著者

鄭 鎭〓 金 泰勲 李 忠和

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.493-502, 1994-10-05 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

3

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韓国の赤・黄色森林土壌群,暗赤色森林土壌群の分類体系を確立するために,これらの土壌群の分布が予想される西南海岸に隣接する丘陵地および底海抜山地ならびに中北部および東南部の低山地を対象として217個所の標準調査値を選定し,土壌断面の形態的特徴,土壌の理化学的性質,土壌型別の林木成長を分析した結果,以下のことが明らかになった. 1)赤・黄色森林土壌群は,明赤褐色〜赤褐色のA層と赤褐色のB層をもつ赤色森林土壌亜群および黄褐色〜褐色のA層と黄褐色〜黄橙色のB層からなって赤色森林土壌亜群より黄色味が濃い土色を呈する黄色森林土壌亜群に分類される. 2)暗赤色森林土壌群は,暗赤色のA層と赤褐ないし明赤褐色のB層をもち石灰岩を主な母材にする暗赤色土壌亜群と,暗褐色のA層と暗赤褐色のB層をもち堆積砕屑岩類を主な母材にする暗赤褐色土壌亜群に分類される. 3)赤・黄色森林土壌群および暗赤色森林土壌群は地形条件による水分環境,土壌構造の差異,土壌層位の発達程度,土色の差異によってそれぞれ3土壌型に分類できる. 4)赤・黄色森林土壌群のうち,黄色森林土壌亜群は赤色森林土壌亜群に比べてシルト,液相率,有機物含量,有効態リン酸含量,交換性塩基,塩基飽和度が若干高かった.暗赤色森林土壌群についてみると,暗赤色森林土壌亜群のほうが暗赤褐色森林土壌亜群に比べ,粘土, pH, CEC,交換性塩基含量,塩基飽和度が著しく高かった.また,赤・黄色森林土壌群と暗赤色森林土壌群の間では,砂およびシルト含量,固相率,透水性,有機物含量,交換性イオン含量,塩基飽和度に顕著な差があることがわかった. 5)同じ森林帯での土壌群間の森林の成長量は暗赤色森林土壌群が赤・黄色森林土壌群より良好な成長がみられた.また,同一土壌群の土壌型間でも成長の差が認められた.これらの結果は,森林土壌の土壌群および土壌型の分類が林木の成長予測に有効であることを示すものであった.

著者

金 泰勲

出版者

日本比較教育学会

雑誌

比較教育学研究 (ISSN:09166785)

巻号頁・発行日

vol.1990, no.16, pp.125-137, 1990

著者

金 泰勲

出版者

国際基督教大学

雑誌

教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

no.50, pp.41-53, 2008-03

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日本では「過熱する受験競争の緩和」を目的に大学入試の改革が進められてきたが,この10年来,推薦入学の拡大や新たな選抜方法であるAO入試の導入など大学入試における多様化・個性化へ新たな改革の動きが見られる.一方,日本同様に,長い間過度な受験競争に悩んできた韓国でも,近年,大学入試の改革への取組が進んでいる.本稿では,韓国における大学入試の改革がどのような背景に基づき行われたか,受験生の思考力や表現力を高めるためのどのような判定や選抜方法・評価基準を設けられたか,また,大学入試では,生徒の資質能力を養うために,どのような選抜方法で評価しようとするのかについて考察する.

著者

小沢 有作 趙 閤先 古賀 芳夫 本田 豊 崔 斌子 金 泰勲 張 国生 張 亜東 李 立冰 楼 慶華 夏 鵬翔 安立 和代 上原 由充 橋本 雄一 郭 美貞 小口 幸洋 津久井 純 劉 麗娜 宋 〓〓 宮田 幸枝 石橋 満里子 増田 洋子

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項

巻号頁・発行日

vol.54, pp.192-193, 1995-08-25

著者

金 泰勲

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.31-42, 2007-03

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韓国の「初等学校」における英語教育は,1981年より4年生以上の児童を対象に「特別活動」のなかで始まった.そして,1994年,韓国が世界貿易機構(WTO)に加盟したことをきっかけに,「世界化」政策の一環として,初等学校における英語教育の必修化が具体化された.その後,1995年2月に「世界化推進委員会」から大統領に提出された「初等学校における英語教育に関する報告書」に基づき,同年3月には「教育部」が「初等学校」における英語教科新設後2年間,試験実施されたのち,1997年に必修化された.一方,中国において小学校の教育課程上,外国語教育の一環として英語教育が登場するのは,文化大革命終結直後の1978年である.その後,本格的に,中等段階での英語教育の漸進的定着,21世紀にむけた資質教育の大方針の採用とこのための基礎的教育研究,IT革命の推進状況などを踏まえて,教育部は,2001年の新しい課程の実施により初等英語教育をカリキュラムに正式に入れることを設け,新しい課程の試行案を一部の地域から段階的に導入し,2004年までに全国実施することを定めた.その社会背景としては,韓国同様に2001年中国のWTO加盟,同年に,2008年の北京オリンピック開催が決まり,社会一般とくに保護者からの初等英語教育の強い実施要求が,何よりも追い風となった.