著者
西村 眞次
出版者
社会経済史学会
雑誌
社会経済史学 (ISSN:00380113)
巻号頁・発行日
vol.3, no.8, pp.813-864, 1933
著者
西村 眞次
出版者
早稲田大学法学会
雑誌
早稲田法学 (ISSN:03890546)
巻号頁・発行日
no.11, pp.1-129, 1931-03-25
著者
藤本 絢子 吉川 仁育 富永 憲俊 西村 眞 美馬 孝至 岡藤 範正
出版者
特定非営利活動法人 日本顎変形症学会
雑誌
日本顎変形症学会雑誌 (ISSN:09167048)
巻号頁・発行日
vol.27, no.3, pp.183-189, 2017-08-15 (Released:2017-09-14)
参考文献数
16
被引用文献数
4

In the field of jaw deformities, there has been an increase in the number of middle-aged and elderly patients selecting surgical correction in recent years. However, treatment of these patients might be difficult because of poor oral condition such as edentulous jaws and tooth loss. Under these conditions, an interdisciplinary approach including orthodontics, oral surgery and prosthodontics is required for the treatment of jaw deformity. We report a patient with edentulous jaws who was treated with orthognathic surgery using the interdisciplinary approach.The patient was a 42-year-old male diagnosed with mandibular protrusion. He was at risk of chronic diseases of the mouth, including dental infection and tooth loss. As a result of diagnosis of prosthodontics, all teeth were extracted to correct severe oral hygiene. Before corrective jaw surgery, wax dentures were made on the assumption of post-surgery oral condition. By using the wax dentures, dental implants were positioned on the edentulous jaws and provisional teeth were made. Regarding orthognathic surgery, intraoral vertical ramus osteotomy was performed on the right side of the mandible and sagittal split ramus osteotomy was performed on the left side. Twelve months later, osteotomy was performed and the final stage of prosthodontic treatment was started.Following this interdisciplinary approach to jaw deformity treatment, the patient with edentulous jaws is satisfied with the stable occlusion and better facial contour.
著者
荒井 清司 松井 智 松根 健介 呂 朋君 曹 宏 西村 眞 辻本 恭久 松島 潔 前田 隆秀
出版者
一般財団法人 日本小児歯科学会
雑誌
小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)
巻号頁・発行日
vol.45, no.4, pp.481-486, 2007-09-25 (Released:2013-01-18)
参考文献数
20

著者らは,ラットの露髄面に新規ハイドロキシアパタイトに炭酸カルシウムもしくはβ-TCPを含有させ,覆髄材としての有効性を報告した.そこで,本研究では,ヒト歯髄培養細胞における炭酸カルシウムの硬組織形成能を解明する一助として,細胞増殖試験ならびに硬組織形成の分化マーカーであるアルカリフォスファターゼ(ALP)を指標とし,検討を行った。炭酸カルシウムは,1mM,100μM,10μM,1μMの濃度を含有させた培地に最大12日間作用させた。培養24時間後の細胞毒性試験において,各濃度の炭酸カルシウム作用群において著しい細胞毒性は認められなかった。また,細胞増殖試験において,10μM炭酸カルシウム作用群をピークとして,細胞数の増加が認められた。培養3日後の細胞にアゾ染色を行い,10μM炭酸カルシウム作用群において,ALPの濃染が認められた。また,培養12日目のALP活性においても10μM炭酸カルシウム作用群をピークとし,無添加のコントロール群と比較し,有意な差が認められた。以上のことから10μMの炭酸カルシウムをヒト歯髄培養細胞に作用させることで,硬組織形成能を促進させる可能性が示唆された。
著者
西村 眞一
出版者
日本古書通信社
雑誌
日本古書通信 (ISSN:03875938)
巻号頁・発行日
vol.77, no.7, pp.8-9, 2012-07
著者
西村 眞
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

研究課題として取り組んだ経済モデルは(1)国民の環境改善、省エネに対するコンセンサス(2)長期的な規制(3)規制と調和するインセンティブ(4)地域間の競争を組み合わせたモデルであるという仮説を同研究の集大成として纏めた論文『低炭素経済実現のためのビジネスモデル』が、中国、ドイツ、アメリカ、韓国、日本における20に及ぶ学会報告でこの分野の有識者の賛同を得られたことでほぼ実証された。この論文の中で、2009年より日本において進行した地上デジタル放送への移行が規制として働き、偶然同時期に導入されたエコ・ポイントが組み合わされ、非常に大きな効用が得られたテレビが他のどの環境対応商品よりも抜きんでて販売を伸ばしたという事実が上記仮説を裏付けることとなり、学会での承認に繋がった。但し、当初予定した具体的な技術による中国における実証実験は、天津Smart Cityに目標が絞られたが、知財保全の保障の壁が破れず、北京大学、清華大学、ハルビン工業大学等の中国のこの分野の研究者の支援や、三菱地所、協和機設他日本企業の協力が得られたにも拘わらず、知財保全という壁が越えられず、実証実験には至らなかった。しかし、昨年度忠南大学(韓国太田)及び明治大学において開催された学会においては、天津大学、西南交通大学、南開大学、武漢大学の代表が上述の経済モデルに強い関心を示し、それぞれの地域で実施している廃棄物の回収や省エネの活動に同様の経済モデルの有効性が見られることや、理論化されたモデルを積極的に取り入れて行く意向を示したことは、本研究の成果として上げることが出来る。