著者

金原 俊輔 Shunsuke Kanahara 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部福祉コミュニティ学科 Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学現代社会学部紀要 (ISSN:13481142)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.21-28,

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行動療法は、インフォームド・コンセントを重んじ、実験を通して有効性が確認されたエビデンス・ベーストの技法を用い、クライエントが望む介入結果に至ることがめずらしくない、心理療法である。しかし、研究者や実践者たちにおけるこの療法への敬意は必ずしも高くはなく、とりわけ日本においてその傾向が強い。本論文は、文献などに見られる「行動療法は人間をネズミあつかいする」「クライエントの過去の経験を重視しない」「冷たい」といった諸批判を検討するものである。まず、行動療法の母体である行動心理学を解説する。続いて行動療法を概観し、特にその技法を詳述する。以上を通して行動療法の位置と性格を明らかにした後、これまで行動療法に与えられてきた19種類の典型的な批判を紹介して各批判に検討を加える。検討は「批判への回答」形式でおこなうが、その内容は、科学というアプローチに対する誤解の指摘、行動心理学と行動療法を混同していることの指摘、ヒューマニスティックという語の定義の再考、などから成り立っている。

著者

神里 博武 Hirotake Kamizato 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部福祉コミュニティ学科 Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学現代社会学部紀要 (ISSN:13481142)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.1-8,

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2002年度から国の「待機児童ゼロ作戟」が始まっているが,保育所入所を待機している児童いわゆる待機児童の解消を図ることは,非常に困難なようである。本稿では全国的に待機児童の多い沖縄県の状況を検討しながら,行政がいくら待機児童対策を講じてもなかなか減少しない,沖縄の保育状況を分析し考察した。その結果,待機児童を「顕在化した待機児童」と「潜在的な待機児童」に分けて,潜在的待機児童にメスを入れることの必要性を強調した。待機児童の背後に存在する膨大な潜在的待機児童の状況を明らかにするために,沖縄県の保育問題としての認可外保育施設や5歳児保育問題について検討した。

著者

佐藤 快信 Yoshinobu Sato 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部福祉コミュニティ学科 Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学地域総合研究所研究紀要 (ISSN:13481150)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.1-7,

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これまでの地域づくりにおける課題として,行政主導によって策定され住民などの意思の反映が充分でなかったこと,生活空間と策定される圏域のずれが生じてきていることなどをあげ,今後の地域づくりでは,地域特性を生かしながら地域間の連携が効果的であり,基盤整備を充分おこなうことと並行して地域連携を活かした活性化を図る方向性を示した。そうしたなかで,地域資源を如何に活用するかという連携を含めた視点からエコミュージアムの手法が有効であることを示唆し,今後の地域づくりの改革の方向性として重要と考えられる指標の意義とその方向性について,アウトカム指標の導入と住民参画の必要性を示した。

著者

福留 範昭 亘 明志 Noriaki Fukudome Watari Akeshi 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部福祉コミュニティ学科 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部福祉コミュニティ学科 Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学地域総合研究所研究紀要 (ISSN:13481150)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.33-39,

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本稿では、戦前日本に在住した朝鮮人の遺骨の問題を、壱岐の芦辺町の遺骨を中心に論述する。本研究の目的は、遺骨を通し共同体における言説と社会意識を分析すること、および遺骨をめぐる事象を戦後補償運動との関連で分析することにある。本稿(研究I)では、これらの研究目的のための基礎的部分を構成する事実関係を整理することを目指した。その内容は、(1)敗戦直後における朝鮮人の帰国の状況、(2)壱岐における帰国船の海難事故、(3)芦辺町の遺骨をめぐる経緯、(4)芦辺町の遺骨に関する問題点である。本稿は研究IIに継続される。本稿は研究IIに継続される。