著者

長倉 淳子 重永 英年 赤間 亮夫 高橋 正通

出版者

日本森林学会

雑誌

日本林学会大会発表データベース 第114回 日本林学会大会

巻号頁・発行日

pp.443, 2003 (Released:2003-03-31)

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スギとヒノキは日本の主要な造林樹種であり、スギは沢沿い、ヒノキは斜面中腹に植林するのが良い、とされてきた。このことは、スギは水要求度が高く、ヒノキは比較的乾燥に耐えるという樹種特性と、斜面上の水分傾度に基づいていると考えられる。しかし林地の斜面上には、水以外にも環境傾度が存在する。植物の生育に大きく影響を及ぼす窒素条件も斜面位置によって異なることが知られている。そこで本研究では、土壌水分と窒素がスギとヒノキの成長に及ぼす影響を明らかにするため、水分と窒素をそれぞれコントロールして苗木の育成試験を行った。森林総合研究所内苗畑において発芽させたスギ、ヒノキ当年生実生苗を、発芽から約1ヶ月後に赤玉土 (pH(H2O)=5.3)を培地とした1万分の1アールワグネルポットに一本ずつ移植した。約2ヶ月の予備栽培後、ポットを6群に分け、3つの窒素条件と2つの土壌水分条件(湿潤、乾燥)とを組み合わせた6つの処理を約3ヶ月行った(n=10)。窒素条件は培養液の窒素濃度を0.5、2、8mM(0.5N、2N、8N)と変えることによって設定した。窒素源には硝酸アンモニウムを用いた。水分条件は灌水間隔を変えることによって設定した。湿潤条件ではおよそ2日に一回の頻度で灌水し、育成期間中、最も乾燥した日で土壌含水比がθ=0.36(-0.005MPa)程度であった。一方乾燥条件ではθ=0.30(-0.06MPa)程度に乾燥した時点で培養液を灌水した。育成試験は自然光型育成温室で行い、温度25/20℃は、湿度は70/80%とした。育成期間中は経時的に主軸の伸長成長を測定した。処理開始から約7週間後に各処理半数の個体(n=5)について掘り取りを行い、その約5週間後に残りの個体も掘り取った。1回目の掘り取り後の約5週間は、各個体について蒸散量を重量法によって測定した。掘り取った個体は部位別の乾重、根元直径、苗高を測定した。各部位は粉砕して分析試料とした。これらの結果を用いて、個体乾重、R/S比(地下部乾重/地上部乾重)、育成期間後半の水利用効率(蒸散量あたりの乾物生産量)等を算出した。葉と根の窒素含有率をNCアナライザによって測定した。スギの乾物生産は窒素処理濃度の増加に伴って増加したが、水分条件による違いは有意でなかった。しかし、伸長成長は乾燥によって抑制された。一方、ヒノキの乾物生産は処理の影響は有意でなかった。ヒノキは伸長成長についても処理間差は明らかでなかった。スギ・ヒノキ共に乾燥処理によって相対的に根への乾物分配が増え、R/S比が増加した。R/S比は、両樹種とも乾燥処理内では窒素処理濃度が低いほど高かったが、湿潤処理内では窒素条件による違いはみられなかった。スギの水利用効率は、水分条件には影響されなかったが、窒素処理濃度の増加に伴って増加した。ヒノキの水利用効率は水分条件や窒素条件に対する一定の傾向がみられなかった。葉の窒素含有率は、両樹種とも窒素処理濃度の増加に伴って増加し、水分条件の影響は受けなかった。根の窒素含有率は両樹種とも窒素処理濃度の増加に伴って増加し、湿潤処理でやや高い傾向がみられた。スギは乾燥によって伸長成長が低下し、窒素処理濃度の減少によって乾物生産、水利用効率も減少した。一方、ヒノキは水分条件や窒素条件による伸長成長、乾物生産への影響は小さかった。これらのことから、スギはヒノキに比べ、窒素、水分条件に対する感受性が高いと考えられる。斜面下部に比べ、窒素や水分の少ない斜面上部における成長低下はヒノキよりもスギで大きいことが示唆された。

著者

梅村 光俊 金指 努 杉浦 佑樹 竹中 千里

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.97, no.1, pp.44-50, 2015-02-01 (Released:2015-04-07)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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東京電力福島第一原子力発電所事故で放出された放射性セシウム137 (137Cs) の福島県内のモウソウチク林における分布を明らかにするため,2012年5,6月に,事故前後に発筍したタケの稈,枝,葉,地下茎,タケノコを採取した。また2014年4月に経根吸収の実態を把握するため,深度別土壌と地下茎,および土壌表層と下層に伸びる地下茎根を採取した。2010年以前発筍稈の節部には放射性物質が高濃度で強固に付着しており,2012年時点で,降雨で洗脱されずに地上部に残留していることが明らかとなった。また,事故前後に発筍した稈の各器官中の137Cs濃度は同程度であった。このことから,137Csは地下茎を介した転流等によって拡散し,2011年発筍稈に含まれる137Csの起源として,フォールアウトの影響を受けた成竹からの転流と事故直後の可給態137Csの経根吸収の関与が示唆された。一方,地下部において137Cs濃度が地下茎の深さや根の方向に関係していないことから,現時点では137Csの経根吸収は少ないことが推測され,事故直後に吸収された137Csが地下茎を通して竹林全体に拡散していることが考えられた。

著者

鶴田 燃海 石川 啓明 加藤 珠理 向井 譲

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.94, no.5, pp.229-235, 2012-10-01 (Released:2012-11-22)

参考文献数

24

被引用文献数

2 4

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ソメイヨシノはサクラを代表する園芸品種の一つで, 日本で古くから親しまれてきた。近年, 植樹を行う際には周りの野生種の集団の遺伝的多様性に配慮することが求められるようになり, ソメイヨシノにおいても適切な植栽のために野生種との交雑範囲の特定が望まれる。本研究は分子マーカーを用い, ソメイヨシノとサクラ属の野生種との花粉を介した遺伝子流動の実態を明らかにするとともに, 交雑に影響する要因の推定を行った。ソメイヨシノを結実させた花粉親の95%は, 母樹からおよそ300 m以内の野生種個体に同定された。このとき, 交雑には距離や個体サイズに加え, 開花の重なる日数が重要な要因であると一般化線形モデルから判断された。一方, 野生のサクラから採取した種子において検出された, 最も長いソメイヨシノからの花粉散布は約190 mであった。野生種個体がソメイヨシノと交雑する割合は, 周りのソメイヨシノの密度に加えて開花の重なる期間が影響することが示された。ただし, ソメイヨシノとの開花の重なる期間は種・年によって異なり, それによって交雑範囲も変動すると考察された。

著者

逢沢 峰昭 森嶋 佳織

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.100, no.2, pp.65-69, 2018-04-01 (Released:2018-06-01)

参考文献数

83

被引用文献数

3 5

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1990年代以降,ニホンジカなどの増加と相まって,全国的にニホンヤマビルの分布拡大や吸血被害の増加が問題化している。被害対策を検討する上で,増加しているニホンヤマビルが昔はどこにいたのか,といった過去の分布情報は重要である。しかし,過去のニホンヤマビルの全国的な分布を扱った研究は少なく,特に1945年以前の分布情報は乏しい。本研究では,学術文献,紀行文および山岳書を基に,江戸時代中期から1945年までと,1946年からニホンヤマビルの分布拡大が生じる以前の1980年代までの二つの年代における全国のニホンヤマビルの分布情報を整理し,現在の分布と比較した。その結果,ニホンヤマビルは,東北地方,中部地方,紀伊半島および九州の一部の限られた山岳地に1945年以前から分布し続けていた。一方,九州の英彦山や伊豆の天城山のように,明治中期以降にニホンヤマビルがみられなくなった山岳もあることが示唆された。

著者

真坂 一彦

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.95, no.6, pp.332-341, 2013-12-01 (Released:2014-03-03)

参考文献数

132

被引用文献数

1 2

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侵略的外来種ニセアカシアについての言説を整理し, 社会心理学的な視点から検討した。ニセアカシアは窒素固定菌と共生することで土壌に窒素をもたらし, 林内に外来の好窒素性植物を繁茂させ, 在来種を駆逐すると説明される。しかし, 報告されている調査事例は因果関係と相関関係の取り違えという試験設計上の問題をかかえ, ニセアカシアの影響を評価できない。一方で, 在来樹種の林内の種多様性と大きな差異がないという報告もある。ロジックに不備がある説明が受け入れられる背景には, 「仮説確証型の情報処理傾向」に基づく「選択的認知」が指摘できる。ニセアカシアの侵略性を紹介する資料の中には明瞭な虚偽記載も認められた。河川敷やクロマツ海岸林への侵入は, 人為的な土地改変や植生管理の停止という影響が大きい。人畜等への毒性については, 事例が限定的なうえに断片的な情報も多く, 「偶然の過大評価」や「証拠隠し」が疑われた。ニセアカシアは養蜂業を通して果樹野菜の花粉交配に貢献している。ニセアカシアの管理においては, 公正な情報に基づいた議論による社会的合意が必要とされる。

著者

飯塚 和也 相蘇 春菜 大久保 達弘 逢澤 峰昭 平田 慶 石栗 太 横田 信三 吉澤 伸夫

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.124, 2013

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福島原発事故により広範囲わたり飛散・拡散した人工放射性核種の中で重要な放射性セシウム(Cs)は,同族のアルカル金属であるカリウム(K)と化学的性質が類似しているため,植物体において,Kの輸送系により吸収されていると考えられている。Kの同位体である天然放射性核種であるK40の一部は,γ崩壊をする。そこで,樹体中に取込まれた放射性セシウムの挙動を調査するに当たり,K40に着目して,放射性核種ごとにCs134,Cs137とK40の比放射能(Bq/kgDW)の測定を行なった。材料は宇都宮大学演習林(空間線量率0.2~0.3μSv/h)のスギ,ナラ類,コシアブラである。供試材料の比放射能は,U8容器を用い,Ge検出器(SEIKO EG&G)で測定した。測定時間は,木材で6000S,葉で2000Sまたは4000Sとした。若齢木において,コシアブラの葉はナラ類のそれと比べ,非常に高い比放射性を示した。また,コシアブラの核種ごとの比放射能の季節変動では,晩秋は夏に比べ,Csは1.8倍の増加を示したが,K40では1.5倍の増加であった。

著者

直江 将司 阿部 真 田中 浩 赤間 亮夫 高野 勉 山崎 良啓 藤津 亜季子 原澤 翔太 正木 隆

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.99, no.1, pp.34-40, 2017-02-01 (Released:2017-04-03)

参考文献数

32

被引用文献数

3

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放射性セシウムの空間分布の実態を評価し,空間分布に影響している要因を検討することを目的として,2011年と2012年に茨城県北端の落葉広葉樹林内に61個のリタートラップを設置し,回収したコナラ落葉の放射性セシウム濃度を測定した。落葉の放射性セシウム濃度と落葉採取地点の斜面方位,傾斜度,落葉量の関係を調べたところ,2011年において,コナラ落葉の放射性セシウムの空間分布は一様ではなかった。東向き斜面の落葉の放射性セシウム濃度は西向き斜面の落葉のものよりも高く,また落葉量が大きいほど落葉の放射性セシウム濃度が高かった。2012年においても,空間分布の偏りは小さくなったものの同様な傾向がみられた。これらの原因としては放射性セシウムが原発事故時に大量放出された際の風向きが調査地付近では東風であったことなどが考えられた。

著者

知念 良之 芝 正己

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.97, no.3, pp.143-152, 2015-06-01 (Released:2015-08-01)

参考文献数

52

被引用文献数

1

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琉球王国時代から近年までの森林・林業や住宅に関連する政策・周辺状況の変容を分析し, 構造材の変化に関する要因を考察した。琉球王国は薩摩藩侵攻以後, 中国と日本の二重支配体制下に置かれ, 財政逼迫や森林資源枯渇に直面した。18 世紀中頃に蔡温による大改革が行われ, その影響は集落景観や住宅構造にも及んだ。すなわち, 集落の形状が碁盤型に変化し, 身分ごとの住宅も現れたことである。琉球処分後は, 旧慣温存政策で近代化が阻まれ, 森林管理体制が崩壊した。用材自給は困難となり, 本土の移入材に依存するようになった。戦後は, 沖縄の軍事的価値の高まりにより, 米国の統治が続いた。B 円体制下の輸入促進政策でスギ材が安価で入手可能となり, 木造建築が活発化した。ドル体制下では, ドル流出抑制目的で輸入代替や輸出振興が図られ, 合板・セメント生産に支援が行われた。結果, コンクリート造が安価で供給可能となり, 融資条件優遇等の要因も重なり, 以後,主流となった。近年の木造率増加は, プレカット工法の普及, 国産材利用振興政策に伴う本土業者の新たな市場としての沖縄県への参入等がその背景にあった。

著者

曽 宇良 飯田 繁

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース 第116回 日本森林学会大会

巻号頁・発行日

pp.249, 2005 (Released:2005-03-03)

著者

宇沢 弘文

出版者

日本森林学会

雑誌

森林科学 (ISSN:09171908)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.58-64, 2005

参考文献数

36

被引用文献数

1

著者

阿部 寛史 田淵 諒子 奥田 康仁 松本 晃幸

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.100, no.1, pp.8-14, 2018-02-01 (Released:2018-04-01)

参考文献数

41

被引用文献数

1 1

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SSRマーカーを用いて,集団内,地域,全国の空間スケールでショウロ(Rhizopogon roseolus)の遺伝解析を行った。集団内ではショウロのジェネットは小さく(平均0.6 m,≦1.6 m),頻繁な更新があること(1年で95.8%)から有性生殖に依存した繁殖戦略を持つことが示された。また,空間自己相関解析の結果,老熟して融解した子実体から埋土胞子化する近距離(0~4 m) において正の空間遺伝構造が検出された。次に,鳥取県内の7集団の遺伝的特徴を比較したところ,鳥取砂丘の5集団は高い遺伝的多様性を持ち,他の2集団との間に有意な遺伝的分化を示した(例32.2 kmでFST=0.234)。日本国内のサンプルについてSTRUCTURE解析を行ったところ,地理的位置に対応した四つの遺伝的クラスターに分類された。以上から,地域間の遺伝子流動が長期間にわたり制限されたことで,集団間の遺伝的分化が進行していると示唆された。分化した集団に特有の遺伝変異はショウロの育種において有用な遺伝資源となる可能性がある。

著者

井田 秀行 高橋 勤

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.92, no.2, pp.115-119, 2010 (Released:2010-06-17)

参考文献数

30

被引用文献数

2 5

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2004年よりブナ科樹木萎凋病によるナラ枯れが顕在化している長野県飯山市では, 1750年にも同様の被害が発生していた。当時の様子は古文書に, 「神社の社叢において, 多数のナラ樹の葉が夏頃から変色し始め, 秋にほとんどが萎凋枯死した。虫は樹幹に加害しており駆除の手段がない」と記されていた。また, 対処法として, 被害発生の翌年, 直径19∼35 cm程度のナラ樹35本が売却され, 売上金が社殿の修復料に充てられたことや, 他の枯死木から約500俵 (約9.4 t) の木炭が作られたことが記されていた。これらの状況から, 当時の被害はカシノナガキクイムシが病原菌Raffaelea quercivoraを伝播して発生するブナ科樹木萎凋病による被害であると考えられる。すなわち, カシノナガキクイムシは江戸時代以前から我が国に生息しており, ブナ科樹木萎凋病は社叢のような大径木が多い立地で発生を繰り返していた可能性が高い。

著者

石田 仁

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.95, no.5, pp.275-279, 2013-10-01 (Released:2013-11-13)

参考文献数

18

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岐阜県大垣市において林業体験に参加していた小学1年生の女児が, 頭部にスギの落枝 (長さ3.5 m , 重さ5.4 kg) の直撃を受け死亡した。事故原因となった落枝は, こぶ病に罹患した生枝で, 最大瞬間風速約10 m/sの強風下, スギ大径木の地上高23 mの位置で折損したものであった。事故が発生した林分はスギとヒノキの混交する島状の人工林で, スギの大径木 (胸高直径 40 cm以上) の68%がこぶ病に罹患していた。同林分の林床では長さ1.5 mを超える大型の落枝が207本/ha記録された。すべての大型落枝はスギ大径木の5 m以内に落ちており, こぶ病に罹患した大径木の付近に集中分布していた。強風下, スギ大径木の直下では高い地点から大型の枝が折れ, 折損部を下方に向けて落下する可能性があるため非常に危険である。林冠木がこぶ病に罹患している場合, 林床に大型の落枝が多く認められる場合は, さらに警戒が必要といえた。

著者

塚原 雅美 中田 理恵

出版者

日本森林学会

雑誌

森林科学 (ISSN:09171908)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.57-59, 2003

著者

金指 達郎 鈴木 基雄

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.92, no.6, pp.298-303, 2010 (Released:2011-02-16)

参考文献数

19

被引用文献数

2 2

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著者らが開発したスギ花粉飛散予報モデルを応用して, 首都圏への寄与度の高いスギ花粉放出源の推定を試みた。評価の指標として, 花粉飛散期間中の平均花粉濃度と, 花粉濃度と当該地域の人口の積(花粉暴露指標とする) の二つを用いた。花粉放出源を含まない狭いターゲット領域 (東京駅を中心とした半径10kmの円内, 領域内人口500万人強) を対象にした場合にはいずれの指標でも類似した結果であった。一方, 広域首都圏 (東西約90km, 南北約80km, 領域内人口約3,000万人) を対象とした場合には花粉濃度を指標に用いると, その内部にある花粉放出源メッシュの効果が非常に強く推定された。また, 推定対象年によって推定結果が異なった。そのため, 花粉放出源対策地域の優先順位選定にこの手法を適用する際には, 複数年の結果を総合的に判断することが重要であると考えられた。

著者

宮田 咲矢香 小椋 純一 大住 克博

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.104, no.4, pp.205-213, 2022-08-01 (Released:2022-10-25)

参考文献数

46

被引用文献数

2

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里山の植生の形成過程を理解する目的で,近世には無立木地が卓越していたと考えられている里山が森林化した時期を,文献資料や旧版地形図の植生や土地利用に関する記号より推定した。対象とした京阪奈丘陵北部では,明治中期には荒地や草地,土壌浸食地などの無立木地が卓越していが,明治後期に一斉に森林化していったと推定された。成立した森林は,アカマツが優占する針葉樹林であったと考えられた。明治後期の森林化は,明治前期に砂防を主な目的とした山林保護,緑化促進などの施策が行政によりとられたこと,農業用の刈敷や秣などの利用が減少し,農村周辺の丘陵地での採草が衰退したことにより,人為攪乱が減少して引き起こされたものと考えられた。

著者

渡辺 敦史 田村 美帆 泉 湧一郎 山口 莉未 井城 泰一 田端 雅進

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.101, no.6, pp.298-304, 2019-12-01 (Released:2020-02-01)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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二つのDNAマーカー,EST-SSRマーカーとgenomic SSRマーカーを利用してウルシ林の多様性評価を行った。EST-SSRマーカーは次世代シーケンサーを利用して新たに開発した。得られたEST情報から2塩基または3塩基モチーフの一定繰り返し数以上を示した21領域にプライマーを設計した結果,最終的に8マーカーが利用可能であった。8 EST-SSRマーカーおよび7 genomic SSRマーカーを利用して,全国各地のウルシ林9集団から採取した377個体を対象として分析した。ウルシは,渡来種であり,クローン増殖が容易であることから遺伝的多様性の喪失が懸念されたが,遺伝的多様性は近縁種であるハゼノキよりもやや高く,著しい喪失は認められなかった。クラスター分析・主座標分析・STRUCTURE分析の結果は,集団によっては特異性が維持されていることを示す一方で,種苗が移動したことによる集団内の遺伝構造の存在を示していた。クローンの存在や小集団化に伴うボトルネックは限定的であり,現在のウルシ林を適切に保存すれば,ウルシ遺伝資源は維持できると考えられる。

著者

平野 悠一郎

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.98, no.1, pp.1-10, 2016-02-01 (Released:2016-04-06)

参考文献数

11

被引用文献数

2 3

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日本では1980~90年代にかけて,林内,林道,里道,登山道等を「野外トレイル」として走行するマウンテンバイカーが増加してきた。しかしその過程では,森林所有者や他の利用(ハイキング・林産物採取等)との軋轢が増し,林内の走行を規制されるケースも目立ってきた。このため,2000年代以降,「野外での走行を継続的に楽しむには,周囲の理解が不可欠」というバイカー側の危機意識を主に反映して,特定の地域に密着しつつマウンテンバイク用のトレイルを確保する動きが生まれている。本稿で扱うB.C. Porter,西多摩マウンテンバイク友の会,Trail Cutter,西伊豆古道再生プロジェクト・山伏トレイルツアー,王滝村の事業においては,このトレイルの確保にあたって,レジャー施設への併設,地元集落・森林所有者との合意形成,地方自治体との連携が積極的に進められ,バイカーを組織して自治体・集落レベルの森林整備に積極的に協力する事例もみられる。この動きは,森林の荒廃や過疎化に悩む山村にあって,自治体・集落や所有者にも受け入れられつつあり,他の利用者との競合を回避した森林の有効利用の可能性をも提示している。

著者

津田 格

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.94, no.6, pp.307-315, 2012-12-01 (Released:2013-03-07)

参考文献数

49

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Iotonchium属線虫は担子菌類の子実体 (きのこ) を利用する線虫の一群である。その生活史には子実体を利用する菌食世代とキノコバエ科昆虫に寄生する昆虫寄生世代が存在する。本属の線虫はこれまでに全世界で 11種が報告されているが, その生活史の詳細が明らかになっているものは5種のみであり, そのうちの4種が日本国内から報告されている。Iotonchium ungulatumはヒラタケ白こぶ病の病原体であり, ヒラタケ属菌の子実体のひだに線虫えいを生じさせることで知られているが, それ以外の線虫では宿主菌の子実体に線虫えいを生じさせることはなく, その子実体組織内に棲息する。Iotonchium属線虫はキノコバエ科昆虫と密接な関係を持っていると考えられ, その近縁種と思われる化石種がキノコバエ化石とともに琥珀内から発見されている。本稿ではこれらの生物群が関与する三者間相互関係について詳述するとともに, その進化的関係や今後の研究の課題についても議論する。

著者

槙原 寛

出版者

日本森林学会

雑誌

森林科学 (ISSN:09171908)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.10-16, 2003-06-01 (Released:2019-03-20)