著者

首藤 祐介 亀井 宗 唐渡 雅行

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.53-65, 2018-01-31 (Released:2018-06-18)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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行動活性化療法(BA)とアクセプタンス&コミットメント・セラピー(ACT)は臨床行動分析に関する心理療法であり、共通点が多いが、相違点もある。本症例では夫婦関係の悩みからうつ病を発症した30代女性に対して、BAの単純活性化を実施し、その後ACTを実施した。その結果、Beck Depression Scaleが32点から7点に減少し、Acceptance and Action Questionnaire-IIも46点から26点に減少し、抑うつ症状の改善と心理的柔軟性の向上が認められた。また、ACTの導入によって気分や体調に影響を受けず価値に沿った活動が行えるようになった。この結果は10カ月のフォローアップも維持されていた。本症例から、BAとACTの特徴について考察し両者の効果的な使用について検討した。

著者

首藤 祐介 山本 竜也 坂井 誠

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.137-147, 2015-05-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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行動活性化療法は生活の中で強化される経験を増やす行動を活性化することを目的とした、抑うつのための構造化された短期療法である。本事例においては、大うつ病性障害により休職に至った29歳の男性に対して活動スケジュールと回避行動への介入を中心とした14回のセッションと2回のフォローアップ(1回45分)を実施した。その結果、活動が増加するとともに、Self-rating Depression Scale(SDS)の得点が65点から37点に減少していた。1年後もSDSの得点が37点であり、長期間効果が維持されることが明らかになった。このことから、行動活性化療法は回避行動や反すう、生活習慣の乱れによって抑うつ状態にあるクライアントに効果が期待でき、復職支援にも有効であると考えらえる。

著者

山本 竜也 首藤 祐介 坂井 誠

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.247-256, 2016-05-31 (Released:2019-04-27)

参考文献数

20

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本研究では、Reward Probability Index (RPI)日本語版を作成し、その信頼性・妥当性を検討した。研究協力者は、大学生392名(男性199名、女性191名、不明2名、平均年齢=19.61)であった。探索的因子分析の結果、RPI日本語版は、「報酬量」、「環境的抑制」、「報酬獲得スキル」の3因子、原版より1項目を削除した19項目から構成される尺度となった。RPI日本語版の内的一貫性(Cronbach’s α=.86)、および、再検査信頼性(級内相関係数=.88)は十分にあった。仮説検定では、RPI日本語版とBehavioral Activation for Depression Scale–Short FormやEnvironmental Reward Observation Scale、Beck Depression Inventory、Center for Epidemiologic Studies Depression Scaleとの相関係数は、仮説を満たしており、構成概念妥当性が確認された。したがって、RPI日本語版は報酬知覚を測定する尺度として、有用であると考えられた。

著者

首藤 祐介 渡辺 綾子 嵩原 広宙 田中 秀樹

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.125-136, 2019-09-30 (Released:2020-06-25)

参考文献数

23

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本研究の目的は高齢者に対する全3回2週間の短期集中型睡眠改善プログラムの実践を報告することであった。従来の研究よりも短期間で実施する睡眠改善プログラムを、離島A在住の高齢者16名と離島B在住の高齢者23名の計39名に実施した。その結果、睡眠改善行動の頻度増加、睡眠障害の重症度軽減、主観的な寝つき、熟睡感、日中のすっきり感の改善が認められた。一方で、睡眠障害の重症度においては先行研究と比べて限定される結果であった。また、離島ごとの分析では、睡眠障害の改善や主観的評価の一部において離島Aの改善が大きいことが示された。よって、従来よりも短期型であっても高齢者の睡眠を改善できる可能性が示唆された。

著者

山本 竜也 首藤 祐介

雑誌

中京大学心理学研究科・心理学部紀要 = Chukyo University Bulletin of Psychology

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.35-40, 2017-03-15