5 0 0 0 OA インナーエリア地区における住宅更新と人口高齢化に関する一考察-東京都荒川区を事例に
- 著者
- 長沼 佐枝
- 出版者
- The Association of Japanese Geographers
- 雑誌
- 地理学評論 (ISSN:13479555)
- 巻号頁・発行日
- vol.76, no.7, pp.522-536, 2003-06-01 (Released:2008-12-25)
- 参考文献数
- 21
- 被引用文献数
- 4 4
本研究は,インナーエリア地区において住宅更新が人口高齢化に及ぼす影響を明らかにすることを目指した.ここで得られた知見は,以下の2点である.(1)この地区で,三世代同居を行うには,住宅更新が前提となるが,土地利用上の問題と土地・建物に関する非現実的な法規制が,住宅更新を事実上難しいものにしている.このため,第二世代は結婚・就職の機会に家から域外へ転出している.このことが,各家の住宅更新意欲をさらに低下させ,ますます住宅更新が進まない状況を作り出している.(2)加えて,このような現状において,第一世代と第二世代の職業やライフスタイルの違いから,第二世代が第一世代の近隣に住む可能性は低く,第二世代が将来的にも戻らないならば,ますます住宅更新は進まないと考えられる.以上のように,この地区では高齢者のみから構成される家が増え,人口高齢化が進んでいる.
3 0 0 0 OA 福岡市シーサイドももち地区のウォーターフロント開発とその変質
- 著者
- 長沼 佐枝 荒井 良雄
- 出版者
- 公益社団法人 東京地学協会
- 雑誌
- 地学雑誌 (ISSN:0022135X)
- 巻号頁・発行日
- vol.121, no.6, pp.1030-1042, 2012-12-25 (Released:2013-01-07)
- 参考文献数
- 24
- 被引用文献数
- 1 1
Seaside-Momochi, now an affluent residential area in the waterfront district of Fukuoka City, Kyusyu, Japan, was originally designed for middle-class inhabitants. This paper examines why the government of Fukuoka City changed the original concept of the residential development plan for Seaside-Momochi to cater for higher-income households. At the initial stages of the planning process in 1984, the Fukuoka City government focused on the welfare of middle-class inhabitants. However, the government found it difficult to find buyers for the land due to a decrease in housing demand among the middle class, and the project was in danger of stalling. A few years later, land prices in the city rose in the context of a property boom. This suddenly increased the development potential of the Seaside-Momochi area, and several private housing companies became interested in the Seaside-Momochi development project. However, the companies joining the project proposed modifying the original development plan to focus more on attracting affluent buyers. Despite this being a departure from its original intentions, the Fukuoka City government decided to alter the plan in order to avoid losing the development plan. The government modified the original plans and land-sale strategies. This resulted in a development plan that focused not on middle-class inhabitants but on higher income households.
3 0 0 0 OA 条件不利地域における地理的デジタル・デバイドに対する政策的対応と地域振興
本研究では,条件不利地域における地理的デジタル・デバイドに対する地方自治体等による政策的対応とそれを利用した地域振興策の実状を調査・把握しようとした.その結果, 1)条件不利地域においてもブロードバンド環境は整備されてきているが,いまだに未整備地区が残存していること, 2)山間地域等では地上波デジタルテレビ放送移行への対応として整備されたケーブルテレビ網がブロードバンド整備にも有効であったこと, 3)情報システムを用いた地域振興では既存情報施設の十全な活用とソフト面での工夫が重要であること,等が判明した.
1 0 0 0 OA 地方中核都市の郊外における人口高齢化と住宅地の持続可能性 : 福岡市の事例
- 著者
- 長沼 佐枝 荒井 良雄 江崎 雄治
- 出版者
- 経済地理学会
- 雑誌
- 経済地理学年報 (ISSN:00045683)
- 巻号頁・発行日
- vol.54, no.4, pp.310-326, 2008-12-30 (Released:2017-05-19)
- 被引用文献数
- 3
1970年代以降,地方中核都市は急成長を遂げ,現在も人口が増加し続けている.それに伴い深刻な住宅不足に陥ったが,大都市圏のように一定期間に集中した人口増加は経験していない.したがって,地方中核都市の郊外では,同じ年齢層の住民が多数入居せざるを得なかった大都市圏の郊外とは,異なる人口高齢化の様相を示す可能性がある.本稿では福岡市を事例に,地方中核都市の郊外においても,大都市圏と同様のメカニズムで高齢化が進むか否かを実証的に検討する.また人口維持の面から住宅地の持続可能性について考察を行う.福岡市の高齢化は2000年には都心において進んでいたが,2015年には郊外において急速に進行すると予測される.中でも高齢化の進行が著しいのが,1970年代に丘陵を切り開いて造られた,縁辺部の住宅地である.ここでは,第二世代の地区外転出が進んでいることに加え,離家した第二世代が第一世代の近隣に戻ってくる可能性が低いことも確認された.このような住宅地に,新たな住民が大量に転入するとは考え難いだめ,いずれ高齢化が進むと考えられる.また福岡の事例からみて,地方中核都市の郊外においても,第一世代の定住による加齢と第二世代の地区外転出により,地区の人口高齢化が進むという大都市圏と同様のメカニズムが顕在化する可能性が高い.さらに,こういった住宅地は,地区内の土地の勾配や公共交通の利便性に問題があることから,大都市圏,あるいは地方都市の平地上の住宅地と比べて,第一世代が単独で生活できる期間が短くなる可能性がある.
1 0 0 0 OA 地理的位置情報に基づく携帯電話の情報サービスに関する実証的研究
本研究では, 地理的位置情報に基づいた携帯電話の各種情報サービスを扱っている. 第1に, NTTドコモのIエリアサービスを例に情報提供サービスを分析し, 現行の地域区分の限界と登録店舗の地理的分布の特徴が把握された. 第2に, 金沢市竪町商店街を事例として, 携帯電話とQRコードを利用したプロモーション活動の実態分析を行い, 画一的な情報発信や商店街そのものへの集客促進に主眼を置いたシステムには限界があることが判明した. 第3に, GPS携帯電話利用の各種セキュリティ・サービスを検討し, その背景には, 高齢者や子供の安全確保に対する関心の高まりがあるが, それは現実の「安全」よりむしろ「安心」に向かっていること等の論点が示された.