著者

相原 隆貴 小林 慧人 髙野(竹中) 宏平 深澤 圭太 中園 悦子 尾関 雅章 松井 哲哉

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.137-146, 2020 (Released:2021-09-15)

参考文献数

51

被引用文献数

1

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マダケ属のタケ(Phyllostachys spp.)は産業管理外来種に指定され,放置竹林の拡大は日本の里地里山管理で最大の問題点とも言われるが,人口減少や温暖化によって今後さらに加速する恐れがある.本研究では,長野県生坂村で無居住化した集落の一つを対象に,無居住化前後の1977年と2014年の空中写真から植生や土地利用を判読し,その変化を解析した.2017年,2018年,2020年には現地を調査した.その結果,1977年から2014年にかけて集落全体の竹林面積は1977年の3林分0.26 haから2014年の17林分3.52 haへと13.54倍に増加し,年間拡大率は1.073 ha·ha-1·year-1と推定された.現地調査の結果,2014年の空中写真で判読できた17林分はハチクP. nigra var. henonis(14林分)とマダケP. bambusoides(3林分)だった.1977年と2014年で比較可能な3林分の個別の年間拡大率はハチク2林分がそれぞれ1.016,1.056,マダケ1林分が1.036 ha·ha-1·year-1だった.これらの推定値は,西日本のモウソウチクを中心に報告されてきた値(平均1.03)に近く,年平均気温が11.2℃と比較的涼しい地域のマダケやハチクであっても,同程度の拡大リスクがある可能性を示している.

著者

相原 隆貴 小林 慧人 髙野(竹中) 宏平 平田 晶子 尾関 雅章 松井 哲哉

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.104, no.5, pp.286-294, 2022-10-01 (Released:2022-11-29)

参考文献数

85

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近年,周辺の土地への竹林の拡大が日本各地で問題となっている。竹林の適切な管理計画立案のためには,その成立を規定する地形条件の解明が必要である。先行研究において,比較的限定された地域における地形条件の解明がなされてきた一方で,広域で竹林の成立可能な気候条件(潜在生育域)下を対象とし,地形条件を解明した事例はない。本研究は長野県を対象とし,竹林の位置情報を航空写真および現地踏査によって把握し,潜在生育域と竹林の成立する土地の地形条件を県全域で比較した。その結果,竹林の潜在生育域は斜面傾斜度0°付近と30°付近に二つのピークを持ち,全方位に一様に分布するのに対し,竹林(10,523カ所,総面積1,449.0 ha)は斜面傾斜度5~20°の緩傾斜地に55.7%が,南東,南,南西向き斜面に53.5%が成立していた。この竹林の地形条件の傾向は,県内5地域(北信地域,中信地域,東信地域,南信地域,木曽地域)いずれにおいても共通であった。これらの結果から長野県内の竹林は,南向きの緩斜面の条件に多く生育しているという傾向が明らかとなり,土地利用や竹林経営の観点から現在の地形条件に植栽され残存してきたと推察された。

著者

平田 晶子 髙野(竹中) 宏平 相原 隆貴 中尾 勝洋 津山 幾太郎 唐 勤 松井 哲哉 肱岡 靖明

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.34(2020年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.210-215, 2020-12-07 (Released:2020-12-07)

参考文献数

20

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気候変動にともない,西日本を中心に問題となっている竹林の拡大が,より高緯度,高標高域でも深刻化することが懸念されている。本研究では,日本と中国におけるマダケ属の分布情報と気候データを用い,マダケ属の潜在生育域を日本全土で推定する統計モデルを構築した。さらに現在と将来の潜在生育域の変化から,気候変動によって竹林の拡大リスクが増大する地域を推定した。その結果,東北地方から北海道の低地を中心に生育確率の上昇が予測された。西日本でも,広い範囲で現在より生育確率が上昇する傾向がみられた。気候変動による拡大リスクの変化を考慮しつつ,竹林の新規植栽や管理のあり方を検討する必要がある。

著者

髙野(竹中) 宏平 中尾 勝洋 尾関 雅章 堀田 昌伸 浜田 崇 須賀 丈 大橋 春香 平田 晶子 石郷岡 康史 松井 哲哉

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.33(2019年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.49-54, 2019-11-25 (Released:2019-11-22)

参考文献数

14

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Velocity of Climate Change (VoCC)とは,気候変動影響評価指標の一つで,生育や産業に適した気候条件を得るために生物や人間活動が移動しなければならない速度を示す。本研究では,基準地域メッシュ(約1 km2)の日本陸域37 万7981 メッシュを対象に,1981?2010 年(現在気候値)と2076?2100 年(将来予測値)の年平均気温を用い,6 気候モデル×3 排出シナリオ×3 つの閾値=54 通りのVoCC を計算した結果,VoCC は36.8?308.6 m/year と推定された。更に,APLAT(環境省の気候変動適応情報プラットフォーム)への実装を想定し,VoCC に加えて位置情報を出力することで,自治体等の様々な主体が地域気候変動適応に利活用する方法を考案した。