においても外旋・屈曲可動域各々でMES群に有意な差が認められた.【考察】 ストレッチングの筋緊張抑制効果として知られるIb抑制は筋腱移行部に存在するゴルジ腱器官(以下GTO)からのインパルス発射に起因する.GTOはその発射機序より筋腱移行部の圧迫刺激による変形によってもインパルスを発射する可能性があり,大円筋の筋腱移行部への刺激による可動域改善にはIb抑制の関与が推測される.腱骨移行部刺激による効果については,多くの筋が腱骨移行部またはその間近まで筋線維を有することが知られており,それらの筋においてはGTOの働きが関与していると思われる.しかし今回刺激部位とした後脛骨筋や短腓骨筋停止腱の腱骨移行部については筋線維の存在は確認されておらず,今後その機序の解明に努めていきたい.【理学療法学研究としての意義】 MESは解剖学的知識と触察技術を用いて触れる行為そのものに目的を持たせた手技であり,本研究によって理学療法士の技術向上に寄与できればと考える.
著者
久保下 亮 岡 慎一郎 田原 弘幸
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Cb1397, 2012 (Released:2012-08-10)

【はじめに、目的】 不慣れな運動を行った後や,過度な運動を行った後の24~48時間後をピークとして生じる遅発性筋肉痛(Delayed Onset Muscle Soreness;DOMS)は,遠心性収縮の収縮様式を用いた運動後に生じやすい。その原因は諸説様々な形で述べられている。運動中に生じる筋や結合組織の微細構造の損傷後の炎症反応に伴う筋内圧の増加などの機械的刺激や,筋温の上昇による熱刺激,ブラジキニン,セロトニン,ヒスタミン,カリウムイオンなどの発痛物質による化学的刺激それぞれが,多種侵害受容器であるAδ線維やC線維の自由終末に作用することによって痛みが受容されると考えられる。その評価方法に至っては,VAS(Visual Analogue Scale)やフェイススケールなどが簡易的に用いられており,その他,血中生化学的マーカーにより評価する方法,超音波画像法や磁気共鳴映像法(Magnetic Resonance Imaging:MRI)など筋内部の変化を画像化して評価する方法などが用いられている。今回は,プライオメトリクストレーニングを用いて意図的に大腿四頭筋にDOMSを生じさせ,トレーニング前後での内側広筋(以下,VM)と外側広筋(以下,VL)の筋硬度と膝関節伸展ピークトルクとにどのような変化が生じるのか検討してみた。【方法】 対象は現在運動器疾患を有していない学生20名(男性13名,女性7名),平均年齢20.7±0.2歳である。まず,被験者のVMとVLの筋硬度を背臥位にて生体組織硬度計PEK-1(井元製作所製)を用いて計測した。次に,膝関節伸展ピークトルクの測定を等速性筋力測定器であるBIODEX SYSTEM3(BIODEX社製)を用いて行った。角速度は60°/secで反復回数を5回とした。その後,プライオメトリクストレーニングとしてボックスジャンプとデプスジャンプを10回×3セット施行し,トレーニング終了から24時間後(以下,Ex後24h),48時間後(以下,Ex後48h)にVMとVLの筋硬度と膝伸展ピークトルクを測定した。統計学的分析には,反復測定分散分析を用いた。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には紙面を用いて研究内容を説明し,研究への参加による利益,不利益を示し,同意を得た上で本研究に参加してもらった。【結果】 膝関節伸展ピークトルクの平均は,トレーニング前(以下,Ex前)が167.8±10.6Nm,Ex後24hが163.5±10.6Nm,Ex後48hが159.3±11.1Nmであり,Ex前とEx後48hとの間に有意差を認めた(p<0.01)。VMの筋硬度の平均は,Ex前が40.1±0.7,Ex後24hが42.2±0.7,Ex後48hが45.2±0.8であり,全てにおいて有意差を認めた(p<0.01)。VLの筋硬度における平均は,Ex前が53.8±0.9,Ex後24hが55.0±0.8,Ex後48hが57.8±0.8であり,Ex前とEx後48h,Ex後24hとEx後48hとの間において有意差を認めた(p<0.01)。【考察】 今回,VMやVLに対し強い遠心性収縮を要求するプライオメトリクストレーニング(ボックスジャンプ,デプスジャンプ)を行うことで,トレーニング後は筋硬度が上がり,膝関節伸展筋力も低下するという結果から,強い遠心性収縮を用いるトレーニングは筋を損傷させることにより筋機能が著しく向上することはありえないと思われる。野坂らによると,エクセントリックトレーニングにより筋機能の向上を図る際には,筋力の回復に長期を要するような強い負荷は効果的でなく,筋力の増加は,比較的軽度な負荷のトレーニングでも達成できると述べている。高負荷なトレーニング後は筋疲労が残存していたり,筋の緊張状態も高いことより,トレーニング後の休息ならびに次のトレーニングまでの間隔が,トレーニング効果を上げるために非常に重要な要素であることを示している。